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高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

大災害・7月5日のフィリピン沖の災害は内部告発で中止!!

2025-07-05 00:05:00 | 大地震

大災害・7月5日のフィリピン沖の災害は内部告発で中止!!

フィリピン沖の災害は、人工衛星を3基フィリピン沖に同時に投入して100m以上の津波を発生させて日本列島などを襲い「大災害」を引き起こすというストーリーだったようですが、内部告発により中止せざるをえなくなったようです。

2025年7月5日に日本で地震?噂の真相と防災・減災への日本の取り組み

現在、SNSなどを通じて「2025年7月5日に日本で大きな地震が起きる」という噂が日本国内だけでなく、台湾や香港に広まっている。

しかし、この噂には科学的な根拠はなく、日本の政府や専門機関からもそのような予測は発表されていない。

一方で、日本は多くの自然災害を経験してきた国でもあり、その度に法制度や建築技術、防災教育などを整えてきたことは事実だ。

この記事では、噂の元となっている漫画『私が見た未来』の正確な内容や著者からのメッセージ、そして科学的な見解を紹介する。

さらに、旅行中に災害が起きた場合にどのように備えるべきか、日本の防災や減災の取り組みについてもわかりやすくまとめた。

訪日旅行を検討している人には、ぜひ正確な情報に基づいて冷静に判断し、安心して日本の旅を楽しんでほしい。

『私が見た未来』に描かれた予知夢の内容

漫画『私が見た未来』は、著者・たつき諒氏が夢で見た出来事をもとに描いた作品だ。

1999年に刊行された初版の表紙に「大災害は2011年3月」と書かれており、2011年3月11日に発生した「東日本大震災」を予知していたのではないかと話題になった。

2021年には飛鳥新社から「完全版」が刊行され、その中には噂のきっかけとなっている「2025年7月の大災難」の夢の内容も収録されている。

『私が見た未来』で公開されている夢とその解釈の概要は、以下の通りだ。

  • 大災難が起きるのは2025年7月
  • 日本列島の南に位置する太平洋の水が盛り上がる光景が見えた
  • 日本とフィリピンの中間あたりの海底が破裂(噴火)し、日本の太平洋側や台湾やフィリピンなどの太平洋周辺の国々に大津波が押し寄せた
  • 津波の衝撃で香港から台湾、フィリピンまでが地続きになるように見えた
たつき諒氏の漫画『私が見た未来』
たつき諒氏の漫画『私が見た未来』
噂が広がる中で生まれた誤解

SNSなどで『私が見た未来』の内容が広まる中で、いくつかの誤解が生まれている。

以下は、特によく見られる誤解だ。

  • 日本で大地震が発生すると誤解されているが、夢の内容では日本列島の南で起きた出来事による大津波が日本に押し寄せる
  • 日本だけに被害があるわけではなく、太平洋周辺の国々にも大津波が押し寄せる
  • 大災難が起きる日付「2025年7月5日」と誤解されているが、夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」

また、たつき諒氏の予知は「予知夢」と呼ばれるものであることも知っておきたい。

予知夢とは、現実に起きることを夢の中で予見するものだ。

作中でも著者は「日々たくさんの夢を見ており、その中で現実になった夢だけが予知夢になる」と伝えている。

そのため、著者は「2025年7月に大災難が起きる」と断定しているわけではなく、あくまでも「2025年7月に大災難が起きる夢」を見たこと、そしてその夢の内容や解釈を紹介しているだけだ。

夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」
夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」
『私が見た未来』に記された輝かしい未来のイメージ

インパクトの強さもあり、多くのメディアやSNSの投稿では、「大災難が起きる」という予知夢の部分だけが取り上げられていることが多い。

しかし、作中でたつき諒氏は、次のような「大災難後のビジョン」についても伝えている。

  • 大災難が発生するものの、事前の準備によって多くの命が助かり、復興も速やかに進んでいる
  • 大津波の後には、明るく輝かしい未来のイメージが見えている

このように、『私が見た未来』には「災難後に希望のある未来」も描かれていたことを知っておきたい。

たつき諒氏は作中で希望のある未来についても語っている
たつき諒氏は作中で希望のある未来についても語っている
たつき諒氏が伝えたいメッセージとは

GOOD LUCK TRIP編集部が著者にお伺いした内容と、『私が見た未来』に描かれている内容をまとめると、予知夢を通じて著者が伝えたいメッセージは次の通りだ。

  • 地震や津波などの災害は避けられない部分もあるが、防災意識を高め、日頃からしっかり災害に備える
  • 災害後の生き方を考えて準備と覚悟をして、みんなで協力すれば明るく綺麗な未来を築いていける
  • 科学的な根拠に基づいた正しい情報をもとに判断し行動する
取捨選択して科学的根拠に基づいた情報を参考に行動しよう
取捨選択して科学的根拠に基づいた情報を参考に行動しよう
日本の公的機関から7月の大地震や大津波に関する予兆の発表はない

現時点(2025年6月)では、気象庁や日本政府などの公的機関から、2025年7月に大地震や大津波が発生する予兆があるという発表はない。

加えて、1995年に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに設置された政府の特別機関「地震本部」の公式資料では、現在の科学技術では地震がいつ起きるかを予測することは困難だとされている。

