画は豊原國周(とよはら・くにちか)
天保6年～明治33年(1835-1900) 作
「形見草四谷怪談 」より
「小仏小平・お岩の霊」「早替り 尾上菊五郎」
「田宮伊右衛門 片岡我童 」です。
☆晴れ、気温上昇中。
盛夏真っ盛りといったところ、豊作確定かw
今日の北海道新聞のトップは「減反政策中止」とのこと。
遅ればせながらまことにメデタイ。「食糧安全保障」これ必須。
以前にも書きましたが、米粉は有望、
飼料価格暴騰が続けば飼料米の需要も増大するし、安全でもある。
創意と工夫で食糧自給率１００％を目指すべきです。
◆http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1218251139/
日本経済の再生～ポール・サミュエルソン
◎成長し続ける道はある 日本よ、自信を取り戻せ より
日本が今後も経済を成長させ続けるためには、
現在のように輸出主導型の成長に固執するのをやめ、
内需を拡大することも必要でしょう。
それには、赤字国債の発行によって財政支出を増やすとともに
減税を実施することです。
不況が長期にわたった90年代にも、
日本は財政出動を果敢に実施すべきでした。
ところが財政再建を優先し、消費税の税率を引き上げた。
その代わりに金利の引き下げによって景気を回復しようとしました。
しかし、結果は思い通りにはならなかった。なぜなら、
金利が低くなりすぎて金融政策の効果が失われる
「流動性の罠」に陥ったからです。
にもかかわらず、日銀は政策の誤りを認めず、ゼロ金利政策を取り続けました。
その結果、不況が長期化したのです。
不況から脱した今、恐らく国内外の保守的な人々からは
増税と歳出削減による財政再建を求める声が再び強まっていることでしょう。
「GDPに比べて著しく多い国債残高をいつまでも抱えておくことはできない。
削減すべきだ」とね。
しかし、日本政府は次のように反論すべきです。
「それはあなたの知ったことではない。
先にやらなければならない重要なことはほかにある。
それは再び経済を成長させることだ。
国債の残高について心配するのはその後でいい」と。
財政支出を増やして公共投資を拡大せずに、金融緩和に頼ったから、
失われた10年と言われるほど不況が長引いたのです。
しかも、現在は世界経済が失速し始めている。
財政支出の拡大と減税によって景気を刺激すべきです。
増税による財政再建は今なすべきことではありません。
もっとも、公共投資には注意すべき点があります。
日本では建設業界の影響力が強く、
公共投資の多くが道路の建設に使われる恐れがあることです。
公共投資が不必要なインフラの建設費用に使われないように
チェックしなければなりません。
↑
最近になってやっと麻生あたりが「財政出動」を言い出しました。
遅きに失した感が否めないが、これが、
「小泉一派はずし」なんでしょうな。
歴史に残る「売国政権」、万死に値する。天誅が下るでしょうw
支那のお先棒担ぎはほど々にね、論が曇るよ。
◆http://tanakanews.com/080811china.htm
北京五輪と米中関係
２００８年８月１１日 田中 宇(さかい)
略>
▼米は台湾や竹島でも
<略>
日本政府はここ数年、マスコミを使って日本人の反中国感情を煽り、
米が中国包囲網を作る際の一助になることで、対米従属を強化しようとしたが、
米自身が中国重視を強める中、日本の戦略は破綻している。
日本にとって「お上」である米が、中国をアジアの覇権国にしたい以上、
日本はその事態を受容するしかない。
妥協がいやで「反中国」を思い切りやりたい人は「反米」になる必要がある。
もしくはイスラエル右派のように、米の軍産複合体や右派議員と話をつけた上で、
日本の自衛隊が米軍を巻き込む形で中国に先制攻撃し、米中戦争を勃発させ、
日米ＶＳ中国の冷戦型の長期戦争を実現するという構想もあり得るが、
米の右派には「やりすぎによって自滅させる」という隠れ多極主義者がいる。
今のイスラエルのように、日本が自滅的な戦争の
