第二の原発事故が必ず発生しますので、食糧の確保と避難訓練を！
3ケ月分の食糧や、サバイバルセット、手動の小型発電機等を準備して、ことに備えましょう！
危ない地域は、
1.御前崎沖
2.三陸沖
3.富山沖
です！
いずれにも原発がありますので、原発事故わ想定して備えてください！
日本列島が動き出した！
大雨により地殻が緩んでいます！
1.南海トラフとにおける震源域
南海トラフ沿いの地震の震源域は5個のセグメントA（土佐湾沖）、B（紀伊水道沖）、C（熊野灘沖）、D（遠州灘沖）、E（駿河湾沖）に分けられ、それぞれにアスペリティが存在するとされる。さらに紀伊半島沖で東西の領域に二分され、西側は南海地震震源域(A, B)、東側は紀伊半島沖から浜名湖沖にかけての東南海地震震源域（C, D）、浜名湖沖から駿河湾にかけての東海地震震源域（E）に分けられる。なお、南海トラフのE領域部分については駿河トラフとも呼称される。
これまでの歴史地震の記録から、全ての領域（A, B, C, D, E）でほぼ同時または短い間隔で地震が発生する東海・東南海・南海地震（南海トラフ巨大地震）となったケースが複数回ある。また、紀伊半島沖より東側の領域に限れば、東海地震の震源域まで延長される東海・東南海連動地震(C, D, E)の場合と、断層の破壊が浜名湖沖までにとどまったとされる東南海地震(C, D)の場合があった。すなわち東海地震単独発生の例は確かなものがなく、これまでの記録で東海地震とされてきたものは東南海地震を伴っていると考えられている[2]。このため、東海・東南海の区分（E領域のみを単独の「東海地震」として扱うこと）については不明瞭な部分もある。プレート境界と共に動く分岐断層は地震の毎に異なるため、繰り返し発生している地震であるが、年代毎に異なった個性を持っている[3]。
2011年12月に発表された中央防災会議の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の中間とりまとめでは、南海トラフで起きると想定される3連動型巨大地震の最大規模として、震源域が従来のほぼ2倍に拡大され、暫定値としてMw9.0が示された[4]。
以下
「データを見て、本当にびっくりしましたよ。これは東日本大震災のときと同じじゃないかと」
東京大学名誉教授の村井俊治氏は、いまでもその驚きが覚めやらないかのように、そう語りだした。
「初めは今年6月末、九州・四国・紀伊半島で異常変動がありました。
それが9月1~6日に、日本全国が異常な変動を起こし、私たちのシステムでは日本地図が真っ赤になったんです。
その次の週は逆に変動がなく、大変静かになったのですが、東日本大震災の前には、こうした変動と静謐期間が半年ほどの間に3回、繰り返されました。
そうした経験から、私たちは今年12月から来年3月頃の期間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高いと考えたのです」
この冬、南海トラフでの大地震が起こる—。
衝撃的な予測だが、実はここまでの話ならば、村井氏らは過去にも取材で訴えてきたという。ところがいま、事態はさらに悪化しているというのだ。
「9月の異常の後、4週間ほどは静かな状態がつづいたのですが、5週目の10月6~12日、再び広範囲で変動が起こったのです。
とくに大きな変動がみられたのは、九州・四国。詳しく見ますと、それまで高知県、愛媛県、紀伊半島に出ていた異常が香川県、徳島県など瀬戸内海側に移ってきている。九州、徳之島、沖縄も動いています。
これらの場所は、南海トラフでの地震、とくに九州・四国沖を震源とする南海地震が起こるとされている地域と、ぴったり符合するのです」
こう警告する村井氏、実は測量学の分野では世界的な権威だ。先月もアジアリモートセンシング会議という国際学会で基調講演を行ったばかり。測量学の世界で「ムライ」の名を知らない人はまずいないだろうとさえ言われる。
