画は Berthe Morisot ベルト・モリゾ
1841-1895/フランス/印象派 作
「Vue du port de Nissa」
邦題
「ニースの港」です。
*Berthe Morisot
印象派を代表する女流画家。
エドゥアール・マネの弟ウジェーヌ・マネと結婚。
☆良く晴れました、快晴雲一つなし。
北海道は明け方など寒いくらいです。
機会のある方は是非御来道を。
さて、いろ々、
◆http://www.adpweb.com/eco/index.html
経済コラムマガジン 08／8／4（538号）
◎福田改造内閣の行末
<略>
*任期満了の総選挙
これまでマスコミや評論家が予想していた内閣改造や解散の時期が
ことごとく外れている。今、世間が予想しているのは
年末あるいは来年年明けの解散・総選挙である。
しかしこれは公明党の都合に過ぎず、筆者はこの予想も外れると見ている。
よほど国会が混乱でもしない限り、解散はないと思われる。
理由はこれから日本経済がかなり悪化することと、
福田政権に解散するほどの力がないことである。
筆者は任期満了での総選挙になる可能性が高いと前から思っている。
つまり解散はなく来年9月に総選挙である。
その前に総選挙を実施しても自民党が勝つ可能性は小さく、
仮に自公で過半数を制しても、3分の2に達することは不可能である。
これでは「三分の二条項」が使えなくなる。
つまり自民党にとって総選挙を行う意味がないのである。
また任期満了選挙は、引退を予定している議員や落選確実な議員が
密かに期待しているところと思われる。
前段で述べたように、福田改造内閣には増税派が目立つが、
内閣として具体的な増税路線を決めるというものではないと
筆者は考えている。あくまでもこれらの増税派閣僚は、
「敵の敵は味方」という観点から選ばれたのに過ぎないと見ている。
また麻生幹事長の「今は増税どころか景気対策を考えなければならない」
発言は増税論議にクギをさすものでもある。
<略>
このように積極財政派、増税派、郵政民営化反対派と、
考え方がバラバラの政治家で構成されているのが福田改造内閣である。
また福田首相はリーダシップを執るタイプではない。
さらに衆参のねじれである。
このような状況で大胆な政策が打ち出せるはずがない。
例えば麻生幹事長は「景気対策」と言っているが、
この状況で有効な対策を打つことは無理である。
結局、最小公倍数的な政策しか実行できないと思われる。
つまり福田改造政権は時だけが無為に過ぎるような政権である。
任期満了と言っても後一年しかないのである。
しかも一年も経てば自民党は政権の座から降りている可能性がある。
このような状況で与野党共同で大胆な政策の協議と言っても、
野党がまともに乗ってくるはずがない。またここまで来れば、
野党も無理に早期解散を求める必要性がないことに気付くと思われる。
だいたい任期満了の総選挙は野党にとって有利に働くと考えられる。
↑
カルト公明は自民離れを画策しており、
もはや従来の選挙協力は期待できぬ、
それは自民党も当然ワカッテおるわけで、だとすれば、
公明の都議選がらみの思惑など無視すればよいということになる。
「どうせ負ける、どこまで目減りするのか？ いずれ再編になる」。
よほど馬鹿でなければこう考えるのでは。
従ってこのままズルズル無為無策で任期満了までなんでしょうかねぇ。
「小泉一派の粛清」などといわれておりますが、
やるなら徹底的にね、まぁ政権交替後に本格化するんだろうけどw
◆http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
*07/30/2008
日本の労働市場が悪化をしている
最近の若い人達の労働条件を聞いていると酷い。重労働で低賃金、
無手当ての時間外労働といった非人間的な労働市場が当たり前になっている。
この原因は紛れもなく、竹中氏や小泉氏による「経済改悪」のためである。
彼らの売国行為のために、本来日本にあるべきはずのお金が
外国勢力にまわってしまった。
ある政治フィクサーからの情報によると、
彼らは売国行為のためにトータル５千億円程の賄賂が、
欧米の金融資本などから懐に入ったそうである。
もちろん竹中氏はこれらの行為について否定をしているが、
日本の警察は勇気を持ってこれについて調査をするべきである。
歴史に残る売国行為のはずだ。
さて、「狂人たちのオリンピック」が開催間近となりました、
◆http://www.melma.com/backnumber_45206_4182120/
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
*平成２０年（２００８年）８月３日（日曜日）
今週の書棚
黄文雄氏『中国の大動乱が日本に押し寄せる』（徳間書店）
___________________________________________________
尖閣諸島を突如「あれは中国領だ」と北京が言い出したのは１９７１年、
地下資源の存在が判明したからである。
それにすぐ追随して「そう、そう。あれは中国領です」と
媚中の大合唱をはじめたのが日本の左翼ブンカジン、
就中、井上清、羽仁五郎らである。
ひどい売国奴がいるもんだ。
黄文雄氏の新刊『中国の大動乱が日本に押し寄せる』（徳間書店）に依れば、