矢面に立たされて終わる可能性が大きく、非常に危険である。
共和党マケイン候補が次期大統領になったら、米軍産複合体の利権を背景に、
日本に中国との戦争をけしかけるかもしれないが、日本がこれに乗ると、
再び「敗戦」の破滅を経験することになりかねない。
▼日本のナショナリズム
中国が日本より優勢で強い国になることは、
日本の「戦後」が終わることをも意味する。
戦後の日本は、戦前のようにアジア最強の立場を利用して
中国などのアジア諸国に侵攻占領することを繰り返さないよう、
日本人が自らのナショナリズムを自己抑圧したり、
自国の軍事拡大に対して嫌悪感を抱くような世論作りや教育が行われてきた。
しかし、アジア最強の国が中国になり、朝鮮半島や東南アジアの諸国が、
日本ではなく中国の顔色をうかがうようになると、
もはや日本が再びアジアを侵略する恐れがない状態になる。
日本が自らナショナリズムや軍事化を抑制する必要はなくなる。
すでにこの「脱戦後」の状況は、１０年ほど前から、
日本でのマスコミなどによるナショナリズム発揚の動きや、
防衛庁の省への昇格などの形をとって表れている。もはや、
日本はアジアで最強ではなく、アジア侵出する可能性はないのだから、
日本が国民のナショナリズムを煽ってもかまわないことになる。
中国や韓国は戦後ずっと、
国を挙げて国民のナショナリズムを煽り続けてきた。
日本では自国のナショナリズムを嫌い、
中国や韓国のナショナリズムを黙認（ときに賛同）する
「左翼」は時代遅れとなり、ほぼ絶滅した。
終戦記念日や、広島・長崎の原爆記念日も、影が薄くなっている。
今の中国は、日本のナショナリズム高揚や軍拡に、
あまり懸念を持っていない。
中国は冷戦中には、米が日本に再軍備させて中国と対抗させることを警戒し、
日本のナショナリズム高揚を懸念していたが、すでに冷戦は終わり、
米中枢で冷戦派（軍産英複合体）より多極派（親中派）が優勢になって、
中国の台頭が容認・誘発され、アジアの国際関係が
中国中心になっていく傾向が確定する中、中国は日本を懸念しなくなった。
もはや、国外から日本を抑止しようとする力は存在しない。
日本は米にも中国にも気兼ねせず、
国家戦略を自由に決められる状況になっているが、
逆にこの状況は日本人にとって「従うべき方向感」が失われた
閉塞的な感覚をもたらし、日本のナショナリズムは自閉的になっている。
もったいないことである。
↑
米帝の承認と後押しで「支那がアジアの盟主となる」。
これが田中 宇さんの立論ですが、ありえんね。
◆http://blog.livedoor.jp/nevada_report/
*2008年08月12日
禁輸情報（底抜けはじめたゴールドとユーロ）
金（ゴールド） －＄３６．５０（－４．２２％）
【金（ゴールド）】が一気に急落してきており、
底と思われてきました一オンス＄８５０を一気に切ってきていますので、
今後一オンス６００ドルまで暴落するかも知れません。
また、【ユーロ】も一ドル１．４９０２まで対ドルで下落してきており、
今市場では【ユーロ】暴落懸念もささやかれており、今後、
【原油】・【金】・【プラチナ】・【ユーロ】・【穀物】が暴落し、
【ドル】が急騰することになるかも知れません。
日本で言われています【ドル暴落】ではなく、
【ドル暴騰】となるのです。
相場は一夜にして状況が変わりますから、
１００％確かな見通しなどあり得ませんが、【ワールドレポート】、
【ネバダ・ブログ】でも一貫して指摘しておりますが、
今や【ドル一人勝ち政策】が発動されており、
今後世界中でもっとも希少性のある通貨に【ドル】がなるかも知れません。
*2008年08月11日
金融情報（もう一つの暴落：中国株）
今日の中国株は軒並み暴落しており、
上海Ｂ株指数は９％もの暴落となっています。
上海総合指数 －５．２％（安値更新）
上海Ｂ株指数 －９．０％（安値更新）
深センＡ株指数 －６．６％（安値更新）
高値からの値下がり率は【上海総合指数】で６０％にも達しており、
