高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

新型肺炎 搬送は隔離ボックス 感染源はゴーストタウン

2020-02-06 00:05:00 | 最新兵器

中国の「新型コロナウイルス」の感染者数は40万人で、4月には600万人の死者が出る!!


武漢の感染者、実際は39倍? 帰国した邦人と比較

中国発表すべてウソ。新型コロナウイルス感染者数、計算したらヤバすぎた。3月には死者●●●万人へ……

新型肺炎 搬送は隔離ボックス 感染源はゴーストタウン

 中国湖北省武漢市からチャーター機で日本へ帰国した邦人の新型コロナウイルス感染率が高いと、中国で驚きの声が上がっている。

中国当局が発表した同市の感染者の割合に比べ「39倍も高い」というのだ。

現地は医療現場が混乱しているため、実際には発表よりかなり多くの感染者がいる可能性がある。
 日本政府はチャーター機計3便を武漢市に派遣し、邦人565人が帰国した。

厚生労働省によると、チャーター機に乗っていた感染者は、症状のない人も含め計8人。感染率は1.416%だ。
 一方、1月31日現在、武漢市の感染者数は3215人で、感染率は0.036%にとどまった。

1月26日1975人はウソ。
実際は……数千人……いや、それ以上だった……日本には現在数十名の感染者が中国からきている……

増加率40%、死者2.5%で計算、12月24日入院、8日発病1日に感染50万でも足りない。
2月中できないと3月には600万人の死者となる。


 軍が都市ごと封鎖する時点で異常じゃないか?
死亡率が低いといっても爆発的な感染力あれば、死人は増えるし、病院も処理しきれなくなる。
その視点で注視している政府関係者いるのだろうか?

 オリンピックは中止になる!!

 きっと東京オリンピック中止を恐れて隠蔽してるんだろうな ちなみに無症状感染もあるらしく、突然死もあり得るらしい・・・。

 被ばくで免疫機能低下の日本人はひとたまりもない!!
 十分注意を・・・。 

新型肺炎「武漢だけで、2月4日までに最大35万人超が感染」英米研究チーム

アメリカでも、ワシントン州に続き、イリノイ州シカゴ、カリフォルニア州オレンジ群、カリフォルニア州ロサンゼルス群、アリゾナ州でも感染者が見つかり、総感染者数は5人となった。 

 世界の研究者たちがこのウイルスの研究に躍起になる中、1月24日(米国時間)、イギリスのランカスター大学とグラスゴー大学、そしてアメリカのフロリダ大学の研究者からなる研究チームが科学論文を発表、恐ろしい予測をした。
 
 2月4日までには、武漢だけで、感染者数が25万人以上に達するというのだ。
論文によると、感染者数の予測区間が164,602人〜351,396人とあるから、最大35万人超が感染している状況となる可能性があるという。
 
 この予測通りになるとしたら、今、武漢で建設中の2つの病院だけで対応できるのか?

コントロール不能になるのではないか? 
実際、アメリカのメディアは、この論文について「新型コロナウイルスの伝染率はコントロールを困難にする」という見出しで報じている。

 この研究チームは、1人の感染者が他の人に感染させる可能性のある人数を3.6〜4.0人と推定。

これは、WHO(世界保健機関)が推定した1.4〜2.5人よりはるかに大きい。

 また、米ジョンズ・ホプキンス大学は、世界各地の感染者と死者の数、そしてロケーションをほぼリアルタイムに表示する感染者マップを作成した。

まあまあ~難しい問題である・・・。
金融破綻を誤魔化すために「生物兵器」を使用したな!!
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中国の科学技術は日本には追い付くことができない!!

2019-12-31 00:05:00 | 最新兵器

 中国の科学技術は日本には追い付くことができない!!

 日本国内には100近くの秘密研究所があり、日進月歩で技術躍進を遂げており、数多くの分野で世界一の技術を完成させています!!

 中国のいかなる兵器も日本に到達することはできない!!