ただ、地震が起こす2種類の波、P波(初期微動)とS波(主要動)のうち、P波はS波より早く到達するため、P波を検知して素早く知らせる「緊急地震速報」の仕組みが導入されている。

強い揺れをもたらすのはS波であり、緊急地震速報を活用することで大きな揺れに備える時間が確保可能だ。

このほかにも、日本では地震の兆候をとらえるための観測体制が全国に整えられている。

さらに、津波計も各地に設置されており、津波が発生した場合には迅速に津波警報を発信。

こうした観測網が日々活用されている中、現時点では大地震や津波に関する予兆や警報は出ていない。
正しい情報を確認しながら、安心して日本旅行を楽しんでほしい。

 

気象庁など公的機関からの情報も確認しよう

 

日本列島は、地震や火山活動など自然災害のリスクが高い地域ですが、すぐに沈没する可能性は低いと考えられています

自然災害は、人工災害の多発によりエネルギーを失ってしまい起こりません!!

過去には大陸の一部だったものが、プレートの動きによって切り離され、現在の日本列島を形成しました。

このプレートの動きは現在も続いており、地殻変動や火山活動を引き起こしていますが、日本列島が完全に沈没するような劇的な変化は想定されていません。

 
詳細:
  • プレートテクトニクス:
    日本列島は、複数のプレートが複雑に重なり合う場所に位置しています。これらのプレートの動きによって、地震や火山活動が頻繁に発生します。
     
  • 過去の形成:
    かつて日本列島はユーラシア大陸の一部でしたが、約2000万年前に大陸から分離し、日本海が形成されました。
     
     
  • 沈没の可能性:
    地震や火山活動は日本列島の地形や環境に大きな影響を与えますが、映画「日本沈没」のような劇的な沈没が起こる可能性は低いと考えられています。ただし、局地的な沈降や海面上昇による浸水リスクは存在します。
     
     
  • 自然災害への備え:
    日本は地震大国であり、自然災害に対する備えが重要です。防災対策や避難訓練などを徹底することで、被害を最小限に抑えることができます。
     
 
結論:
日本列島は、地震や火山活動のリスクが高いものの、すぐに沈没する可能性は低いと考えられています。
 
過去のプレートの動きによって形成された日本列島は、現在もプレートの動きの影響を受けていますが、防災対策を徹底することで、自然災害から身を守ることができます。
 
だいいち日本には、「プレート」は存在しません!!
 

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大災害・7月5日のフィリピン沖の災害は内部告発で中止!!

2025-07-04 00:05:00 | 大地震

大災害・7月5日のフィリピン沖の災害は内部告発で中止!!

フィリピン沖の災害は、人工衛星を3基フィリピン沖に同時に投入して100m以上の津波を発生させて日本列島などを襲い「大災害」を引き起こすというストーリーだったようですが、内部告発により中止せざるをえなくなったようです。

2025年7月5日に日本で地震?噂の真相と防災・減災への日本の取り組み

現在、SNSなどを通じて「2025年7月5日に日本で大きな地震が起きる」という噂が日本国内だけでなく、台湾や香港に広まっている。

しかし、この噂には科学的な根拠はなく、日本の政府や専門機関からもそのような予測は発表されていない。

一方で、日本は多くの自然災害を経験してきた国でもあり、その度に法制度や建築技術、防災教育などを整えてきたことは事実だ。

この記事では、噂の元となっている漫画『私が見た未来』の正確な内容や著者からのメッセージ、そして科学的な見解を紹介する。

さらに、旅行中に災害が起きた場合にどのように備えるべきか、日本の防災や減災の取り組みについてもわかりやすくまとめた。

訪日旅行を検討している人には、ぜひ正確な情報に基づいて冷静に判断し、安心して日本の旅を楽しんでほしい。

『私が見た未来』に描かれた予知夢の内容

漫画『私が見た未来』は、著者・たつき諒氏が夢で見た出来事をもとに描いた作品だ。

1999年に刊行された初版の表紙に「大災害は2011年3月」と書かれており、2011年3月11日に発生した「東日本大震災」を予知していたのではないかと話題になった。

2021年には飛鳥新社から「完全版」が刊行され、その中には噂のきっかけとなっている「2025年7月の大災難」の夢の内容も収録されている。

『私が見た未来』で公開されている夢とその解釈の概要は、以下の通りだ。

  • 大災難が起きるのは2025年7月
  • 日本列島の南に位置する太平洋の水が盛り上がる光景が見えた
  • 日本とフィリピンの中間あたりの海底が破裂(噴火)し、日本の太平洋側や台湾やフィリピンなどの太平洋周辺の国々に大津波が押し寄せた
  • 津波の衝撃で香港から台湾、フィリピンまでが地続きになるように見えた
たつき諒氏の漫画『私が見た未来』
たつき諒氏の漫画『私が見た未来』
噂が広がる中で生まれた誤解