【上海Ｂ株：５８％】、【深センＡ株：５６％】と軒並み５０％を超えており、
今や株式市場はメルトダウン状態にあると言っても過言ではありません。
何度も【ワールドレポート】等で中国株の危険性につき指摘してきましたので、
殆どのお客様は中国株に手出しをされておらず、
今回の暴落にも何ら問題ない方ばかりですが、
一般のマスコミ報道や証券会社・投信会社の甘い言葉に乗せられ
何千万円も中国株・中国株投信に資金を投入した年配の方も居るようで、
大切な老後資金をふきとばした方も出てきたようです。
また、上海の不動産市場でも値段がつかない事例も出てきており、
このままいけば中国の不動産市場は崩壊まで一気に進むかも知れません。
株式市場と不動産市場が同時に崩壊すれば、
中国経済は崩壊の危機に直面します。
今の混沌とした中国社会ではとうていこのような状況は許されるはずもなく、
中国が一大崩壊に進むかも知れません。
日本は、『中国など関係ない、対岸の火事』とただ眺めていますと、
恐ろしいダメージを社会・経済に受けることになります。
政府も官僚も民間もこのことを全く理解していませんが
恐ろしいことだと言えます。
↑
実体のない【ドル暴騰】、為替操作でしょ、
化けの皮がもうすぐハガレマスって。
何をやってもネズミ講経済、「信用」がもうないわけで。
支那はすでにバブル爆発中w
米帝と手に手を取り合って「地獄への道行」をどーぞ。
「柔道」の件、
◆http://news24.2ch.net/test/read.cgi/wildplus/1218325985/
*2008/08/09
◎谷亮子、不審な判定
北京オリンピックは筆者の予想を裏切って開催されてしまっているが、
高度に政治的、商業的思惑が重なったオリンピックは、
もはや正々堂々のスポーツ精神など遠い利権の世界である。
今日も、谷亮子が東欧選手との準決勝で
一方的で不可解な判定によって敗れたが、この問題を解く鍵は、
ビゼールという東欧出身の成金が、カネの力にものをいわせて
国際柔道連盟を乗っ取った状態になっていることにある。
山下泰裕が昨年９月に告発文書で明らかにしたように、
【ビゼール氏は、豊富な資金力を背景に旧ソ連邦や東欧の国々をまとめて
会長の座に就任したといわれています。
私は、ビゼール氏の柔道に対する情熱を認めますが、
資金力に物をいわせ、決して民主的とはいえない手法で運営し、
反対する者は徹底して排除するというやり方に大きな違和感を覚えました。】
ビゼールは、柔道を金儲けの道具として利用し、東欧諸国の票をカネで買って、
事実上国際柔道連盟を乗っ取ってしまった。
そして、東欧選手に有利な判定を行い、意図的に試合を操作することで、
利権をますます強固に作ろうとしている。
この稿を書いている時点で、まだ決勝戦を見ていないが、
今期のオリンピックにあっては、
必ずビゼールが票を買った東欧勢が有利な結果を得ることになるだろう。
もう、見なくとも分かるのである。
筆者は、このように国際スポーツが利権にまみれて腐敗した状態を認識し、
そもそもスポーツ精神が資本の論理に敗北した現実を直視し、
今は、あらゆる国際競技から撤退し、
日本独自で、本当に信頼できる理性的国家とだけ国際試合を行うべきだ
と提案してゆきたい。
*2008/08/10(日)
柔術が武術で、柔道は武道。
ただ人を倒すだけの武術を
精神鍛錬や教育の手段としても体系付けたのが柔道。
そこからさらに国際スポーツ化したのがＪＵＤＯ。
そもそも国際柔道連盟の前身は欧州柔道連盟。
別に講道館が認めたものではない。
つまり、講道館とは全く関係がないところで「国際」と勝手に名乗っている。
つーか、今も講道館とはあまり関係ないんだろうね。
全日本柔道連盟の事務所は講道館にあるけど、
講道館でやる大会（講道館杯や嘉納治五郎杯など）は
全柔連と講道館の共催という形。
この辺の微妙な距離感が、柔道とＪＵＤＯの距離感だと思う。
ちなみに現在の国際柔道連盟の本部は、どういうわけか韓国のソウルにある。
↑
連日の不可解な判定、選手が可哀想です。