 

中国が科学技術で急速に日本に追いついた理由

林 幸秀
 
中国が科学技術で急速に日本に追いついた理由 © PRESIDENT 

論文「数」、特許「数」では日米を圧倒

 中国の指導者は1949年の建国後、科学技術の振興を最重点に実施してきたが、政治・経済的な混乱が続き停滞していた。

 科学技術の本格的な歩みが始まったのは、文化大革命終了後の1990年代最後半であるが、経済的に貧しく研究費も微々たるもので、施設や装置は貧弱であった。

 20世紀末における中国の科学技術レベルは、欧米や日本と相当の距離があった。

 中国の科学技術情勢が大きく好転するのは、21世紀になってからである。

 中国は、2010年に日本のGDPを追い抜いて世界第2位となった。

 経済の発展を受けて、科学技術も著しく進展している。

 2018年1月に発表された米国国立科学財団(NSF)のデータによれば、科学論文数の国別シェアは図表1の通りであり、なんと中国は米国を抜き去ってトップに立っている。

 特許においても、今や中国は世界の先頭を走っている。図表2は、特許出願数を出願者の国籍別に合計したものである。

 2000年代には日米がトップ争いをしていたが、現在は中国が1位で米国や日本の2倍から3倍に達している。

 論文数や特許数で圧倒的な中国であるが、これが本当に中国の科学技術力を表しているだろうか。

 科学技術振興機構(JST)は日本の専門家による科学技術力の国際比較を実施しており、2019年7月の最新の調査結果を4つの専門分野で大くくりに比較したのが図表3である。

 これを見ると、中国は今回比較対象となった全ての分野で日本とほぼ拮抗している。

 筆者は50年近く科学技術振興に携わっているが、つい最近までライバルと考えていたのは米国や欧州の主要国であり、中国は眼中になかった。状況は激変したのである。

研究開発費は日本の14分の1から1.4倍に急増

 どうして中国はこのように急激な科学技術の発展を遂げたのであろうか。

 まず挙げなくてはならないのは、豊富な研究開発資金である。

 図表4は、2000年と2016年の主要国の研究開発費の絶対値(IMFレートによる円換算)と増加倍率を示したものである。

 2000年では米国の30分の1、日本の14分の1程度であった中国の研究開発費であるが、2016年では2000年比約21倍となって世界第2位となり、米国の半分近くとなっている。

 研究開発費の増大に伴い、中国のトップレベル研究室には、欧米や日本の研究室以上の実験機器、分析機器などがずらりと並んでいる。

 欧米や日本と比べ過去のしがらみがなく、思い切って世界最先端のものが導入できる。

 また自前の技術や製品へのこだわりがなく、国際的に最新鋭の機器導入を躊躇(ちゅうちょ)しない。

 さらに、巨額の費用が必要な大型加速器や天文台などの施設も次々と建設され、中国の科学技術レベルのかさ上げにつながっている。

発展に多大に貢献した「海亀」政策

 もう一つ、何といっても、中国の科学技術上の強みは、科学技術人材にある。

 経済発展前の2000年以前は、人材を雇う資金が乏しかったため、研究者のポストが圧倒的に少なかった。

 また、文化大革命の後遺症から経験がある研究者が極めて少なかった。

 2000年代に入り急激に中国の研究者数が増大を始める。

 図表5に示したように、2000年で70万人前後と日本と同等であった研究者数が、2016年現在で約169万人を数え、米国の約138万人(2015年)、日本の約85万人を抜いて世界一となっている。

 欧州諸国と比較しても、EU28カ国全体の研究者数である約189万人と同等に近い。

 研究者の質も大幅に強化されている。文革後中国政府は、優秀な人材を米国や日本などに大量に派遣し、経済発展が開始された前世紀末頃から百人計画などと呼ばれる人材呼び戻し政策により、優れた成果を挙げた研究者に帰国を促した。これは「海亀」政策と呼ばれ、遅れていた中国の科学技術レベルを一気に世界レベルにまで持っていくことに多大な貢献があった。

 現在でもこの人材循環システムは有効に機能しており、トップレベルの学生は北京大学や清華大学などに入学し、必死で勉学に励む。

 卒業した後、優秀な成績を収めた学生は米国などの有名大学に留学する。

 優秀な学生が米国などを目指すのは、中国国内の有力大学教授や中国科学院の研究責任者になろうとすると、海外での留学や研究経験が不可欠であるためである。

真の一流国になるために残された課題

 では、中国の科学技術の進展は盤石であろうか。すでに図表3で示したように、日本とは拮抗(きっこう)しているが、世界トップにある米国や欧州先進国と比較するといまだ距離があるとの見方が大勢で、キャッチアップの過程にあると思われる。

