国民が知らない太陽光発電の実態

　　私の大好きな、太陽光発電が一気に冷え込むことになるのじゃないかと、第７２回の「住民反対押し切りソーラーパネル設置」で取り上げた鬼怒川の堤防決壊事件は、どうやら本当になりそうになってきました。

　　と言うのも、何時も、その活躍を応援していた小坪しんやさんが、太陽光発電の恐ろしい欠陥を取り上げたからです。お恥ずかしいですが、私も、これを読んで、言われてみれば、確かにその弱点はあるなと、気が付きました。　

  　 小坪しんやのHP～行橋市議会議員より　　2015年9月14日

　　　国民が知らない太陽光発電の実態①～消防官の危険と出火リスク

　　消防官の消火活動の障害となる、一人の地方議員として断言する。
今回は、消防庁発行の「太陽光発電システム火災と消防活動における安全対策」を紹介し、国民の間に蔓延する「なんとなく安全」という理解できない風潮を変えたいと思う。

　　原子力発言を礼賛する立場にもないが、
　　原発を貶める目的であろう、むやみやたらに太陽光を持ち上げすぎた風潮が許せない。

　　クリーンエネルギーなどという横文字を持って、どことなく安全とされる風潮が嫌で仕方ない。
どうして、みんなこんなにころっと騙されてしまうのか。
太陽光発電は、決して安全なものではない。

　　「太陽光発電システム火災と消防活動における安全対策」（pdf）について抜粋し、解説してまいります。
以下は、消防庁発行（平成２６年３月発行）の資料であり、全文だと１５８頁ほどございます。

　　消防研究技術資料83号　太陽光発電システム火災と消防活動における安全対策

　　…以下略

　　何時ものように、かなり長いので、全文はリンク元で読んでください。

　　それにしても、この問題は確かにあります。とは言いながら、折角の弱点を見つけたのですから、これを何とか克服する方法を見つけて、太陽光発電自体の普及を諦めることの無いようにしてもらいたいものです。
　　と言うのも、私は、やはり、まだ、太陽光発電自体は素晴らしいものだと信じています。何と言っても、太陽がある限り、エネルギーが枯渇することは無いのですから、これ程、地球にとってぴったりのエネルギーは無いと思えるからです。

　　最悪の場合は、売電方式を止めて、バッテリーと共に、独立して使う方式として考えればどうでしょう。最低でも、各家庭の電力は太陽光発電で賄うようになれば、それだけでもエネルギー問題の大部分は解決するのじゃないでしょうか。
　　ここは、今回弱点とされた、太陽が出ている限り、発電を止めることは出来ないのをどう止めるかの問題解決にかかって来そうです。

きっと方法はあるはず！

ソフトバンクは何時終わるのか

　　何時までもしぶといソフトバンクですが、やは り危機は迫っているようです。大きすぎてつぶせないことを狙っていると言われていますが、それも、限界に近いのじゃない でしょうか。

　　それにしても、資金集めの方法が社債を高利回りにするなど、その手口は詐欺のように思えるのは私だけでしょうか。金 融機関も、今までの資金が回収できなくなるのを防ごうと、何かと評価をするようなコメントをしているのもグルのような気 がします。

　　一番問題なのは、こんな企業を信用してかどうか、その金利につられて投資する人達でしょう。今に、一緒に崩壊して、 騙されたと後悔することになるでしょう。　　

　　東洋経済オンライン より　　 2015年 09月13日

　　ソフトバン ク､膨ら む借金｢11.6兆円｣の重圧

　　フリーキャッシュフローを改善できるか　田邉 佳介 ：東洋経済 編集局記者

　　8月6日に行った決算会見で、孫正義社長は「一時はスプリントの売却も考えた」と述べた

　　いったいどこまで借金を膨らませるのか──。

　「着実に稼ぐ時期に入った。純有利子負債は2014年度にゼロになり、借金会社のイメージは変わるだろう」。ソフトバ ンクグ ループの孫正義社長がこう宣言したのは2009年のこと。だがその後、借金ゼロ宣言を撤回。13年、米国の携帯会社スプリントを 1.8兆円で買収するなど、一気に攻めの姿勢に転じた。
 