見なきゃいいのにといわれますがねw
天保6年～明治33年(1835-1900) 作
「形見草四谷怪談 」より
「小仏小平・お岩の霊」「早替り 尾上菊五郎」
「田宮伊右衛門 片岡我童 」です。
☆晴れ、気温上昇中。
盛夏真っ盛りといったところ、豊作確定かw
今日の北海道新聞のトップは「減反政策中止」とのこと。
遅ればせながらまことにメデタイ。「食糧安全保障」これ必須。
以前にも書きましたが、米粉は有望、
飼料価格暴騰が続けば飼料米の需要も増大するし、安全でもある。
創意と工夫で食糧自給率１００％を目指すべきです。
◆http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1218251139/
日本経済の再生～ポール・サミュエルソン
◎成長し続ける道はある 日本よ、自信を取り戻せ より
日本が今後も経済を成長させ続けるためには、
現在のように輸出主導型の成長に固執するのをやめ、
内需を拡大することも必要でしょう。
それには、赤字国債の発行によって財政支出を増やすとともに
減税を実施することです。
不況が長期にわたった90年代にも、
日本は財政出動を果敢に実施すべきでした。
ところが財政再建を優先し、消費税の税率を引き上げた。
その代わりに金利の引き下げによって景気を回復しようとしました。
しかし、結果は思い通りにはならなかった。なぜなら、
金利が低くなりすぎて金融政策の効果が失われる
「流動性の罠」に陥ったからです。
にもかかわらず、日銀は政策の誤りを認めず、ゼロ金利政策を取り続けました。
その結果、不況が長期化したのです。
不況から脱した今、恐らく国内外の保守的な人々からは
増税と歳出削減による財政再建を求める声が再び強まっていることでしょう。
「GDPに比べて著しく多い国債残高をいつまでも抱えておくことはできない。
削減すべきだ」とね。
しかし、日本政府は次のように反論すべきです。
「それはあなたの知ったことではない。
先にやらなければならない重要なことはほかにある。
それは再び経済を成長させることだ。
国債の残高について心配するのはその後でいい」と。
財政支出を増やして公共投資を拡大せずに、金融緩和に頼ったから、
失われた10年と言われるほど不況が長引いたのです。
しかも、現在は世界経済が失速し始めている。
財政支出の拡大と減税によって景気を刺激すべきです。
増税による財政再建は今なすべきことではありません。
もっとも、公共投資には注意すべき点があります。
日本では建設業界の影響力が強く、
公共投資の多くが道路の建設に使われる恐れがあることです。
公共投資が不必要なインフラの建設費用に使われないように
チェックしなければなりません。
↑
最近になってやっと麻生あたりが「財政出動」を言い出しました。
遅きに失した感が否めないが、これが、
「小泉一派はずし」なんでしょうな。
歴史に残る「売国政権」、万死に値する。天誅が下るでしょうw
支那のお先棒担ぎはほど々にね、論が曇るよ。
◆http://tanakanews.com/080811china.htm
北京五輪と米中関係
２００８年８月１１日 田中 宇(さかい)
略>
▼米は台湾や竹島でも
<略>
日本政府はここ数年、マスコミを使って日本人の反中国感情を煽り、
米が中国包囲網を作る際の一助になることで、対米従属を強化しようとしたが、
米自身が中国重視を強める中、日本の戦略は破綻している。
日本にとって「お上」である米が、中国をアジアの覇権国にしたい以上、
日本はその事態を受容するしかない。
妥協がいやで「反中国」を思い切りやりたい人は「反米」になる必要がある。
もしくはイスラエル右派のように、米の軍産複合体や右派議員と話をつけた上で、
日本の自衛隊が米軍を巻き込む形で中国に先制攻撃し、米中戦争を勃発させ、
日米ＶＳ中国の冷戦型の長期戦争を実現するという構想もあり得るが、
米の右派には「やりすぎによって自滅させる」という隠れ多極主義者がいる。
今のイスラエルのように、日本が自滅的な戦争の