 欧米と並ぶ真の一流国となるには、短くてもあと数年はかかるであろう。

 その原因として、まず挙げなければならないのはオリジナリティの不足である。

 一つひとつの研究でオリジナリティを出していくという点では、まだ欧米などの一流大学や研究機関に及ばない。

 1のものを10にする研究は盛んとなっているが、オリジナリティが必要なゼロのものを1にする研究が圧倒的に少ない。

 これはノーベル賞受賞者の少なさの原因でもある。

 イノベーションでも課題がある。中国は遅れて経済発展してきたため、すでに欧米や日本で実用化された技術を上手に取り入れ、世界最大の市場をも味方にして、さまざまな技術の国内での実用化・産業化に成功してきた。

 その過程で外国企業に技術移転を強要したり、他国のIT企業を閉め出したりした例も見られた(例えば、グーグルやフェイスブックは認められていない)。

 しかし、世界の先頭に並んだ現在では、このような方式は通用しなくなりつつある。

 中国独自のイノベーションの経験が圧倒的に足りない。

圧倒的な人の多さが拓く新たな可能性

 しかし、中国は日本や欧州諸国と違い、別の意味で大きな可能性を秘めている。

 中国を訪問してまず驚くのは、その圧倒的な人の多さである。

 あれだけ徹底的に数が多いと、少々問題があったとしても、それを乗り越えるパワーを感じる。

 例えば、中国が強いIT技術において今後大きな比重を占めるのがビッグデータである。

 ビッグデータでは多ければ多いほど成果が大きいと考えられ、中国の巨大さで欧米の技術的優位性をあっという間にひっくり返す可能性がある。

 企業買収に伴う技術の移転にも注意する必要がある。

 2016年8月、中国企業がドイツの最先端ロボットメーカーKUKAを買収した。

 KUKAは老舗機械メーカーであり、ドイツが進めているインダストリー4.0の中核企業である。

 KUKA買収のようなことが頻繁に発生するのであれば、中国国内だけで技術レベルを判断すると見誤る可能性がある。

日中科学技術協力が日本を救う

 中国と日本の科学技術の現状を見ると、研究資金や人材などの物量で日本は中国に到底かなわない状況となっている。

 さらに中国は、米国を中心として優れた国際的な協力ネットワークを築いているので、日本との協力は必ずしも必要ないと考えている恐れもある。

 しかし、現在のところオリジナリティやイノベーションの経験で、日本に一日の長があり、地理的にも欧米と比較して極めて近いことから、日本の対応次第では中国が日本との協力を有意義と考える可能性もあると筆者は思っている。

 一方、現在の日本にとって、かつてのライバルは米国と欧州であったが、バブルの崩壊と中国の経済発展により状況が一変した。

 もし日本が、科学技術において一国主義的な政策を取り続けるのであれば、日本は体力を徐々に消耗し、気が付けば何の取り柄もない辺境の科学技術中進国になってしまう恐れが強い。

 日本は中国との科学技術協力を積極的に実施すべきである。日本の科学技術関係者は、これまで長く中国を科学技術の発展途上国として見てきたため、対等の日中協力には抵抗があると思われる。

 一方、中国は共産党の一党支配の国であり、科学技術の協力も政治的な影響を受けやすい。

 しかし、このままではじり貧となり、日本の科学技術に展望は無い。

 科学技術協力の強化・促進を、政治経済全般での協力の突破口とする気概を持って努力すべきと考えている。

以上

中国と日本の科学技術は、比べることができないくらい日本が進んでいることに気づいていないことが・・・。

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地震警報・東海地震の震源地は駿河湾!!

2019-12-04 01:02:38 | 最新兵器

地震警報・東海地震の震源地は駿河湾!!

日時は「ちかじか」という・・・。

 

関係者だけに密かに出された巨大地震速報!!

ズバリ震源地です!!

東日本大震災から7年ほど経ち、再び日本列島を襲った熊本地震巨大地震!!

 

熊本地震の発生により、南海トラフ地震や関東大震災(首都直下型地震)が起こるのではないかと関係者は懸念しています・・・。

 

また東海大地震も懸念されています・・・。

 

東海大地震は歴史的にある一定の周期で発生しているので、そろそろ来るのではないかと言われ続けています。

 

『東海大地震を予知』

 

東海大地震は、静岡県駿河湾沖にある『駿河トラフ』を震源地とする巨大地震のことです。

 

想定されている地震規模はマグニチュード8前後。

あの東北大震災や熊本地震と同規模の地震が、「そろそろ起きる!!」と言われ続けています。

 

駿河湾沖で発生するとされている東海大地震。

駿河トラフは南海トラフの一部なのです。

 

南海トラフは、四国の南海沖に位置しています。

南海トラフ大地震を近い将来引き起こされるのではないかと関係者は警戒監視しています。

 

南海トラフ沖は過去の歴史を見ても100年〜150年の周期で巨大地震が発生しています。

その南海トラフは、実は駿河トラフを含めて大きく3つの震源地に分かれているのですが、前回起きた南海トラフを震源地とした昭和地震(1944年/1946)の時には、駿河トラフを除く2つが震源地となったのです。

 

駿河トラフに関しては、過去150年以上震源地となっていないのですから危ないのです。

東海大地震はいつ起きてもおかしくない状況下にあることは確かです。

 

2009年の駿河沖の地震が震度4と規模は小さかった!!