　　結果、積み上がった借金は11.6兆円と、売上高8.6兆円を上回る異様な水準だ。これに対し、事業会社ソフトバン クの藤原和彦CFO（最高財務責任 者）は、「さまざまな選択肢のために、いい条件で資金調達している。手元資金を厚くして機動的に対応するのは非常に合理 的だ」と言ってのける。
社債の発行が急増

　　買収で借入金が膨らんだほか、過去2年で際立つのが社債の急増だ。2013年度は7740億円、14年度は1.55 兆円を調達。たとえば、2014年 に発行した5年物の個人向け社債は、金利が1.45％。超低金利下にあって、預金よりも高い利回りを求 める投資家から人気を集め、国内で起債すると即座に売り切れる。

　　さらに今年7月、複数の外貨建て社債を発行、合計5530億円を集めた。うち、10年債の金利はドル建てで6％、 ユーロ建て で4.75％。通貨スワップで円に換えたベースの金利は3～4％。「海外調達にしたのは長期の資金をターゲットにしたから。国内は長くて5年。海外の金利 は多少高いが、歴史的に見れば最低の水準」（ソフトバンクグループの後藤芳光財務部長）という理由からだ。

　　借金を膨らませたのには、スプリントに次ぎ、米国でTモバイルUSの買収を狙っていた側面もある。ただ、2014年 夏に買収を断念した後も、アグレッ シブに資金調達をした理由は、次の勝負に向けた機動力の確保だけでない。「（調達先が）どれか一つに偏ると交渉力がなく なる」（君和田和子経理部長）との 意識も大きいようだ。実際、従来は銀行借り入れが主体だった有利子負債は、6割を社債が占める。

　　S&P・レーティング・ジャパンの吉村真木子主席アナリストはソフトバンクグループの財務内容について、 「社債、借 入金、保有株式の売却など、資金調達の手段が多く、財務の柔軟性が高い」と、一定の評価をする。BNPパリバ証券の中空麻奈チー フクレジットアナリストも「資金調達に四苦八苦した過去の歴史は大きい。金利先高感がある中で、長期資金を調達するのは 当然」という見方だ。
キャッシュフロー改善のカギ
 
　　ただ、つねに借金頼み、というわけにもいかない。今後の軍資金を蓄えるという意味で、本来なら、フリーキャッシュフ ローの改善を図ることが最優先のは ず。かつてジリ貧だったボーダフォン日本法人はグループ傘下に入りよみがえった。そして今、キャッシュ フロー改善のカギを握るのが、スプリントの再建である。

　　目下、スプリントは徹底した低価格戦略を推し進めているが、ネットワーク品質でライバルに及ばず、契約獲得ペースも 鈍い。 4～6月期はTモバイルUSに契約数で抜かれ、4位に転落した。4兆円超の有利子負債を抱えており、ソフトバンクグループの支払 利息3665億円のうち、約7割をスプリントが占める。設備投資負担も重く、フリーキャッシュフローもマイナスが続く。

　　活路が見えにくい中、新たな手法による改善策が示された。8月4日に孫社長はスプリントの決算発表後に行われた電話 会議に初 めて参加。財務負担の軽減を目的に、リースファイナンス会社を設立することを発表したのだ。同月6日、日本で行ったソフトバンク グループの決算会見で孫社長は、スプリントの社債を増やさず、新株発行による資金調達も行わずに、設備投資と収益改善を 進める方 針を打ち出している。

　　前出の藤原CFOは、リースファイナンスについて、「割賦債権の流動化と似た仕組み」と説明する。日本では資金回収 を早める ため、携帯電話の割賦販売による債権を流動化し、それを運転資金に活用している。詳細は未定だが、スプリントの場合、ユーザーと 結んだ端末のリース契約を債権として、新設会社を使って“資金化”する形になりそうだ。

　　大和証券の大橋俊安チーフクレジットアナリストは、「（新会社設立は）キャッシュフロー上はプラス。資金調達能力に 乏しい会社には、こうした仕組みが重要。どれだけ現金の支出が減らせるかをチェックしたい」と語る。
次なる大型買収も？

　　孫社長は決算会見で、「スプリントを必ず改善してみせる」と明言し、テコ入れに邁進する姿勢を示した。それから10 日余り。 孫社長がほれ込んで2014年に迎え入れた、元グーグル幹部のニケシュ・アローラ副社長が「これからのコミットメントを示すも の」として、個人で600億円の自社株買いを行うと発表。その意気込みに市場は驚いた。

