高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

インドネシアでM6.9 の地震は、必ず日本へ波及する!!

2019-07-09 00:05:00 | 風邪薬

インドネシアでM6.9 の地震は、必ず日本へ波及する!!

 7月、8月、9月が、要警戒期間であり避難訓練を繰り返して行なってください!!

  南海トラフは、日本列島が位置する大陸のプレートの下に、海洋プレートのフィリピン海プレートが南側から年間数cm割合で沈み込んでいる場所です。

 この沈み込みに伴い、2つのプレートの境界にはひずみが蓄積されています。

 過去1400年間を見ると、南海トラフでは約100~200年の間隔で蓄積されたひずみを解放する大地震が発生しており、近年では、昭和東南海地震(1944年)、昭和南海地震(1946年)がこれに当たります。

 昭和東南海地震及び昭和南海地震が起きてから70年近くが経過しており、南海トラフにおける次の大地震発生の可能性が高まってきています。

 過去に南海トラフで起きた大地震は多様性があります。

 そのため、次に発生する地震の震源域の広がりを正確に予測することは、現時点の科学的知見では困難です。

 地震本部では、南海トラフをこれまでのような南海・東南海領域という区分をせず、南海トラフ全体を1つの領域として考え、この領域では大局的に100~200年で繰り返し地震が起きていると仮定して、地震発生の可能性を評価しました。

プライムニュース イブニング  

南海トラフ地震の想定震源域

地球深部探査船「ちきゅう」

FNNが独占取材を許された、全長210mの地球深部探査船「ちきゅう」。 海底面から約7000mまで掘り進み、南海トラフ地震の発生メカニズムを解明しようと、震源域の調査を行っている。
今後30年以内に70~80%の確率で発生し、最悪の場合、死者が32万以上に達するとされている南海トラフ巨大地震。国の検討会は11日、中央防災会議で南海トラフ地震対策の報告書案を提示した。

報告書案では大地震につながる可能性がある異常現象について、「半割れ」・「一部割れ」・「ゆっくりすべり」の3ケースに整理した。その中でも最も危険視されているのが「半割れ」で、震源域の東西のいずれかで、マグニチュード8クラスの地震を観測するケースだ。
「半割れ」が起きた場合、残る反対側地域でも、新たな巨大地震が誘発される可能性があると指摘されており、そのため被害が出ていない地域でも、新たな地震発生から30分以内に30cm以上の津波が予想される沿岸部の住民は、1週間ほど避難すべきとしている。

この地域で起きた、過去2回の「半割れ」では、いずれも東側で最初の地震が発生し、1854年のケースでは32時間後。1944年のケースでは2年後に、西側で同規模の地震が発生している。
一方、マグニチュード7クラスの「一部割れ」や、プレートの境界面の断層がずれ動く「ゆっくりすべり」についてのケースは、一斉避難を呼びかけることはせずに“日頃の備えの確認を”住民に促している。

避難指示が無意味になる可能性、自治体も懸念

気象庁は去年11月から“地震は予知できないもの”として、異常現象の発生後に「南海トラフ地震に関連する臨時情報を発表する」という方針に転換した。
しかし、臨時情報が出された後に、どのような対策をとるかは決まっておらず、政府は今年度中にも最終報告書をもとにガイドラインを作成。それをもとに来年以降、自治体が防災計画の策定をはじめるという。
しかし、もう一方への地域の避難指示は“空振り”となる可能性があるうえ、1週間後の避難解除が“安全宣言”ととられる懸念などもあり、沿岸部の自治体は困惑している。
和歌山県串本町総務課の枠谷徳彦 防災・防犯グループ長: 平日の昼間だと、皆さんお仕事されたり、そういう状況で発表された時に、どういう対応をするかというのは、今後考えていく課題になってきます。
愛知県田原市役所防災対策課の三竹雅雄課長: (実際に)揺れていないのに皆さん、避難行動をとっていただけるかどうかっていうことがありますね。