矢面に立たされて終わる可能性が大きく、非常に危険である。
共和党マケイン候補が次期大統領になったら、米軍産複合体の利権を背景に、
日本に中国との戦争をけしかけるかもしれないが、日本がこれに乗ると、
再び「敗戦」の破滅を経験することになりかねない。
▼日本のナショナリズム
中国が日本より優勢で強い国になることは、
日本の「戦後」が終わることをも意味する。
戦後の日本は、戦前のようにアジア最強の立場を利用して
中国などのアジア諸国に侵攻占領することを繰り返さないよう、
日本人が自らのナショナリズムを自己抑圧したり、
自国の軍事拡大に対して嫌悪感を抱くような世論作りや教育が行われてきた。
しかし、アジア最強の国が中国になり、朝鮮半島や東南アジアの諸国が、
日本ではなく中国の顔色をうかがうようになると、
もはや日本が再びアジアを侵略する恐れがない状態になる。
日本が自らナショナリズムや軍事化を抑制する必要はなくなる。
すでにこの「脱戦後」の状況は、１０年ほど前から、
日本でのマスコミなどによるナショナリズム発揚の動きや、
防衛庁の省への昇格などの形をとって表れている。もはや、
日本はアジアで最強ではなく、アジア侵出する可能性はないのだから、
日本が国民のナショナリズムを煽ってもかまわないことになる。
中国や韓国は戦後ずっと、
国を挙げて国民のナショナリズムを煽り続けてきた。
日本では自国のナショナリズムを嫌い、
中国や韓国のナショナリズムを黙認（ときに賛同）する
「左翼」は時代遅れとなり、ほぼ絶滅した。
終戦記念日や、広島・長崎の原爆記念日も、影が薄くなっている。
今の中国は、日本のナショナリズム高揚や軍拡に、
あまり懸念を持っていない。
中国は冷戦中には、米が日本に再軍備させて中国と対抗させることを警戒し、
日本のナショナリズム高揚を懸念していたが、すでに冷戦は終わり、
米中枢で冷戦派（軍産英複合体）より多極派（親中派）が優勢になって、
中国の台頭が容認・誘発され、アジアの国際関係が
中国中心になっていく傾向が確定する中、中国は日本を懸念しなくなった。
もはや、国外から日本を抑止しようとする力は存在しない。
日本は米にも中国にも気兼ねせず、
国家戦略を自由に決められる状況になっているが、
逆にこの状況は日本人にとって「従うべき方向感」が失われた
閉塞的な感覚をもたらし、日本のナショナリズムは自閉的になっている。
もったいないことである。
↑
米帝の承認と後押しで「支那がアジアの盟主となる」。
これが田中 宇さんの立論ですが、ありえんね。
◆http://blog.livedoor.jp/nevada_report/
*2008年08月12日
禁輸情報（底抜けはじめたゴールドとユーロ）
金（ゴールド） －＄３６．５０（－４．２２％）
【金（ゴールド）】が一気に急落してきており、
底と思われてきました一オンス＄８５０を一気に切ってきていますので、
今後一オンス６００ドルまで暴落するかも知れません。
また、【ユーロ】も一ドル１．４９０２まで対ドルで下落してきており、
今市場では【ユーロ】暴落懸念もささやかれており、今後、
【原油】・【金】・【プラチナ】・【ユーロ】・【穀物】が暴落し、
【ドル】が急騰することになるかも知れません。
日本で言われています【ドル暴落】ではなく、
【ドル暴騰】となるのです。
相場は一夜にして状況が変わりますから、
１００％確かな見通しなどあり得ませんが、【ワールドレポート】、
【ネバダ・ブログ】でも一貫して指摘しておりますが、
今や【ドル一人勝ち政策】が発動されており、
今後世界中でもっとも希少性のある通貨に【ドル】がなるかも知れません。
*2008年08月11日
金融情報（もう一つの暴落：中国株）
今日の中国株は軒並み暴落しており、
上海Ｂ株指数は９％もの暴落となっています。
上海総合指数 －５．２％（安値更新）
上海Ｂ株指数 －９．０％（安値更新）
深センＡ株指数 －６．６％（安値更新）
高値からの値下がり率は【上海総合指数】で６０％にも達しており、
【上海Ｂ株：５８％】、【深センＡ株：５６％】と軒並み５０％を超えており、