　　スプリント再建の行方は、グループ全体の財務改善のみならず、今後の成長を大きく左右する。ただ、「皆さんより2年 先を見ている」という、孫社長。将来の展望が変われば、目線を切り替え、次なる大型買収に打って出る可能性も十分ありそ うだ。

　　株を高く維持することが難しくなったので上場を止めたくなったようですが、上手く行かなかったようですね。いよいよ 焦りが見えてきたのかも。　
　　
 　   ブ ルームバーグより　　　2015/09/11

　　　孫 氏、ソフトバンク非上場化を一時検討、条件合わず断念－関係者 (2)
 
 　　　　（ブルームバーグ）：日米で通信事業を展開するソフトバンクグループの孫正義社長が今年、経営陣に よる自社買収（ＭＢＯ）を検討し、 資金調達について海外の出資候補者と協議したことが11日、複数の関係者の話で分かった。出資候補者と条件面で折り合い がつかず断念した。

 　　複数の関係者が匿名を条件に語ったところによれば、孫社長は同社の株価は将来の成長性を十分に織り込ん でいないと考えており、自社買収に より非上場となることで機動的に事業戦略を進める狙いがあった。自社買収の動きは孫社長が主導し、ニケシュ・アローラ副 社長も承知しており、少なくとも金 融機関１社に自社買収の計画について相談していた。

 　　関係者によると、この自社買収は一時期、最も重要な案件だったが６月までに断念し、現在、孫社長は同出 資候補者との自社買収は考えていな い。関係者は出資候補者の名前を明らかにしなかった。ソフトバンク広報担当の小寺裕恵氏はブルームバーグの問い合わせに 対し、現時点で回答していない。

 　　株価上昇

 　　ブルームバーグのデータによると、ソフトバンクの時価総額は約７兆7000億円。孫社長の持ち分 （19.3％）を除いても、自社買収とし ては過去最大となる見込みだった。別の関係者によると、孫社長は常に大型買収を検討しているが、具体化している案件はな い。

 　　自社買収が報じられると株価は急上昇し、一時、前日比2.9％高の6748円まで買われた。午後は小動 きで同0.6％安の6513円で取引を終えた。

 　　岩井コスモ証券の川崎朝映アナリストは、孫社長が上場を継続すると判断をしたことは「将来の業績への自 信を取り戻したという見方もできる」と話した。また「スプリントの改善が投資家が注目しているポイント」と述べた。

 　　ソフトバンクは孫社長が1981年に創業し、98年に株式を東京証券取引所市場第１部に上場した。当 初、パソコン用パッケージソフトの流 通会社として設立したが、買収を重ねて業容を拡大。2013年には米携帯通信会社のスプリントを買収したほか、中国のア リババ・グループ・ホールディング や国内のヤフーをグループに持つ。

 　　孫社長は、これまでも自社買収について公の場で言及している。13年11月に開かれた故笠井和彦取締役 のお別れの会では、08年のリーマ ン・ショック後に自社買収を検討したが、笠井氏に反対されて断念したと話した。また今年８月に自社株買いを発表した際に は、ソフトバンク株が実力に対して 割安なため、他の投資に比べてソフトバンク株が「一番、投資リターンが良い」と話した。

 　　株式をめぐってソフトバンクは８月、副社長のアローラ氏が約600億円に相当する自社株を買い付けると 発表。また約1200億円の自社株買いを実施した。ソフトバンク本体に加えて米子会社スプリント株も追加取得し、保有率 は８割を超えた。

　　　兎に角、こんな自転車操業の企業を信頼して、投資する人達の気が知れません。やはり、目先の利益には勝てないので しょうか。というより、大きな上場企業は倒産しないと思い込んでいるのでしょうか。　
　　　　
　　個人資産も、危なくなってきているようです。中国が崩壊すれば、アリババ株の紙屑です。

　　　SankeiBizよ り　　　　2015.9.3

　　ア リババ、消えた７．８兆円　中国減速で時価総額減少 

　　　昨年９月、米国での記録的な新規株式公開（ＩＰＯ）を実施した中国電子商取引最大手のアリババ・グループ・ホール ディングが１年後の現在、株価低迷に苦しんでいる。中国経済の成長率が２５年ぶりの低水準に沈み、株価急落による世界的 な投資家心理の悪化が背景にある。