SNSなどで『私が見た未来』の内容が広まる中で、いくつかの誤解が生まれている。

以下は、特によく見られる誤解だ。

  • 日本で大地震が発生すると誤解されているが、夢の内容では日本列島の南で起きた出来事による大津波が日本に押し寄せる
  • 日本だけに被害があるわけではなく、太平洋周辺の国々にも大津波が押し寄せる
  • 大災難が起きる日付「2025年7月5日」と誤解されているが、夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」

また、たつき諒氏の予知は「予知夢」と呼ばれるものであることも知っておきたい。

予知夢とは、現実に起きることを夢の中で予見するものだ。

作中でも著者は「日々たくさんの夢を見ており、その中で現実になった夢だけが予知夢になる」と伝えている。

そのため、著者は「2025年7月に大災難が起きる」と断定しているわけではなく、あくまでも「2025年7月に大災難が起きる夢」を見たこと、そしてその夢の内容や解釈を紹介しているだけだ。

夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」
夢を見た日が「2021年7月5日」であり、作中で記載されている大災難の時期は「2025年7月」
『私が見た未来』に記された輝かしい未来のイメージ

インパクトの強さもあり、多くのメディアやSNSの投稿では、「大災難が起きる」という予知夢の部分だけが取り上げられていることが多い。

しかし、作中でたつき諒氏は、次のような「大災難後のビジョン」についても伝えている。

  • 大災難が発生するものの、事前の準備によって多くの命が助かり、復興も速やかに進んでいる
  • 大津波の後には、明るく輝かしい未来のイメージが見えている

このように、『私が見た未来』には「災難後に希望のある未来」も描かれていたことを知っておきたい。

たつき諒氏は作中で希望のある未来についても語っている
たつき諒氏は作中で希望のある未来についても語っている
たつき諒氏が伝えたいメッセージとは

GOOD LUCK TRIP編集部が著者にお伺いした内容と、『私が見た未来』に描かれている内容をまとめると、予知夢を通じて著者が伝えたいメッセージは次の通りだ。

  • 地震や津波などの災害は避けられない部分もあるが、防災意識を高め、日頃からしっかり災害に備える
  • 災害後の生き方を考えて準備と覚悟をして、みんなで協力すれば明るく綺麗な未来を築いていける
  • 科学的な根拠に基づいた正しい情報をもとに判断し行動する
取捨選択して科学的根拠に基づいた情報を参考に行動しよう
取捨選択して科学的根拠に基づいた情報を参考に行動しよう
日本の公的機関から7月の大地震や大津波に関する予兆の発表はない

現時点(2025年6月)では、気象庁や日本政府などの公的機関から、2025年7月に大地震や大津波が発生する予兆があるという発表はない。

加えて、1995年に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに設置された政府の特別機関「地震本部」の公式資料では、現在の科学技術では地震がいつ起きるかを予測することは困難だとされている。

ただ、地震が起こす2種類の波、P波(初期微動)とS波(主要動)のうち、P波はS波より早く到達するため、P波を検知して素早く知らせる「緊急地震速報」の仕組みが導入されている。

強い揺れをもたらすのはS波であり、緊急地震速報を活用することで大きな揺れに備える時間が確保可能だ。

このほかにも、日本では地震の兆候をとらえるための観測体制が全国に整えられている。

さらに、津波計も各地に設置されており、津波が発生した場合には迅速に津波警報を発信。

こうした観測網が日々活用されている中、現時点では大地震や津波に関する予兆や警報は出ていない。
正しい情報を確認しながら、安心して日本旅行を楽しんでほしい。

 

気象庁など公的機関からの情報も確認しよう

 

日本列島は、地震や火山活動など自然災害のリスクが高い地域ですが、すぐに沈没する可能性は低いと考えられています

自然災害は、人工災害の多発によりエネルギーを失ってしまい起こりません!!

過去には大陸の一部だったものが、プレートの動きによって切り離され、現在の日本列島を形成しました。

このプレートの動きは現在も続いており、地殻変動や火山活動を引き起こしていますが、日本列島が完全に沈没するような劇的な変化は想定されていません。

 
詳細:
  • プレートテクトニクス:
    日本列島は、複数のプレートが複雑に重なり合う場所に位置しています。これらのプレートの動きによって、地震や火山活動が頻繁に発生します。
     
  • 過去の形成:
    かつて日本列島はユーラシア大陸の一部でしたが、約2000万年前に大陸から分離し、日本海が形成されました。
     
     
  • 沈没の可能性:
    地震や火山活動は日本列島の地形や環境に大きな影響を与えますが、映画「日本沈没」のような劇的な沈没が起こる可能性は低いと考えられています。ただし、局地的な沈降や海面上昇による浸水リスクは存在します。
     
     
  • 自然災害への備え:
    日本は地震大国であり、自然災害に対する備えが重要です。防災対策や避難訓練などを徹底することで、被害を最小限に抑えることができます。
     
 
結論:
日本列島は、地震や火山活動のリスクが高いものの、すぐに沈没する可能性は低いと考えられています。
 
過去のプレートの動きによって形成された日本列島は、現在もプレートの動きの影響を受けていますが、防災対策を徹底することで、自然災害から身を守ることができます。
 
だいいち日本には、「プレート」は存在しません!!
 

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自然災害は最早あり得ない!!超巨大地震に要注意期間に突入!!来るべき大地震は、敵の占領強化の象徴として日本列島を襲う!!

