一 汎西方アジア‐インド洋域圏
（７）イエメン合同
（ア）成立経緯
主権国家時代に一度は統一された南北イエメンが長期の内戦と南北分断を経て、東西に再び分割されたうえで合同し、成立する合同領域圏。南端のラヒジュ地方圏及びアデン地方圏は合同の直轄域とする。
（イ）構成領域圏
合同を構成する領域圏は、次の２圏である。
○西イエメン
統一前の旧イエメン・アラブ共和国（北イエメン）の領域で構成される領域圏。
○東イエメン
ラヒジュ地方圏及びアデン地方圏を除く統一前の旧イエメン人民民主共和国（南イエメン）の領域で構成される領域圏。
（ウ）社会経済状況
元来、アラビア半島でも湾岸諸国への出稼ぎ労働に支えられた最貧国であったうえに長期にわたる内戦のため社会経済は崩壊状態にあるが、貨幣経済が廃される持続可能的計画経済の導入によって経済は復興する。
（エ）政治制度
合同領域圏は各領域圏民衆会議から選出された同数の協議員から成る政策協議会を常設し、圏内の重要課題を討議し、共通政策を協調して遂行する。政策協議会は、合同直轄地方圏の都市ラヒジュに置かれる。
（オ）特記
南端のラヒジュと隣接するアデンの両地方圏は一種の緩衝地帯として合同直轄域に設定される。また、紛争の再発を防止するため、アデンに世界共同体平和維持巡視隊が駐留し、平和監視活動を行なう。
☆別の可能性
緩衝地帯の直轄域を設けずに旧南北イエメンの領域に沿って分割された領域圏の合同となる可能性もあるが、紛争再発が懸念される。また、より可能性は低いが、統合領域圏として再統一される可能性も排除されない。
（８）環インド洋合同
（ア）成立経緯
アフリカ大陸近海からインド亜大陸近海にかけてインド洋に広く分散する複数の島嶼領域圏が合同して成立する合同領域圏。なお、コモロ、マダガスカル、モーリシャス、セイシェルはアフリカ‐南大西洋域圏の招聘領域圏でもある。
（イ）構成領域圏
合同を構成する領域圏は、次の６圏である。
○コモロ諸島
三島の連邦主権国家コモロ連合に、旧フランス領マヨット島が分立・編入され、マヨットを含めた四島を準領域圏とする連合領域圏。
○マダガスカル
主権国家マダガスカルを継承する統合領域圏。
○レユニオン
フランス領から分立する統合領域圏。
○モーリシャス
主権国家モーリシャスに、英国領から返還されたチャゴス諸島を編入して成立する。
○セーシェル
主権国家セーシェルを継承する統合領域圏。
○モルディブ
主権国家モルディブを継承する統合領域圏。海面上昇対策として造成した人工島フルマーレを含む。
（ウ）社会経済状況
主権国家時代は最貧のマダガスカルから富裕なモーリシャスまで経済格差が著しかったが、貨幣経済の廃止により格差は解消され、海洋領域圏として水産を軸とした計画経済が推進される。また観光リゾート依存経済からも脱却する。サトウキビ農業、製糖業、繊維産業が盛んなモーリシャスが合同全体の経済的軸となる。
（エ）政治制度
合同領域圏は各領域圏民衆会議から選出された同数の協議員から成る政策協議会を常設し、圏内重要課題を討議し、共通政策を協調して遂行する。政策協議会は、輪番制により各構成領域圏内の都市で開催される。合同公用語はフランス語と英語、エスペラント語。
（オ）特記
インド洋を東西に広くまたぐ環インド洋合同領域圏は、世界共同体を象徴する広域合同と言える。元来は現存する地域経済協力組織であるインド洋委員会を母体とするが、インド亜大陸に近いモルディブは参加していなかったところ、モーリシャスとモルディブの間をつなぐチャゴス諸島が世界共同体の海外領土禁止原則により英国からモーリシャスに返還されることで、広域合同としてまとまる。
☆別の可能性
インド洋北端のスリランカが合同に参加する可能性もある。一方、現時点ではアフリカ連合に属するコモロ、マダガスカル、モーリシャス、セイシェルが汎アフリカ‐南大西洋域圏への包摂を希望するならば、モルディブは参加しない。
トータル