東海大地震であった?

 

津波の被害が気になる!

来る来ないに関わらず災害による被害を最小限に抑えるべく、きちんと知っておくべきです。

 

静岡県駿河湾沖が震源地となる東海大地震は、津波による被害が被害が甚大になるものと予測されます!!

気になるところ。

 

伊豆半島南部、駿河湾から遠洲灘、熊野灘沿岸及び伊豆諸島の一部では、10m以上の津波が来ると考えられています。

 

地震による津波の被害は、地震発生後、15分以内に到達すると言われています。

 

津波が発生するような巨大地震が起きた後、沿岸部にお住いの方は、せめて近所の避難場所、高台の場所などの把握につとめ、もしもの時にスムーズに目的地に到達できるように、逃げるルートを確認して常に避難訓練をしておくことです。

 

今から万が一に備えることが賢明です!

 

東海大地震の発生日は事前にわかる! 

東海大地震は日本で唯一、気象庁が事前に予知、観測している地震なのです。

東海大地震地震が来る前に、予知情報を知ることができるのです!!

 

東海地震が起こるとされている地域には、世界でも有数の観測網が設置されており、長期的には難しいのですが、短期的には地震予知をすることが可能なんですね!!

 

ですから奴らは11月初めから大さわぎをして、東海大地震の到来に備えているのです!!

 

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このよえぅな理由ですから気象庁から警戒宣言が出された時には、避難用具と食糧をもって近くの高台に避難してください!!

 


アメリカが日本国をすべて飲み込んでしまいます!! アメリカ経済救済のために日本潰を実施しているトランプは「日本破壊」を決断した!!

2019-12-01 01:07:22 | 最新兵器

アメリカが日本国をすべて飲み込んでしまいます!!

アメリカ経済救済のために日本潰を実施しているトランプは「日本破壊」を決断した!!

 

ちかじか日本列島が破壊されてしまいます!!

これによりアメリカ経済は、再生します!!

日本の金融資産が、海外の企業がアメリカの管理下に置かれてしまいます・・・。

アメリカ救済の最後の一手です・・・。

 

トランプは、しょせん軍事政権である!!

軍事政権は、エリア526で、アンドロイドを量産しています。

 

カバール11月末に掃討、12万人逮捕。

多くのクローンも処理します。

 

トランプの敵 ディープステートが追い詰めているがNASAが守っている。

中央銀行を取り戻そう!!

国家安全保障局

犯罪ネットワーク

トランプが安倍晋三の誕生日に「36歳おめでとう」とのメッセージを送ったのは入牢させる日のことであるとばかり思っていたが~日本崩壊の日のことのようである!!

 

米国の三分の二が、2020年のアメリカ経済崩壊に備えています。

400万人が飢餓で死ぬ。

中流は消えてしまう。

 

水道水が危ない マッカーサーが0.1ppm以上の塩素を入れるように指示。 

米軍が塩素を水道水に入れている。

トランプは、日本の農業を破壊して米国の農業の配下に置こうとしている!!

 

トランプは、日本に空母と核を持たせて戦争の最前線へ出撃させます!!

 

アメリカ斬首作戦と外科手術空爆の時期は、来年の春か九月末の米大統領選挙2ケ月前でしょう!!

空爆寸前に電磁波で、北朝鮮の軍事施設にあるレーダーを破壊して制空権を握り、本格的空爆をして、北朝鮮の軍事施設を破壊してしまう・・・。

 

福島は事故前の放射能安全基準に戻せ事故後の放射能安全基準では、人が住めない。

今の安全神話は、棄権神話である。

放射能汚染水の海洋放出は、人類に対する殺人行為だ!!

 

福島沖の放射能の海洋汚染が止まらず汚染されたアワビ、サザの密猟が止まらない。

太平洋側の魚介類は、すべて放射能汚染されています。

 

グリーンピースは、大手スーパーの店頭で販売している魚介類は高濃度のセシウムに汚染されているといいます。

 

アメリカマ西海岸は、漁獲禁止!!