2024-11-27 00:05:00 | 大地震

自然災害は最早あり得ない!!

超巨大地震に要注意期間に突入!!

来るべき大地震は、敵の占領強化の象徴として日本列島を襲う!!

 
■南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」が初めて出された。地震への備えを見直す機会にしたい。

■地震は予知できない。「正しく恐れる」ためには、地震の危険性などの「数字」の背景をしっかり理解する必要がある。

■大切なのは自分の命を守ることだ。日常の生活に防災を取り入れ「抗震力」を高めたい。

■地球のダイナミックさを感じ、畏怖の念をいだくことは、自分の命と環境を守ることにつながる。
 
自然災害は最早あり得ない!!

 宮崎県の日向灘で2024年8月8日、M(マグニチュード)7・1、最大震度6弱の地震が発生した。震源は南海トラフ地震の想定震源域の西端で、気象庁は南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」を初めて出した。

「平常時よりも大規模地震の危険性が数倍高まっている」と警戒を呼びかけた。

 幸い1週間後に自治体への防災対応の呼びかけは終了したが、南海トラフ地震は30年以内に70~80%の確率で発生するとされ、いつ起きてもおかしくない。

 大切なのはいざという時に自分の命を守ることだ。この機会に地震などの災害に対する備えを見直したい。

 地震の発生を予知することはできない。「正しく恐れる」ためには気象庁が発表する「数字」の根拠をしっかり理解することが欠かせない。

 

初の「巨大地震注意」

 宮崎県の日向灘を震源に8月8日、M7・1、最大震度6弱の地震が発生した。全半壊した家屋はあったものの、幸い死者は出なかった。この地震が大きな注目を集めたのは、日向灘が南海トラフ地震の想定震源域の西端にあったためだ。

「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」を発表後、行われた気象庁の会見(2024年8月8日)
「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」を発表後、行われた気象庁の会見

 気象庁は臨時の評価検討会を開催して、今回の地震が想定震源域内の陸と海のプレート(岩板)境界で発生したもので、地震の規模をより正確に表すMw(モーメントマグニチュード)が7・0であったことを確認した。既定の条件を満たしたため、同日、初めて南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」を出した。

「平常時よりも大規模地震の危険性が数倍高まっている」として、29都府県707市町村を対象に防災対応を求め、住民に地震への備えの再確認を呼びかけた。

 防災対応はそれぞれの自治体などによって分かれた。和歌山県白浜町では町内4か所の海水浴場が閉鎖された。花火大会を中止する自治体もあった。

 高知市のよさこい祭りや徳島市の阿波おどりは、津波避難マップを配布したり、避難誘導図を会場出入り口などに掲示したりして実施された。

 最大34メートルの津波が想定される高知県黒潮町では「高齢者等避難」を発表して、要支援者約230人に町職員らが直接避難を促した。

 実際に避難したのは7人だけだったが、食料や寝具を避難者が持参する必要があるなど、課題も浮き彫りになった。

 東海道新幹線は一部区間で速度を落として運行した。三重県内を走るJR東海や近鉄の特急も一部運休した。

 

「地震臨時情報」とは

 南海トラフ地震臨時情報は、南海トラフ沿いで異常な現象を観測したり、地震発生の可能性が相対的に高まっていると評価したりした場合に気象庁から発表される。

 国はかつて南海トラフ沿いの東海地震について、大規模地震対策特別措置法に基づき、観測網を集中的に整備して「予知」を前提とした対策を考えていた。

 しかし、2011年の東日本大震災では観測史上最大のM9・0の地震が発生したにもかかわらず、前兆をとらえることができなかった。

 中央防災会議の作業部会は17年に「確度の高い地震の予測はできないため、大震法に基づく地震防災応急対策は改める必要がある」とする報告書を提出した。国は予知を前提にした地震防災対策を断念した。

 ただ、南海トラフ沿いでは1944年の昭和東南海地震(M7・9)の2年後に昭和南海地震(M8・0)が発生したり、1854年の安政東海地震(M8・4)の32時間後に安政南海地震(M8・4)が発生したりするなど、大きな地震が連続して発生するケースが知られていた。

 そこで、南海トラフ沿いで大きな地震が起きた時に、さらに大きな地震への注意を呼びかける仕組みとして臨時情報が作られ、2019年から運用が始まった。

 臨時情報の呼びかけには危険度によって「巨大地震警戒」「巨大地震注意」の二つがある。

 安政東海地震のように、想定震源域の半分が割れるM8の地震が発生して半分が割れ残った「半割れ」の切迫した状況は「巨大地震警戒」に相当する。

 「巨大地震注意」は想定震源域でM7の地震が発生した時などに出されるもので、警戒に比べると一回り危険度が低いと言える。

 

日向灘では繰り返し地震

 「巨大地震注意」について、今回初めて耳にする人も多かったはずだ。それでも大きな混乱はなかった。理由の一つは震源が日向灘だったことだ。

 日向灘は当初、南海トラフ地震の想定震源域には含まれていなかった。

 ところが東日本大震災で「想定外」のM9の巨大地震が発生した。南海トラフでは地震の想定を「過去数百年の地震の記録の再現」から「あらゆる可能性を考慮した最大クラスの地震」に変更した。