今や株式市場はメルトダウン状態にあると言っても過言ではありません。
何度も【ワールドレポート】等で中国株の危険性につき指摘してきましたので、
殆どのお客様は中国株に手出しをされておらず、
今回の暴落にも何ら問題ない方ばかりですが、
一般のマスコミ報道や証券会社・投信会社の甘い言葉に乗せられ
何千万円も中国株・中国株投信に資金を投入した年配の方も居るようで、
大切な老後資金をふきとばした方も出てきたようです。
また、上海の不動産市場でも値段がつかない事例も出てきており、
このままいけば中国の不動産市場は崩壊まで一気に進むかも知れません。
株式市場と不動産市場が同時に崩壊すれば、
中国経済は崩壊の危機に直面します。
今の混沌とした中国社会ではとうていこのような状況は許されるはずもなく、
中国が一大崩壊に進むかも知れません。
日本は、『中国など関係ない、対岸の火事』とただ眺めていますと、
恐ろしいダメージを社会・経済に受けることになります。
政府も官僚も民間もこのことを全く理解していませんが
恐ろしいことだと言えます。
↑
実体のない【ドル暴騰】、為替操作でしょ、
化けの皮がもうすぐハガレマスって。
何をやってもネズミ講経済、「信用」がもうないわけで。
支那はすでにバブル爆発中w
米帝と手に手を取り合って「地獄への道行」をどーぞ。
「柔道」の件、
◆http://news24.2ch.net/test/read.cgi/wildplus/1218325985/
*2008/08/09
◎谷亮子、不審な判定
北京オリンピックは筆者の予想を裏切って開催されてしまっているが、
高度に政治的、商業的思惑が重なったオリンピックは、
もはや正々堂々のスポーツ精神など遠い利権の世界である。
今日も、谷亮子が東欧選手との準決勝で
一方的で不可解な判定によって敗れたが、この問題を解く鍵は、
ビゼールという東欧出身の成金が、カネの力にものをいわせて
国際柔道連盟を乗っ取った状態になっていることにある。
山下泰裕が昨年９月に告発文書で明らかにしたように、
【ビゼール氏は、豊富な資金力を背景に旧ソ連邦や東欧の国々をまとめて
会長の座に就任したといわれています。
私は、ビゼール氏の柔道に対する情熱を認めますが、
資金力に物をいわせ、決して民主的とはいえない手法で運営し、
反対する者は徹底して排除するというやり方に大きな違和感を覚えました。】
ビゼールは、柔道を金儲けの道具として利用し、東欧諸国の票をカネで買って、
事実上国際柔道連盟を乗っ取ってしまった。
そして、東欧選手に有利な判定を行い、意図的に試合を操作することで、
利権をますます強固に作ろうとしている。
この稿を書いている時点で、まだ決勝戦を見ていないが、
今期のオリンピックにあっては、
必ずビゼールが票を買った東欧勢が有利な結果を得ることになるだろう。
もう、見なくとも分かるのである。
筆者は、このように国際スポーツが利権にまみれて腐敗した状態を認識し、
そもそもスポーツ精神が資本の論理に敗北した現実を直視し、
今は、あらゆる国際競技から撤退し、
日本独自で、本当に信頼できる理性的国家とだけ国際試合を行うべきだ
と提案してゆきたい。
*2008/08/10(日)
柔術が武術で、柔道は武道。
ただ人を倒すだけの武術を
精神鍛錬や教育の手段としても体系付けたのが柔道。
そこからさらに国際スポーツ化したのがＪＵＤＯ。
そもそも国際柔道連盟の前身は欧州柔道連盟。
別に講道館が認めたものではない。
つまり、講道館とは全く関係がないところで「国際」と勝手に名乗っている。
つーか、今も講道館とはあまり関係ないんだろうね。
全日本柔道連盟の事務所は講道館にあるけど、
講道館でやる大会（講道館杯や嘉納治五郎杯など）は
全柔連と講道館の共催という形。
この辺の微妙な距離感が、柔道とＪＵＤＯの距離感だと思う。
ちなみに現在の国際柔道連盟の本部は、どういうわけか韓国のソウルにある。
↑
連日の不可解な判定、選手が可哀想です。
見なきゃいいのにといわれますがねw