アメリカからの魚介類も汚染されています。

子供には食べさせない!!

 

国産小麦もセシウム汚染されています。

宅配のco-opは、妊婦さんに「暫定規制値より低いものは食べて飲み増しよう」と呼び掛けています。

その結果が、15人に13人が奇形児です。

 

プロトニュウムは、2011年に首都圏全域に拡散しています。

トリチウムは、DNAに取り込まれて内部被ばくが続く!!

内部被ばくによる心不全、腎不全、免疫不全、突然死、糖尿病、白血病。

 

横行する放射能汚染食品、産地偽装食品により多くの国民が内部被ばくしています。

福島で急増する癌と心疾患、子供の甲状腺がん。

正常値の1160倍の世宗務汚染の魚が「安全な魚」として売られています。

 

猛毒トリチウム雨に水道水に大量に混入しています。毎日がだるいでしょう。

放射能で東日本は壊滅しなかった。

 

このままでは、日本人の75%が癌になります。

 

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日本女子に対する統一教会の蛮行と人権侵害をいつまでも放置してはならない!!

2019-12-01 00:12:24 | 最新兵器

日本女子に対する統一教会の蛮行と人権侵害をいつまでも放置してはならない!!

 

集団結婚で韓国に渡った日本女性7000人の悲惨な暮らし。

2012.08.21.11:49

何回か前の記事、アニハサヨニダに書いた。

韓国に住む日本人女性が、従軍慰安婦とされた韓国おばさんに、日本を代表として謝罪します。

そんな運動が韓国各地であった。

これらの日本女性、集団結婚で農村に嫁いだ統一協会、信者のなれの果てか!!




日本には巨大カルト宗教が2つある、

 

・創価学会・・・日蓮宗系。

 

・統一教会・・・イエスの生まれ変わり名乗る寄せ集め宗教。
正確には、世界キリスト教統一心霊協会、よく注意して欲しいが教会ではない。

この団体の教祖、元々、キリスト教会には関係していたが、神の啓示は夢のお告げかでイエスキリストの生まれ変わり、そこから、この統一協会がスタートした。
この文鮮明、日本の高校卒業している、東京、早稲田に住んでいた。彼の自伝を読んだ記憶がある。

 

統一協会、これは創価学会もそうであるが、朝鮮カルト宗教である。

 統一協会、邪宗ではあるが、宗教的洗脳術は上手い。

 

話を集団結婚に戻す。

 先ず、従軍慰安婦、この造語の言い出しっぺは統一協会である。 

では何故言い出したか、それは、セミナー等で上手く釣った日本女性に贖罪の意識を植え付けるためである。

 セミナーで使った手口、日本軍が農村で娘をさらい、軍の売春婦にした、いう事を聞かないと娘達の首をきり、出た血で作ったスープを残った娘達に飲ませた。

こんな洗脳、統一協会で、徹底的にやった。

結果、私達は韓国人にした悪事の数々、謝罪しなければならない、頭を下げる、これが罪の償いになる。

 こうなった女性、もはや手のつけようもない!!

親、兄弟の意見は全く聞かない!!

 統一協会には、色んな宗教的儀式があるが、代表的なものは教祖直伝の血分けの儀式がある。

 血分け、要は教祖が気にいった女性と三日三晩、性交をする、間、確かに血分けではある。(因みの文教祖、妻は何人、愛人何人、子供、認知しただけで十人以上)

重要なのは祝福の儀式、

 1992年、歌手の桜田純子がこの儀式に参加したので、まだ、憶えている方も有ると思う。

祝福、これは分鮮明が適当に選んだ組あわせで何百のカップルが合同で式を挙げる.合同結婚式である。

 この結婚式に日本人女性が払った費用、140万の献金と式の費用30万円、

 統一協会の結婚で韓国に渡った女性、多くが僻地農村の男性であった、学歴社会の韓国では中学卒なんてカスである。

そんなカス農民、なんで統一協会に入ったか、それは日本人女子が手に入るからである。

 

結果、7000人が悲惨な生活しているという。

 

・夫は収入がない、

・夜昼働く、

 

実際は喰う物も無い、日本の親類縁者に連絡取るも、最後には愛想つかされてしまい一切の援助が無くなってしまうと虐待されるようになる・・・。

 

この日本人女性に対する人権侵害を日本政府は、いまだに放置しているが日本国民も他人事のように関与しようとしない・・・。

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