 想定震源域を最大限に拡大する中で日向灘も含まれるようになった。

 日向灘ではこれまでも、1931年、41年、61年、68年、84年にM7以上の地震が繰り返し発生していた。これらの地震の後に巨大地震は起きていない。

 南海トラフの想定震源域内で起きたM7の地震としては、比較的「安心な」地震でもあった。同じM7の地震でも四国沖や紀伊半島沖など南海トラフ地震の想定震源域の「核心」で起こっていたら、もっと緊迫していたかもしれない。

 結果的に「南海トラフ地震臨時情報」の制度を周知するには良い機会にもなった。

東京大学総合防災情報研究センターが、防災対策推進地域の住民4400人にインターネットで調査したところ、今回地震臨時情報を見聞きした人は83%にのぼった。

 情報を受け取った人の77%が「不安になった」と答えた。ただ、呼びかけを受けて「水や食料の備蓄を確認」は21%、「家族との連絡方法を確認」は9・8%、「家具の転倒防止を確認」は8・6%にとどまった。

 「特に何も行動せず」も20%いた(注1)。

 政府は今後、地震臨時情報の目的や意味、限界を丁寧に説明していく必要がある。

【南海トラフ地震】発生の1週間以内に別の巨大地震“最大77%” 東北大学など - YouTube

「半割れ」対応は

 今回は幸い大きな混乱はなかった。しかし、「半割れ」の状況で「巨大地震警報」が出された場合、社会インフラなどに既に相当の被害が出ている中、次の大地震の心配をしなければならず、社会経済が大混乱することは避けられない。

 巨大地震注意に伴う自治体への防災対応の呼びかけは1週間後に終了したが、この1週間は、科学(地震学)的な根拠に基づくものではない。

 いみじくも8月8日の気象庁の記者会見で束田進也・地震火山技術・調査課長が「自然科学的な見積もりではなく、社会的な受忍限度」とコメントしていたように、私たちが生活の制限を受け入れられる期間として定められたものにすぎない。

 巨大地震警報では最初の1週間、津波避難の間に合わない住民に事前避難を呼びかける。何もなくてもさらに1週間、巨大地震注意と同じように地震への備えの再確認を求める。

 しかし、過去の南海トラフ地震の半割れのケースを見ても、1854年は32時間後に残りの地震が発生したが、1946年は約2年後に発生している。

 人間の都合で期間を区切って、警戒すればよいということにはならない。

ソース画像を表示

「正しく恐れる」ために

 地震は予知できない。私たちは改めて認識する必要がある。人間と地球では時間の尺度が大きく異なるのに加えて、地球内部についてよくわかっていないことが原因だ。

 地震の危険性を過小評価せずまた過度に心配することなく、「正しく恐れる」ためには科学の限界を理解して数字を正しく判断する必要がある。

 今回の巨大地震注意で出された数字も実は問題が多い。

 巨大地震の危険性の根拠になったのは、世界の過去の地震を調べて、1437回のMw7地震の後、震源の50キロ以内でMw8級地震が1週間以内に6回発生しているというデータだ。

 これをもとに、1週間以内にMw8級の大地震が発生する確率を数百回に1回(6/1437)と見積もった。

 一方、南海トラフ地震は30年以内に70~80%の確率で発生するとされている。

 1週間以内に発生する確率は、期間内の確率は一定(ポアソン過程)と仮定して「千回に1回」と計算した。

 二つの数字を比較して「巨大地震の危険性が平常時より数倍高まっている」と注意を呼びかけた。

 日向灘の地震で想定震源域の陸と海のプレートの間に働く力が増えたから、危険性が高まったという計算ではない。

 根拠の異なる二つの数字を比較しているだけだ。苦労して数字を出しているのは認めるが、中学生や高校生が夏休みの理科の課題でこのようにバラバラの数字を無理やり比較したならば、「科学的ではない」と減点されるのは間違いない。

 しかも、南海トラフ地震の30年以内に70~80%という数字自体も、他の地震とは異なる特別な手法で計算されたものだ。

 高知県の室戸岬の室津港では、過去3回の南海地震による隆起の高さがわかっている。

 隆起の高さを地震の規模と考えて、次の地震までの発生間隔を予測して地震の発生確率を計算した。

 1946年の昭和南海地震は規模が比較的小さく、放出されたエネルギーが小さかったため、次の地震までの間隔が短いと予想され、地震の発生確率が高く出た。

 他の地震と同じように過去の地震の発生間隔を統計的に処理して計算すると、過去の記録をどこまで参考にするかにもよるが、6~30%程度と大幅に低くなる。

 平常時の「千回に1回」は、地震からの経過時間を考慮したBPTモデルで出した70~80%という数字をもとに、期間内の確率は一定というポアソン過程を仮定して計算したもので、本来矛盾がある。