そんな村井氏が、東日本大震災以来、精力を傾けているのが「地震予測」の研究なのだ。
「私たちが使っているのは、国土地理院が全国1200ヵ所以上に設置している電子基準点のデータです。
これは、みなさんがご存じのGPSをさらに精密にしたようなもので、簡単に言えば人工衛星を使って、地上に置かれた基準点の動きを誤差2~3mmの範囲で測定する、精密な測地システムです。東西南北への水平方向の変動だけでなく、上下方向の隆起・沈降も観測しているのです。私たちはとくに隆起や沈降の上下移動の差、つまり変動の大きさに注目しています」
と村井氏は説明する。
データはウソをつかない
世間では人工衛星を使って地上の位置を特定する仕組みを十把ひとからげに「GPS」と呼んでいるが、これは米軍の呼称だ。同様のシステムは、ロシア版では「GLONASS」、日本版では「準天頂衛星システム」と名付けられている。国土地理院では、これら日米露のシステムを組み合わせて、精密な測量を行っている。
村井氏はなぜ、これまで研究の対象にしてこなかった、地震の予測に乗り出したのか。きっかけは、3・11の東日本大震災が起こる前、2010年9月に、全国的な異常に気付いたことだったという。
「その後、2011年1月にも東北・関東で異常を観測したのですが、それが巨大地震の前兆だとは、まだ言えるだけの準備が整っていなかった」
さらに、すでに東京大学を退官し、名誉教授の立場で個人的にデータの観測を行っていた村井氏は、何かがおかしいと気づいてはいたのだが、発表する場もなく、公の場で注意喚起することもできなかった。
そのときの後悔が、いまの活動の原動力になっているというのだ。
「私たちの基本スタンスは、当て推量でものを言うことではなくて、データを出すことなんです。この異常データを見て、おかしいと言わないほうがおかしいでしょう、と。
これまで、多くの地震予知は当て推量で語られてきました。だから『当たった、外れた』という単純な議論に終始し、科学的に深まることがなかった。
でも私たちは、当たらないことを恐れて、データがあるにもかかわらず何も言わずにいて、大地震で人が死ぬことには、もう耐えられない。せめて、『大地震が起こるデータが出ていますよ』という言い方だけでもしておきたいんです。
東日本大震災のように、1万6000人近い方が亡くなってしまってから、実は、わかっていましたなんて後出ししても意味がない。誰かがどこかで役立てて、ひとりでも人命が救われれば、という気持ちでやっているのです」
村井氏は、活動の拠点づくりと情報発信のため、「地震科学探査機構」(JESEA)という会社を立ち上げ、顧問に就任した。
同社社長の橘田寿宏氏はこう話す。
「地震の予測情報は月額210円のメールマガジンで毎週、配信していますが、村井先生としては苦肉の策というところです。
すでに東京大学は退官されていて、国などから研究費の補助も受けられない。でもデータを解析したり、多くの人に情報発信したりするにも元手はいります。
会社にしてようやく事業が動き出しましたが、金銭的にゆとりがあるとは言い難いですよ。本当はもっと処理能力の高いコンピューターを使いたくても、なかなか手が出ない」
村井氏も、ビジネスとして地震予測を行うことは非常に難しいと率直に語る。
「ビジネスとしてはリスクの高いものですよね。おカネをいただいているわけですから、胃が痛くなるような日々ですよ。でも、我々はきちんとデータを出していくしかない」
驚きの的中率の高さ
では、村井氏らの予測方法の実力は、どれほどのものなのか。
村井氏は同じく同社の顧問を務める工学者の荒木春視氏と、2000~'07年に発生したM6以上の地震162件について分析。その結果、162件すべてで電子基準点のデータに、前兆と考えられる変動があることを突き止めた。
「そうした異常は、今年2月の十勝地方南部地震、栃木県北部地震、4月の淡路島付近の地震の際も、事前にはっきりととらえて、予測を発表できました。昨年1年間を通しての平均的な実績では、75%で『当たっている』と言えるでしょう」(村井氏)