報告書でまとまった3パターンとは

被害を最小限に食い止めるため、住民への周知徹底を含めた対策が急がれるが、南海トラフ地震の対策としてどういうものが具体的にまとまったのだろうか。
フジテレビ社会部 気象庁担当 長坂哲夫: 8ヶ月に及んで検討会が行われた結果、まとまったんですが、まず大前提として地震は突然起こるものということです。ですから南海トラフでも全域が一気に割れちゃう可能性もあるんですが、どこかで異常な現象を捉えたとして、それがまさに全域が割れる前兆のような現象の場合、事前に準備をしようと、3つのパターンに分けた防災対応の方向性が示されました。

マグニチュード8クラスの半割れなら、震源地ではない東あるいは西側が“1週間の一斉避難”、マグニチュード7クラスの一部割れなら“自主避難”、地震は起きていないけれども異常な現象を確認したゆっくりすべりは、今後地震が起こる可能性があるため“備えの再確認”という3つの方向性です。
――半割れの場合の、避難期間である1週間の根拠は?
マグニチュード8クラスの地震が世界的に起きた場合、世界の統計的にはその隣の領域で同じようなクラスの地震が起こる可能性は、3日間は非常に高いです。それから、1週間ぐらいはかなり高いです。それを過ぎると、徐々に可能性が低くなっていくということで、1週間と言う数字が今回出たのだと思います。

 また、南海トラフ地震は津波の被害が懸念されているため、地震が起きて津波発生までに、30分で30cm以上が予想されている地域は1都13県139市町村あり、図の中で蒼に塗りつぶされている地域だという。

                                                           

インドネシアでM6.9 津波警報も

 
 共同通信社        
 

 【ジャカルタ共同】米地質調査所(USGS)によると、インドネシア東部のモルッカ海で日本時間8日午前0時8分ごろ、マグニチュード(M)6.9の地震があった。インドネシア気象当局は津波警報を出し、警戒を呼び掛けている。

 震源はインドネシア・スラウェシ島北スラウェシ州の州都マナドの南東185.2キロ、震源の深さは24.9キロ。

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風邪薬は、危険との隣りあわせ!免疫力の向上を!

2013-03-02 19:07:36 | 風邪薬

風邪が流行っていますが、外出時にはマスクをして、帰宅したらうがいと手洗いをし、体を冷やさないようにしたり、早く寝ることで風の予防をしてください!

薬はねなるべく飲まないようにしてください!

危険です!


 風邪薬は、風邪を治すどころか、いろんな副作用をもたらします。特にテレビCMでよく登場する「総合感冒薬」は要注意です!

 特に「ルル」は内服しないほうがよいが、皆さんは風邪薬で風邪が治ると信じているのです。

前立腺肥大症で他院を通院中で、尿閉(尿が出ない)

「風邪薬を飲みましたか?」

「はい、ルルを!」

「もう一生飲まないでください!」

正常膀胱容量は~300ml、導尿したところ残尿量は 620mlだった。



 泌尿器科の教科書(CAMPBELL's UROLOGY)には、”風邪薬”自体の記載がなく、尿閉の原因不明だが、おそらく、風邪薬に含まれる「抗ヒスタミン剤」が原因なのです。

 発疹を主訴に 29歳男性が2年前に脳炎をわずらい、現在「抗てんかん薬」を服用している。薬疹の可能性があるので、休薬をすすめたが、怖くて休薬できないという。

脳炎の経過は「近くの医院で、風邪薬を処方され、続けていたら意識を消失、気づいたら平塚○○病院のベッドだった」という。

医者から「風邪の菌が脳に入り脳炎になった」と説明されていた。

 将来、過誤を繰り返さないように

「脳炎は風邪薬の副作用で、風邪のウイルスは絶対に脳内に入らない!」

「風邪はウイルスによる疾患だから、風邪薬や抗生物質を飲んではいけない!」

 ちなみに、市販薬より医者が処方する風邪薬の方が有害なことをご存知ですか?


 最近、「OTC医薬品です」と CMが流れる。OTC(Over the Counter;医師の処方箋なしで買える薬)の意味を知る人は少いだろう!
 パブロン、ジキニン、ベンザだとか、ルルだとか、テレビ CMが流れている総合感冒薬は、膨大な宣伝広告費をかけるわけですから、よほど儲かるのか何等かの意味を持っていると考えなければなりません!

 

「病院にあるから!」

「薬局にあるから!」

といって、安全ではありません!

 

 

老人ホームで、インフルエンザが流行り死亡するのは投薬した薬により死亡しているのです!