 ポアソン過程だけを仮定して計算すると「5千回に1回」になる(注2)。

 基準となる数字が変われば、住民への呼びかけも「危険性が数倍高まっている」が「十倍」「十倍以上」になって印象が大きく変わってしまう。

震災12年 専門家が見た鹿児島の現状「南海トラフ以外にも目を向けるべき」 – MBC防災スイッチ

大地震直後に注意

 「巨大地震警報」が出される場合も考えてみよう。

 同じように世界のデータでは、103回のMw8以上地震の後、震源の50~500キロ圏内でMw8級以上の地震が1週間以内に7回、3年以内に17回発生している。

 1週間以内に巨大地震が連続して発生する危険性は十回に1回(7/103)程度で「平常時に比べ百倍危険性が高い」となる。

 一方、南海トラフ沿いの8事例の大規模地震のうち少なくとも5事例は東西の領域がほぼ同時期か、時間差を持って破壊された。

 1854年の安政東海地震と安政南海地震は32時間差、1944年の昭和東南海地震と46年の昭和南海地震は2年差だった。

 東北大学などのグループは、世界の地震のデータと1361年以降の南海トラフ地震の履歴を組み合わせて、半割れのケースで巨大地震が続けて起きる確率を計算した。

 6時間以内の確率は1・0~53%(平常時の1300~7万倍)、1日以内は1・4~64%(同460~2万1000倍)、1週間以内は2・1~77%(同99~3600倍)、1か月以内は2・6~85%(同28から910倍)で、大地震直後に危険性が急上昇する。

 東北大の福島洋准教授は、少ない標本で計算するので数値に幅がある。数字は目安と考えるべきだが、世界の他の地域と比べても、南海トラフでは巨大地震が連続して発生する危険性が高い可能性がある。対

 策を事前に考えておく必要があると話す。

地震発生確率3%以下の地域が地震に襲われた! | 東京都の地盤調査専門企業 ジオ・フロント株式会社

社会経済活動どう制限

 地震の予測は、天気予報とは全然違う。

 昭和の時代は、天気予報は当てにならないことの代名詞だった。しかし、気象観測網の整備、人工衛星やスーパーコンピューターの活用などで精度が飛躍的に向上した。

 今年記録的な大雨や暴風をもたらした台風10号は、自転車並みのノロノロしたスピードで進み、進路予想が何度も外れてニュースになった。

 外れることが話題になるほど、台風の予想が信頼されているとも言える。

 台風では新幹線や旅客機の計画運休が当たり前になったが、地震ではそう簡単にはいかない。

 かつて東海地震では予知が可能という前提で、大震法に基づき内閣総理大臣が警戒宣言を発して、自治体や企業が地震防災計画に従い社会経済活動の制限を伴う防災応急対策を実施することになっていた。

 南海トラフ地震はデータが最も揃(そろ)っている地震の一つだ。

 それでも「巨大地震警戒」が出されるケースであっても、次の地震が1日後、1週間後、1年後のいつ来るかわからない。

 不確かな状況の中、壊滅的な被害を防ぐために、社会経済活動をどの程度いつまで制限できるか。

 私たちの生活にも大きな影響を与えるだけに、難しい判断が求められる。

 

「抗震力」を高める

 私たちにできるのは一人ひとりが災害への備えを見直すことだ。避難場所や避難経路を再確認したり、防災用品や非常食を上手に日常の生活の中に取り入れたりすることが重要だ。

 何より大切なのは命を守ることだ。地震災害から自分の身を守る「抗震力」を高めたい。

 抗震力を提唱する神沼克伊・国立極地研究所名誉教授は「地震が発生した時に身の回りで何が起きるのか、自分のケースに引き寄せて考えよう。

 弱点や欠点を知り、足りない部分を補うのが大切だ。地震直後は誰も助けてくれない。自分の命は自分で守るしかない。

 ちょっとした気づきが命を守る可能性を高める。

 日本は地震が多いが、直接自分自身が大地震を経験することはそれほど多くない。自分ごとではないのですぐに忘れてしまう。

 地震に対して一人ひとりが成熟度を高めていくしかない」と訴える。

大地震は起こるのでしょうか::制振ダンパー 制震装置 木造住宅用MERシステム|耐震・免震

大自然に畏怖

 四季に恵まれて自然豊かな日本列島周辺は、四つのプレートがひしめき合う世界でも有数の地震多発地帯だ。

 自然の恵みは危険と背中合わせでもある。

 観光地は地球の驚異の宝庫だ。美しく雄大な景観は自然の大きな力が作り出した。

 視点を「きれい」「すごい」から「なぜ」「どうして」に変えるだけで、地球のダイナミックさを感じられる。

 今夏、象潟(秋田県)の九十九島を訪れた。田んぼにいくつもの小島が浮かぶ不思議な風景だった。

 松尾芭蕉が奥の細道でこの地を訪れて「象潟や雨に西施がねぶの花」と詠んだ時は、砂州によって外海と隔てられた潟湖(せきこ、ラグーン)に無数の小島が浮かぶ、日本三景の松島と並び称される景勝地だった。

