『週刊エコノミスト』7月10日号 － 日本の未来は「薄膜系太陽電池」にある

今週のメイン特集は「上昇！ 日本株」です。
『週刊エコノミスト』の内容案内

最新号の内容の確認は、こちらの毎日新聞のサイトの方が正確で早いです。
但し、定期購読してもディスカウントされません。
http://www.mainichi.co.jp/syuppan/economist/

メイン特集は、タイミング完璧だと思います。
半年に一度あるかないか、と言って良いほど素晴らしい分析でしょう。
（偉そうで済みません）

まず冒頭のＵＢＳ証券 平川昇二 チーフストラテジストの寄稿、
日本株の「出遅れ」理由におけるコンセンサスの無さに触れた後、
「日本株の出遅れは解消される」と予想されています。

挙げられている５つの理由はどれも説得的ですが、
私としては特に「世界的な景気好転見込み」と
「海外投資家の日本株ポジションが現時点で低い」
という点に注目したいと思います。

東証一部の大型株を保有されている方は、必ずＰ20の
「OECD景気先行指数」を御覧になるようお薦めします。

日経平均２万円台は簡単ではありませんが、
世界経済の成長次第で実現可能でしょう。

Ｐ26以降は大和証券の保志泰ストラテジストが
豊富な資料を用いて（保存版です！）解説されており、
ＰＥＲ、ＰＢＲだけでなく、ＥＶ／ＥＢＩＴＤＡ倍率という
聞き慣れない指標まで登場しています。
「日本の上場企業の収益が、日本経済
　よりも世界経済との連動性が高い」
との指摘があり、全く同感です。

最後に、モルガン・スタンレー証券株式調査部の
神山直樹マネージング・ディレクターの言葉を挙げたいと思います。

” 企業の大株主である生命保険会社や銀行は、株主提案に一律棄権
　とせず、個人投資家も議決権行使に「関係がない」とそっぽを向
　かず、最も正しいのは何であるのかを考えて欲しい。現在の経営
　者を「信じているから」とか「ファンドが短期保有で強欲そうだ
　から」といった理由ではなく、より適切に持続的に効率性を追求
　するにはどちらが良いのか、という点を考えて投票して欲しい。
　経営者のみならず株主にも、経済社会を成長させる責務がある。”

… 素晴らしい論考です。それ以外に評しようがありません。

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サブタイトルに挙げたのはＰ84「エコノミストリポート」。
昨年ドイツに抜かれて急速に追い上げられている日本の太陽電池。
「半導体産業新聞」の松永記者がその現状と技術革新を追っています。

結晶シリコン系の太陽電池は、もう限界が見えているようです。
まず原料のシリコンのコストと量に限界があること、
しばしば指摘される通り、製造にエネルギーを浪費し過ぎること。

そこで待望されるのが次世代技術の「薄膜系」太陽電池であり、
（使用原料は少なく、シリコン不要、製造エネルギーは低い）
九州地方に三菱重工・富士電機・昭和シェル・ホンダが
続々と生産拠点を設けているそうです。

太陽電池は間違いなく成長が期待できる有望分野ですから、
ぜひともここは政府にも力を入れてもらいたいところ。

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そうそう、Ｐ42のアディーレ法律事務所の石丸 代表
（２年半で司法試験を突破したのだそうです）
へのインタビューもなかなか興味深いものでした。
「きちんと採算が取れるからこそ社会に貢献できる」
という言葉はさすがと思わせます。