　米市場で取引される中国株は年初から下げが広がっており、アリババも８月にＩＰＯ価格の６８ドルを割り込み６６ドル台 を付けた。ブルームバーグ・チャイナＵＳ株価指数は８月、２０１１年８月以来最大の１６％の下げ幅を記録した。

　中国政府の景気対策や金融市場の浮揚策が失敗に終わるとの懸念が高まる中、株式相場には下押し圧力がかかっている。ア リババの業績は、市場のアナリスト の予想を過去４四半期のうち２四半期で下回っている。投資家心理の悪化により、時価総額はＩＰＯ以降６５０億ドル（約７ 兆８１６０億円）が失われた。

　アリババ減速の要因には、中国大都市における電子取引市場の飽和や、同社が利幅の薄いスマートフォンやタブレットの サービスに事業を移している点などが ある。アナリストは９月、２０１６年３月期通期について３３％増収を予想したが、最新の予想では２９％増収に下方修正し た。
　　
　　中国市場では小規模なオンライン小売業者との競争にも直面している。国内オンライン市場でアリババの取引額は１．３ 兆元（約２４兆５５７０億円）で、 国内２位のＪＤドットコムの６倍以上の規模だ。ただ、今年１～６月期ではアリババの成長率はＪＤドットコムの３７％の半 分程度しかない。ヘッジファンドは 昨年９月時点で５．２％だったアリババ株の持ち高を６月時点で３．１％に減らす一方、ＪＤドットコムの持ち高は同期間に １．２％から１８％に増やした。

　　投資情報会社モーニングスターのアナリスト、ホットビー氏によると、投資家はアリババの株価低迷が和らぐには、同社 の国内消費依存度の高さから中国経済 の回復の兆しの確認が必要だろうとみている。同氏はまた「多くの人がアリババを中国経済の健全性の物差しと考えており、 中国マクロ経済の順調な伸びとそれ に対する強い期待があったことを示している。景気が予想より急速に減速することを懸念している」と話した。（ブルーム バーグ　Ｂｅｌｉｎｄａ　Ｃａｏ）

　　未だに、ソフトバンクのスマートフォンを使い球団を応援している人達がいることが信じられませんが、これも、民主党 や共産党など野党を信じる人達がいることを考えれば仕方のないことなのでしょうか。
　　日本人よ、いい加減に目を覚まそう。

地に落ちた憲法学者

　　教え子に試験問題を教えた憲法学者の事件は、余りにバカらしいので取り上げていませんでしたが、どうやら、あの教授はとんでも無い奴だったようです。
　　安保法案問題を違憲だと騒ぎ、ここまで反日左翼達を調子づかせた憲法学者の中に、この教授も名前を連ねていたそうです。こうなると、取り上げざるを得ないでしょう。

　　これは、ブロゴスで知りました。何と、これも、反日左翼マスコミが触れていないようです。なんとも、姑息なマスコミですね。

　　　BLOGOS（ブロゴス）より　　　　2015年09月10日

　　憲法学者の「受け入れられない」真実に、沈黙を守る朝日新聞
 
　　　朝日新聞はじめ、マスメディアがどこも報じていないのが不思議なので、あえて当ブログが取り上げたいと思います。…中略

　　本件のマスメディアの報道で、特に朝日新聞ならびに系列のＴＶ朝日・報道ステーションは一切の沈黙を守っていますが、極めて重要な事実が伏せられています。

　　２ヶ月ほど前、朝日新聞ならびに系列のＴＶ朝日・報道ステーションは、主だった憲法学者ら２０９人にアンケートをして、その回答者の９８％が安保法案を違憲もしくは違憲の疑いがあると答えたことを、グループを上げて報道キャンペーンを展開していました。

 　　　　　　　　2015年7月11日　　　　
 
　　安保法案「違憲」１０４人、「合憲」２人　憲法学者ら

　　安全保障関連法案の合憲性をめぐり、朝日新聞は憲法学者ら２０９人にアンケートをした。回答した１２２人のうち「憲法違反」と答えた人は１０４人、「憲法違反の可能性がある」は１５人。「憲法違反にはあたらない」は２人だった。

　　調査は先月下旬、判例集「憲法判例百選」（有斐閣、２０１３年発行）を執筆した２１０人のうち故人１人を除いてメールなどで実施。一部無回答を含め １２２人（実名８５人、匿名希望３７人）が回答した。法案と憲法との整合性を問う質問は四つの回答から選ぶ選択式で、「憲法違反にはあたらない可能性があ る」は０人、回答なしが１人だった。
 （後略）