 風景が一変したのは、1804年の大地震で地盤が2メートル以上隆起したためだ。

 多くの観光客が訪れる神奈川県の江の島、城ヶ島などでも、周囲に少し目を配れば、関東大震災による隆起の跡を見ることができる。

濃尾地震で生じた断層。6メートルもずれたことがわかる
濃尾地震で生じた断層。6メートルもずれたことがわかる

 国内最大級の内陸地震だった1891年の濃尾地震(M8・0)で生じた岐阜県の根尾谷の水鳥断層崖には、掘削して露呈させた断層面を直接観察できる施設がある。

 大地震を引き起こした6メートルもの「ズレ」は圧巻だ。

 ただ残念なことに、近くにある日本三大桜の「薄墨桜」に比べて知名度は低い。今春すでに桜の散った季節に訪れたが、見学者の数はずっと少なかった。

 「花より団子」ではないが「花より断層」で、もっと多くの人に地球のすごさを感じてもらいたい。

 自然の大きな力を感じて畏怖の念を抱くことは、人間の存在の小ささを再認識させ、災害から身を守り、地球の環境を守ることにつながるはずだ。

 

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来る来る必ず来る!!M9超の南海トラフ大地震発生は来年か?

2024-10-10 00:05:00 | 大地震

来る来る必ず来る!!M9超の南海トラフ大地震発生は来年か?

その時日本はどうなるか…「東京・大阪崩壊、盆地にいても逃げ場なし!!」

日本は地震列島?
DS達が「人口地震」や「大災害」を人工地震や人工大災害を起こしても国民がおかしいと思わせないために「マスコミ」を利用して「日本は地震列島」だとありもしないことを現実のごとく吹聴する国民マインドコントロールマスコミ団・・・

8月8日宮崎県沖で起きたマグニチュード(M)7.1の地震。

政府が初めて南海トラフ地震の臨時情報「巨大地震注意」を発表するなど、日本全体が緊張感に包まれた。

 

今日や明日ではなくとも、近いうちに必ずやってくる南海トラフ地震。

いや奴らが仕掛ける「南海トラフ地震」だな!!

日本国民は、そろそろ目覚めなあかん!!

実際に起きたら、その被害はどれだけ大きなものになるのか

【南海トラフ巨大地震】 地震波到達と最大震度の変遷シミュレーション / NHK緊急放送(音声のみ)と防災行政無線・緊急地震速報 〜 大津波警報 ...

「半割れ」が起きた場合は

恐るべき「全割れ」シナリオ

「今回の日向灘地震では、『巨大地震注意』の発表を受けて、高知の病院で一部の入院患者を上の階へ避難させたことが報じられました。

しかし、もしこれから『半割れ』の南海トラフ地震が起きれば、その時点で太平洋岸地域の半分で大きな被害と混乱が生じていることは確実。

数時間〜数日後に残り半分の地域を揺れが襲ったとき、情報や救助の人員、救援物資が届くかどうか非常に不安です。

加えて、津波の被害もケタ違いのものになるでしょう。

'11年の東日本大震災では、揺れが収まってから津波到達まで約15分の猶予がありましたが、それでも津波で1万5000人を超える死者が出ました。

いっぽう南海トラフ大地震では、たとえば静岡県の三保半島だと、地震発生からわずか2分で2mの津波が到達します。

まだ揺れが続く最中に、大津波が襲ってくるのです。

まず驚くべきが、あまりにも広範囲を震度6以上の揺れが襲うということだ。

四国と紀伊半島、東海地方のほぼ全域、さらに宮崎県の大半が震度6弱を超えるとみられる。

特に大きな被害が予想される高知や和歌山、宮崎では、県内人口の4割〜半数が集中する県庁所在地が、震度6強から震度7のエリアに入る。

南海トラフ地震との関連性は? 三重県南東沖で最大震度4の深発地震が発生-ウェザーニュース | ツベトレ

実は「盆地」が揺れやすい

注目すべきは、震源から遠い内陸部にも震度6強の場所があることだ。

奈良県の奈良市・大和郡山市、そして山梨県甲府市。これらの共通点は「盆地」である

じつは、過去の南海トラフ大地震、つまり宝永・安政・昭和のいずれにおいても、こうした盆地では甚大な被害があった。

川の流れによって形作られた軟らかい地盤のため、揺れが増幅しやすいのだ。

図では震度表示を省いたが、東京の東側に広がる低地も地盤がゆるく、同様に揺れが強くなると予想されている。

地震は規模が大きくなるほど、揺れの周期が長くなり『長周期地震動』を起こしやすくなりますが、ふつうの地震波に比べて長周期地震動は減衰しづらく、東京のような遠く離れた地点でも揺れが大きくなりやすいのです。

東日本大震災では、震源から800km離れた大阪市の高層ビルで、天井の落下やエレベーターの閉じ込めといった被害が多発した。

次なる巨大地震の被害も、太平洋岸だけにとどまらないことはまちがいない。

津波については、高知の土佐清水市や黒潮町、静岡の下田市、さらに伊豆諸島で、東日本大震災の最大値の2倍、30mを超える津波が襲来すると見込まれており、防波堤建設や高台移転などの対策が進められている。

 
【南海トラフ】巨大地震につながるか調査始める想定で訓練 - YouTube

経済的損失は東日本の10倍

だが、危ないのはやはり太平洋岸だけではない。

過去の南海トラフ大地震では、奥まった場所の大阪市や、太平洋と反対側の長崎市、熊本市などにも津波が押し寄せたのだ。

とりわけ宝永地震では、大阪湾へ侵入した津波が市街地を流れる川や堀を逆流し、無数の船が衝突・転覆、橋や家屋に激突するという地獄絵図が繰り広げられた。

記録により諸説あるが、このとき大阪では全国最多の2万1000人にのぼる死者が出たとされる。

「明日来てもおかしくない大災厄」《南海トラフ地震と富士山大噴火のダブルパンチ》の被害規模がヤバすぎる…「想定死者数34万人、30mの津波、長期 ...