75%といえばかなりの割合だ。だが、一種の門外漢、畑違いの村井氏らの予測に対して、地震学の研究者からは懐疑的な声も上がる。
「正直に言うと、電子基準点やGPSのデータによって地震予知ができるものではないと思うんですね」
地震学が専門で、海底地震計の設計開発にも携わったことのある、武蔵野学院大学特任教授、島村英紀氏は、こう話す。
「電子基準点などは、地面の上に乗っています。一方で、地震は地下数㎞、数十㎞の岩のなかで発生する。
岩盤から上の地面、つまり土の部分というのは非常にやわらかいので、雨がたくさん降ったりすると水を含んで膨らんだりする。地震を起こす、岩の部分の動きを忠実に反映しているとは言い難いんです」
そして、次のような問題点があると指摘した。
「まず、地表の土の部分がどう動いたら、地震を起こす地下の岩盤はどう動いているのかというメカニズムがわからない。GPSなどでどれくらい動いたら、地震につながるというデータも残念ながら、ない。さらに、大地震を引き起こす海底の南海トラフなどの上には電子基準点がない。
GPSによる研究は非常に大事だと思いますが、地震予測にただちに結びつくものではないと思う」
一方、こうした指摘に、村井氏は反論している。
「たしかに電子基準点のデータというのは季節や豪雨によっても変動しますが、一定以上の大きな変動は、地殻の動きと関係していると見ていいはずです。
それに、ここが地震の研究者と私たちの一番の違いだと思うのですが、我々は地震のメカニズムを追究しているわけではない。GPSのデータと地震との相関関係を分析するという、工学的アプローチなんです」
科学用語を翻訳すると、つまり、こういうことだ。理由はともかく、地震が発生するまでの、GPSで測った地面の動きのデータをたくさん集めてくると、「こう地面が動いたときに地震が来ている」という関連性がわかるはずだ。自然科学者である地震学者は「なぜそうなるのか」と考え始めるが、人間社会での応用を重視する工学者は、「とにかくそうなるのだから、どうにか手を打てないか」と考える。村井氏は言う。
「たしかに、システム上の限界もあります。たとえば地震の兆候をリアルタイムに監視したくても、国土地理院がリアルタイムに観測データを出してくれない。気象庁など一部の機関には情報提供しているようですが、私たちがお願いしに行っても、ダメの一点張りでした。データに間違いがないか確認してから一般公開するということなのでしょうが、観測から2週間経たないとデータを出してくれない。でも、それで人命を救える可能性が少しでもあるのだったら、ときには間違いがあっても、情報を出していったほうがいいんじゃないかと、私たちは訴えているんです」
2.三陸沖地震
地震情報に用いられる「三陸沖」は、気象庁の定める「震央地名」の一つであり、三陸海岸から日本海溝までの地域のうち日本列島に近い部分（青森県東方沖・岩手県沖・宮城県沖）を除いたおよそ東経143度以東の範囲である。
地震調査委員会による分類の地図。気象庁の震央地名の分類とは異なる。
地震情報に用いられる「三陸沖」は、気象庁の定める「震央地名」の一つであり、三陸海岸から日本海溝までの地域
委員会は三陸海岸から日本海溝までの地域を「三陸沖北部」「三陸沖中部」「宮城県沖」「三陸沖南部海溝寄り」および「三陸沖北部から房総沖の海溝寄り」に分類している。
気象庁や地震調査委員会などの機関により「三陸沖」の範囲は多少異なるが、災害報道では便宜上それらの範囲を震源として発生した地震を「三陸沖地震」と通称することが多い。「三陸」という名称が存在しなかった時代における歴史上の地震についても、溯上して称することがある。
大きな被害を与えた地震では特に元号を冠して「明治三陸地震」「昭和三陸地震」のように呼ばれることがある。リアス式海岸である三陸海岸沿岸において巨大な津波により甚大な被害をもたらすことがあるため、その津波被害に焦点をあて、「三陸津波」「三陸地震津波」と呼ばれることもある。