　 　このとき、この選ばれし憲法学者たち２０９人は、朝日新聞の説明によれば、権威ある『憲法判例百選』の執筆者たちであると説明しています。
　 　憲法判例百選は重要判例の概要を紹介し、意義を解説する専門書。１３年発行の第６版は?、?巻合わせて２１０人が執筆した。衆院特別委員会で法案の合憲派として菅義偉官房長官が名前を挙げた３人は執筆していない

　　ご丁寧にも「法案の合憲派として菅義偉官房長官が名前を挙げた３人は執筆していない」との説明まで付記しています、合憲派には権威がないと言わんが如くです。

　　さてここに憲法判例百選執筆者一覧（１３年発行の第６版一巻、二巻２１０人）を調べているサイトがあります。
 　あいうえお順に表にまとめてありますが、失礼してその執筆者の「あ」から始まる１３名をご紹介。

　　 憲法判例百選執筆者一覧 & 安保法制の合憲性　より
　
　　権威ある憲法判例百選（重要判例の概要を紹介し意義を解説する専門書）、その執筆者２１０名の中に、明治大学法科大学院の青柳幸一教授の名前があるのであります。
 　・・・

　　一人の不埒な振る舞いをもって集団全体の善悪を判断することは愚の骨頂、愚かなことであります。

　　しかし、逆に一人の犯罪行為をもって「これは唯一の例外である」と決め付けるのも愚かな楽観主義と言えましょう。

　　ゴキブリが一匹部屋に出現した時に「これが最後のゴキブリだ」と誰が断定できましょう。

　　読者の皆さん。

　　朝日新聞グループの憲法学者を利用した「安保法案は違憲」キャンペーンは、与論に大きな影響を与えています。

　　しかるにそのアンケートに答えた朝日新聞が「権威ある」と評した憲法学者の母集団に、かかる不正行為を行った憲法学者がいたわけです。

　　その事実をどう評価するのかは国民ひとりひとりに委ねられましょう。

　　しかし、マスメディアは少なくとも事実は事実として国民に報道するべきです。

　　特にグループをあげてキャンペーンをはった朝日新聞は、この事実を報道する責任があると考えます。

　　朝日が権威付けして利用してきた憲法学者の「受け入れられない」真実に、沈黙を守る朝日新聞グループなのであります。
　 　笑止。

　　成程、朝日が書かない訳ですね。第７３ 回の「悪魔に魂を売った女」で野田聖子の裏の顔を報じないのと同じやり口ですね。本当に日本の朝日新聞を筆頭とするマスメディアは腐り切っていますね。反日の為ならどんな悪事も厭わないようです。
　　やはり、一日も早く一掃する必要があります。

　　青柳教授は評判も悪かったようです。

【司法試験問題漏えい】明大院教授の評判とあだ名？

 

★戦後教育を討つ

　　戦後の日本がここまで堕落した原因の一つにGHQの工作とそれに乗った反日左翼による自虐史観教育にあることは間違いないでしょう。
　　その教育の道具である教科書の酷さは想像を絶するものがあるようです。まだ、私が、子供の頃は、そこまでは酷くなかったような気がしますが、知らない間に洗脳されていたのかもしれません。
　　しかし、その後、何時からか、南京問題や慰安婦などとんでもない内容になってしまったのには本当に驚きです。その教科書を本当のものに変えようと創る 会が頑張ってくれていますが、その採用が遅々として進まない状況は、日本の汚染がそこまで蔓延してしまっているという何とも恐ろしい状態であることに愕然 とします。

　　その、早急に解決しなければならない戦後教育について創る会の方達と次世代の党の中山成彬・杉田水脈・田沼たかし前衆議院議員の方達などが語ってくれている動画がアップされました。
　　この次世代の３人を浪人させる日本人の情けなさに涙が出ます。この方達が当選できない日本が変わらない限り、日本の再生は難しいでしょう。

1/3【討論！】教育最前線～戦後教育を討つ[桜H27/9/12]


2/3【討論！】教育最前線～戦後教育を討つ[桜H27/9/12]


3/3【討論！】教育最前線～戦後教育を討つ[桜H27/9/12]