南海トラフ大地震で被害を受ける太平洋岸地域では、全人口の6割が暮らし、GDPの8割が生み出されています。

東日本大震災の経済的損失は20兆円ほどでしたが、南海トラフの損失は200兆円に達し、長期的には1400兆円を超えるとの試算もある。国難という言葉では足りない、国家存亡の危機になりかねません」

今年はいよいよ、「その時」を迎える覚悟を固めるべきかもしれない。

 

あなた方の日常生活が、ある日突然消えてしまいその先にある者は「奴隷」としての貴方があり「生命」までもコントロールされてしまいます!!

100年物の「カテキン」が、ワクチンの毒素も虫も体内から排除する!!

日本人よ!!

生き残れ!!

東西700kmにわたって走る南海トラフの地震には、紀伊半島先端を境目として東西どちらか半分が揺れる「半割れ」と、全域が揺れる「全割れ」の2種類の前例がある。ただし「半割れ」の場合も、東西がほとんど間をおかず連続で揺れるケースがほとんどだ。

約80年前の昭和東南海・南海地震では、「半割れ」により、先に東側でM8・2の地震が起こって東海地方が壊滅。2年後、西側でM8・4の地震があり、和歌山や高知で大きな被害が出た。

また、遡ること170年前、幕末の1854年に起きた「安政東南海地震」では、11月4日・5日に東西で相次いでM8・6、8・7の大地震が発生。あわせて3万人を超える死者を出し、江戸幕府が弱体化する一因になったともいわれる。

 

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大地震は必ず来る!!備えることにより人的被害は半減する!!

2024-04-25 00:05:00 | 大地震

2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。

あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。

しかしながら、これから起きうる大きな自然災害

首都直下地震、

・南海トラフ巨大地震、

・富士山噴火

について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか。

もはや誰もが大地震から逃れられない時代!!

【地震予知、前兆現象】「大地震発生の前兆を捉えた京都大学の驚異の新技術」 - YouTube

首都直下地震の火災による被害

いつか東京を襲う首都直下地震は、どのような被害をもたらすのか。

建物が崩壊するだけでなく、火災にも警戒する必要がある。

東京都が2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定は、最大約11万8000棟で火災による被害が生じ、2482人が犠牲になるとしている。

【地震前兆】茨城・柿岡で「Major storm」(大磁気嵐)発生~前回は豊後水道M6.6が起きて今回も満月トリガー注意を-探求三昧Web ...

市街地の燃えにくさを示す指標「不燃領域率」の平均は東日本大震災直後の58.4%から約10年間で65.5%に改善した。

[スキャナー]愛媛・高知地震 南海トラフ 異なる仕組み…「前兆」なら事前避難も : 読売新聞

だが、延焼の危険性がほぼなくなるとされる7割には届いていないのが実情だ。

木密地域の課題は首都の弱点にもつながる。

このまま対策が進まないのであれば、首都が火の海に包まれる危険性もある。

東京は「東部」が危ない

【速報!】関東沖で異常事態!震度7大地震の前兆か!?わかりやすく解説します! - YouTube

それでは、具体的にどのエリアが危ないのだろうか。

液状化などと同じく、やはり「東部」の危険性が高い。

【地震予知・前兆現象】ラドン数値の変動~「久しぶりにラドン数値の急上昇が見られます」「間もなく揺れる感じです」「M6クラス以上の地震に注意 ...

東京消防庁が震災時の火災発生危険性をおおむね5年ごとに評価している「地域別出火危険度測定」によれば、地盤が軟弱で地震時に揺れやすい東京23区の東部で総合出火危険度が高い。

【地震前兆】茨城・柿岡で「Major storm」(大磁気嵐)発生~前回は豊後水道M6.6が起きて今回も満月トリガー注意を-探求三昧Web ...

なかでも繁華街が目立つ

・台東区

・中央区

・港区北部

木造住宅の密集が著しい

・墨田区

・江東区

・荒川区

で出火危険度が高かった。

【地震大国】今年で震度5強以上の地震はもう10回目…愛媛県・高知県で震度6弱を観測により - 大地震・前兆・予言.com | 災害や噂の情報サイト

同庁が消防隊や住民による消火活動を考慮せず、墨田区京島地区で同時に4件の火災が発生したシミュレーション(震度7・風速8メートル)を実施した結果、延焼により6時間後には8万6352平方メートル、東京ドームおよそ2個分の面積が焼失すると試算された。

100年前の関東大震災でも、被害を拡大したのは火災だった

首都直下地震や南海トラフ巨大地震などの地震とともに、火災についても最新データやシミュレーションを知って「そのとき」に備えたい。

ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。

 

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