東京五輪に関しては、いろいろ、不都合な事実が暴露されています。東京五輪のあの、奇妙な、親しみのわかないロゴマークが盗作なのではないかと噂されています。ベルギーの劇場ロゴにそっくりです。盗作といわれても仕方ない。国立競技場も白紙になったり、ロゴマークも盗作だったり、恥さらし。
東京五輪は開催されるだろうけれど、未来からタイムトラベラーによると、いくつかの国は参加しないらしい。どうも、東京オリンピックには、何か目に見えない力によって、妨害されているように気がする。妨害というより、開催してはいけないのではないかと思ってしまう。
何か嫌な予感がする。東京オリンピックの開催までに、関東・東海大震災が起こるのではないか。だから、未来から、国立競技場は白紙にせよとメッセージが届いているのではないかと思ってしまう。ロゴマークも盗作だとしたら、東京五輪は開催できない前兆なのではないかと、心配する。
SEALDSとはいったい何者なのかは、良くは分からないですが、学生の平和活動家のように見せかけているのですが、彼らは、ほんとに、平和活動家なのか。彼らの背後には政治的組織はいないのか。学生が表に立つと、何となく世間は好意を持ってしまうという大衆心理を利用している。
SEALDSのメンバーと特定されてしまうと、就職できないという話もある。学生たちは、背後にいる政治的組織に利用されているだけではないかと思われる。学生なら、世間の風当たりは柔らくなる。彼らは正義の味方と思い込んで活動しているが、実は、利用されているだけの反社会的組織ではないのか。
上海株がまた暴落。もう何をどうしたところで、上海株が上がることはない。日本企業は、中国から逃げる準備はできているのか。加速度的に中国は混乱していく。内戦も近い。近いというか、すでに内戦になっているが、報道しないだけなのではないか。もしかして、中国共産党は年内に倒れるかもしれない。
中国共産党が倒れると同時に、中国が日本に侵攻してくる。中国が尖閣、沖縄に侵攻してきた場合は、米軍ではなくて、もちろん、自衛隊が戦う。米軍が日本を守るというのは、幻想である。当たり前であるが、日本は、日本人が守る。中国と戦争になった時に国内の１００万人の在日中国人をどうするのか。
東京調布市の飛行機墜落事故は、市街地の飛行場がいかに危険なのか、あらためて、思い知らされた。普天間飛行場も同じように危険な飛行場であり、飛行機が住宅街、学校などに墜落する危険がある。だから、辺野古に移設しようとしている。この移設に反対する人たちは、人命を軽視していることになる。
辺野古移転に反対している人々は、実質的に普天間に固定しようとしている。沖縄県民を危険にさらし続けることに加担している。米軍基地は危険と言いながら、実は、危険なままにしておきたいということだ。反米ではなくて、親米で、反沖縄である。沖縄の平和団体の正体は、反沖縄である。
生産年齢人口が減少している。景気が減退している時は、生産年齢人口の減少は、あまり表面に出てこなかったが、景気がよくなると、生産年齢人口の減少の影響が出てくる。高齢者の人口は十分にあるが、若者の人口が少ないから、人手不足だと思ってしまう。高齢者が働く社会を日本は目指すべき。
若者の人口が減少しているから、外国から移民を受け入れるべきなのか。移民の受け入れはしてはいけない。日本国内にすでに、充分な移民がいる。在日外国人と、日本人の混血もすすんでいて、見た目は日本人ではないのに、名前も日本名の人がいて、見た目は日本人ではない人が日本代表になっている。
日本国籍があれば、日本人なのだろうか。少なくとも、日本語と日本の文化、伝統を理解し、日本を祖国と認識し、日本という祖国に誇りを持つ人が日本人であろうと思う。日本人と外国人の混血をすすめて、純粋な日本人が少なくなれば、日本の国体は合法的に崩れ去ってしまう。移民政策は国を亡ぼす。
東シナ海の日中中間線付近のガス田の、中国の採掘施設の写真を政府が公開した。このガス田にしては、日中が共同で開発する決まりになっている。決まりになっていても、中国はそんな決まりごとは守らず、勝手に油田で目的不明の施設を増やし続けている。これらの施設は、採掘のためだけではない。
中国のガス田の施設は、軍事施設としても使用しているのではないかと思われる。海中を潜行している日本の潜水艦を監視しているはずだし、航空機の監視もしているはず。これは、安全保障上きわめて危機的状況である。日本の安全保障が脅かされていることを日本国民の多くは認識しているだろうか。
平和安保法制に反対している、自称平和団体の人々は、日本がおかれている安全保障上の危機的状況は認識していないようだ。尖閣諸島の領海侵犯、竹敷の占領、北朝鮮の拉致も、日本とは関係ない外国で起こっている出来事のように思っているようだ。危機に対して、見ぬふりをしている。
中国共産党が崩壊するのは、誰の目にも明らかになった現在、日本は、中国の在留邦人２０万人をどうやって救出するか、対策はできているのだろうか。米国は中国と対立姿勢を鮮明にし出した。米国の対中外交は失敗の連続である。第二次世界大戦から米国は中国の民族性を見誤って来た。
米国が主導して、中国共産党を崩壊させる工作を行う可能性がある。米国が本気を出せば簡単に中共は崩れ去る。１年以内に中国共産党は崩壊する。米国が手を出さなくても、内部的に中国共産党は、崩壊を始める。中国国内の内乱と同時に、人民解放軍は尖閣・沖縄に侵攻する。そして、北朝鮮も南進する。
中国が、尖閣・沖縄に侵攻した時に、実質的に第三次世界大戦が始まる。第三次世界大戦は、対中戦争になる。中国対、日米東南アジア・インド連合の戦争になる。この戦争で核兵器が使用される。日本の国防軍の戦死者は、数千人から一万人程度。日本は極めて危うい状況におかれている。