処方する方は、体に悪かろうと良かろうと環形ありません。病気を治せばいいというのが、業界の共通した認識なのです!

 このような業界ですが、厚労省は取り締まろうともしません!

奴等にとりましては、製薬会社は大事な天下り先ですから、毎年「風邪薬脳炎」で乳幼児が 100人死のうが、200人死のうが厚労省が規制するはずもありません!

被害者の家族による訴訟すら、たいして起こっていません!


 医師が処方する薬は、次のような内容が多い。

(1)ジスロマック 500mg 3~5日間。

(2)いわゆる「感冒薬」、PLやダンリッチ。最悪の場合は、漢方「葛根湯」。(3)いわゆる「消炎剤や去痰剤」、ダーゼンやムコダイン。そして

(4)胃薬。

 「インフルエンザ脳炎」がみられるのは、世界中で日本列島と台湾の一部だけなのです。

 

かつては、世界七不思議の一つだったのですが、欧米の医師が日本列島に特有な「総合感冒薬」が原因と見事に看破したのです。

 無作為対照化試験の結果、総合感冒薬は治癒を遅延させることが判明したのです。

そればかりか、日本では毎年 100人の乳幼児が、「インフルエンザ脳炎」で死亡して、100人が重い後遺症を残しています。

 風邪の諸症状は、ウイルスを排泄(咳や鼻水)し、弱体化させる(=発熱)生体の作業ですからだから、症状を抑えない方が早く治ります。

しかし、社会生活をしているので、希望があれば、ひどい咳には麻薬系「咳止め」を投薬し、鼻水には「点鼻薬」を処方します。

 

去痰剤は何の効果もない、効果的な去痰法は水分をよく摂ることなのです。

 他にできることは「うがい」ですが、この場合、イソジン(殺菌作用がある

ので、味方の菌を殺す)などのうがい薬より、水道水が遥かに効果があります。

 

そして、なるべく食べないこと、栄養をつけると免疫能力が低下します。

 解熱鎮痛剤などは、絶対に禁忌です!

 

現在、昨年を上回るペースで流行しているインフルエンザ!

予防接種で備える人も多いが、そもそも予防接種とは、ウイルスや細菌の毒性を弱めた“ワクチン”をあらかじめ投与し、そのウイルスや細菌の感染から身を守る抗体を体内に作っておくものなのです。

 現在、日本で使われているワクチンにはある特徴があります。

 現在国内で使われているのは、不活化ワクチンというものですが、これは、ウイルスから人間の体が「異物」として認識するために必要な部分だけを抽出し、毒性をほとんどなくしたワクチンで、安全性は高いが抗体ができにくいという問題もあります。

 生きたウイルスを弱らせて、そのまま投与する生ワクチンのほうが抗体はできやすいのですが、免疫力が低い人の場合だと、ワクチンを通して本当に病気に感染してしまう危険性があるので、日本ではほとんど使われていません。

 たとえば、体の中にどれだけ抗体ができるかは、個人の体質や免疫力次第なのです。抗体ができにくい人もいれば、できたとしても充分な効果が得られない人もいるのです。

 日本の場合、まずは安全を第一に考え、いわば安全だけど効果の弱い不活化ワクチンが使われています。

 

ですから、予防接種を受けたからといって100%安全だと過信してはいけません。今年予防接種をしたからといって、インフルエンザにかからないという保証はありません。

 皆さんの中には、子供の頃、毎年インフルエンザの予防接種を受けていた人も少なくないはず。これは1962年以降、予防接種法によって3~15才までの児童・生徒に集団接種が義務づけられていたからです。

しかし、それも1994年以降は希望者への任意の個別接種へと移行しています。

 現在では、厚生労働省もインフルエンザの予防接種は、公的接種として子供に半ば強制的に打つほどの効果はないと判断され、今後はやめましょうということになりましたが、その実情は予防接種による死亡事故に辟易としたのが本音でしょう。

ただし、予防接種は効果が全くないわけではありません。

予防接種にどれだけの効果があるのかを示す「有効率」は、最新のデータ(2010~2011年)で20%ほどの効果は出ていますが、不要です!

 

インフルエンザワクチン等は、言語道断!

絶対禁止です!

百害あって一利なしの代物です!