対中戦争と同時期に、東海関東大震災、あるいは、南海大震災が起こった場合、日本は、戦争どころではない状況に追い込まれる。日本のデフォルト、最悪の場合は、日本本土が中国に侵略される可能性もある。在日中国人は戦時中には隔離するのか、中国に戻すのかどういう対応をするのか。
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ピクスタで、だるま夕日の写真が売れました。
明日は、シットロト踊りが室戸市（旧室戸町）の各所で奉納されます。
雨ばかりで、ほとんど晴れ間がない異常な７月ですが、高知県内各地では山の斜面が崩れて通行止めが何か所も発生しています。７月の異常気象のとどめが台風１２号です。最新の予報では、九州の西側に上陸しそうですが、東側のコースをたどると四国に影響が出ます。経済的損失は多大なものになる。
第４条
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
これは、放送法の第二章、第四条である。放送業者はこの法を守る義務がある。
ところが、テレビ局は、ねつ造をするし、政治的には偏向するし、対立してる問題に関しても一方向の意見しか報道しない。テレビ局が自ら、対立する意見の中から、偏向した意見だけを取り上げる。どの意見が正しいのかは、視聴者が判断するべきだか、テレビ局が取捨選択して報道している。
テレビ報道は、放送法の違反を繰り返している。にもかかわらず、放送業者は何も罪に問われないのは、この法律には罰則規定がないからである。放送業者が自らの良心に基づいて放送しているという建前になっている。罰則を設けるべきである。そうすると、言論弾圧だとメディアは叫ぶ。
中国共産党の崩壊は、意外に早いかも知れない。一年以内に崩壊する可能性がある。中国共産党が崩壊し、中国国内が内戦状態になった場合、中国の邦人を自衛隊が救出することができない。今の憲法では、自衛隊は自国民の命を救うことができない。専守防衛すらできないのが今の自衛隊の現状。
平和を望んでいるはずなのに、新聞では、戦争という文字ばかり目立つ。近頃、新聞を見ると気分が悪くなる。反戦を叫ぶメディアが、実は、日本国民を戦争に向かわせようとしているかに思えてしまう。メディアは一方向の情報しか出さない。国民の知る権利が阻害されている。
一時期、メディアは国民の知る権利だとか叫び続けていたが、それをそのまメディアに言いたい。国民の知る権利を奪って、情報をコントロールしているのはメディアである。メディアは、偏向した情報しか報道しない。対立する意見も国民は知りたいのに、その情報は出さない。
メディアは、とにかく、日本と日本人を蔑みたい。日本と日本人は悪いと言うと、彼らは幸せを感じる。身近な例に例えると、自分の子供対して、日本人として生まれると、生まれながらに悪い子だから、生きる価値がないと言いづけいるようなもの。そうすると自信を失い、悲観して、自殺するかもしれない。
戦後７０年間、メディアは、GHQによる、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムを忠実に守っている。世界の諸国民のなかで、これほど、メディアが自国と事故民を蔑んでいる国はないはず。日本が戦後、奇跡的に発展したのは、これほど蔑まれても、日本人の心を失っていなかったから。
情報は多く場合、テレビ、新聞のメディアによってもたらされる。多くの国民はメディアは正しいと信じる。メディアを疑い、真実を知ろうとして、書籍、ネットで情報を収集しようとする人は少数である。テレビ、新聞の力は絶大であり、巨大権力であり、世論誘導し、国民を洗脳し、思考停止に陥らせる。
メディアでは、相変わらず、平和安保法制反対一色です。賛成の意見は全く報道しません。これは、大本営発表の報道管制と同じです。国民は洗脳され続けている。日本国民の７０％以上はメディアを信じている。メディアは嘘をつかないと思っている。日本国民は世界でもっとも洗脳されやすい国民。
戦後、メディアは、GHQの洗脳道具として使われてきた。それが今でも続いてている。日本国民の社会性善説信仰が功を奏して、日本国民は、メディアを信じ込んでいる。ほとんどの日本人は洗脳されていることに気付かない。報道は嘘ばかりだと言うと、そう言っている人を狂人扱いする。
日本の外交は土下座外交で、さらにそれでも足りないから、見ざる言わざる聞かざる状態にならなければならないと、自称平和運動をしている左寄りの人々は叫び続ける。諸外国に対して、土下座して、ひたすら謝り続けると、日本は許されて侵略もされないし、民族浄化もされないと思い込んでいる。
まったく、逆である。無抵抗状態になると、日本の近くの帝国主義国家は、日本に侵略して、日本領土を奪うだけでなく、言語、文化、技術、文明、そして、日本民族そのものを殲滅してしまう。そうならないためには、完璧な防衛力と先制攻撃能力を保持し続ける必要がある。
日本一国の軍備では、到底日本を守れないから、同盟国とともに、日本を守る。そして、日本を守ってくれる同盟国が攻撃をされたら、支援するのは当たり前。これが、現状では日本ができる国防の最善の方法。日本が、ほんとの独立国であれば、国防予算を１０程度にして、核武装をしているはず。
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ピクスタでは、夜の室戸岬灯台の写真が売れています。
きまま @ss2322