すでに「アメリカ在住の中華民国系学者は保釣運動（釣魚台を守る運動）
を起こしていた。（中略）井上清教授は、
尖閣は歴史的に中国所属であると主張した。氏は当時、
外務省から関係史料を手に入れることができなかったので、史料は、
殆どが外務省に勤めている教え子から提供（国家機密の窃取？）
されたものと説明していた」。
黄氏は当時、日本への留学生で、
クルマで友人と京都まで井上の講演を聴きに行ったという。
なぜこういう事態が起きたかと言えば、
「戦後四半世紀が過ぎた１９６０年代、７０年代の日本には、
まだ文革礼賛派が残っており、日本革命を目指す左翼勢力は、
その影響力は徐々に弱くなりつつなったのは確かであるとしても、
井上清教授のような反帝学者」が
夥しくマスコミに影響力を保持していたからだった。
つまり、中国の政府機関も学者の主張も、なんと、
この井上清の引用や孫引きによっているのである。
そのうえ、１９７２年４月１８日付けの『毎日新聞』には
「文化人声明」なるものが載っており、次のように言う。
「尖閣諸島は日清戦争で日本が強奪したものであり、
歴史的に見れば明らかに中国固有の領土である。
我々は日本帝国主義の侵略を是認し、その侵略を肯定することは出来ない」。
署名者には羽仁五郎、荒畑寒村、小田切秀雄らが連なり、
「日帝の尖閣列島略奪阻止のための会」（仮称）の設立にこぎ着けたという。
沖縄はどうか？
黄文雄氏が続ける。
「中華民国政府も中華人民共和国政府も、
沖縄が日本に所属することは是認してはいない」。
そういえば台湾の事実上の在日大使館ならびに領事館は、
「駐日台北経済文化代表処」と言って、東京、札幌、名古屋、大阪、福岡に
オフィスがあるが、沖縄だけは『琉球』と表記している。
沖縄は「すでに江戸時代には、むしろ島津藩の影響下、支配下にあった。
１８７１年の台湾牡丹社事件後、１８７４年に日本の台湾出兵があり、
そして１８７９年には『琉球処分」が行われ、
清国も沖縄を日本のものと承認した。決して不平等条約によるものではない。
また、中華民国政府が、琉球所属について不満があるのは事実だが、
もう一方の人民共和国政府はむしろ黙認してきたのだ」った。
それを「日本の中国侵略は琉球併呑から始まる」
という史実無視の政治宣伝の声を、北京が突如大きくしたのは
１９８９年６・４天安門事件後からである。すなわち『民族主義』
「愛国主義」「中華振興」の国是がスローガン化してから
というではないか。
北京は沖縄住民が自決できめよ、と言う。だから北京の代理人が沖縄に暗躍し、
左翼が跳梁し、沖縄のマスコミは悉くが反日的で中国寄りの言動をする。
他方、北京政府は台湾の所属は十三億人の中国国民が決めると僭越にも豪語して、
ダブルスタンダードも著しい。まともにとる必要はない。
例によって論旨明快、黄節が冴え渡る。
*平成２０年（２００８年）８月４日（月曜日）
パール博士は全幅の親日派ではなく大東亜戦争の全面支持ではなかった
日本無罪論にあらわれた理想主義は非暴力とカーストの出自と
設計主義からきている
中嶋岳志・西部遭共著『パール判決を問い直す』（講談社新書）
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
評 宮崎正弘
<略>
西部氏は「パール判事より清瀬一郎のほうが
東京裁判の問題点をきちんと指摘して」おり、
「東京裁判が一つは事後法にもとづく不法行為であり、
二つに政治的復讐劇である、と最初に指摘したのは清瀬」だったと言う。
そういえば、学生時代、筆者も清瀬一郎の本は熟読玩味した記憶が蘇った。
講演も聴きに行ったが、なによりも、清瀬一郎があらわした
『秘録東京裁判』（０２年に中公文庫）を傍線を引いて何回か読んだ。
<略>
筆者はパール判決文を読んだことがない。殆どは清瀬一郎氏のもの、
裁判記録は富士正晴氏の著作、そして最近明らかになった
証拠書類として申請し東京裁判で却下された夥しい証言など。
もっとも印象深い言葉は東條英機の主任弁護士だった清瀬一郎氏が
「ベトナム戦争で日本が心理的にベトナム側を支援している理由は
大東亜戦争の復讐をそこにみているからだ」と言ったときである。
本書、保守の思想界におそらく波紋をひろげるであろう。
↑
支那には勝手に寝言を言わせておけばよいのです。
遠からず崩壊し、四分五裂となります。無力化するでしょう。
迷惑なのは難民？(暴民＝犯罪集団)どもの来襲でしょう。
情け容赦なく殲滅するしかないし、できるかどうか？です。
現代の「元寇」と考えるべきでは。
八月は「歴史考察の月」でもあります。
新しい資料がでてくるので新たな展開になりますよね。
今までの通説がひっくり返ったりね。
1841-1895/フランス/印象派 作
「Vue du port de Nissa」
邦題
「ニースの港」です。
*Berthe Morisot
印象派を代表する女流画家。
エドゥアール・マネの弟ウジェーヌ・マネと結婚。
☆良く晴れました、快晴雲一つなし。
北海道は明け方など寒いくらいです。
機会のある方は是非御来道を。
さて、いろ々、
◆http://www.adpweb.com/eco/index.html
経済コラムマガジン 08／8／4（538号）
◎福田改造内閣の行末
<略>
*任期満了の総選挙
これまでマスコミや評論家が予想していた内閣改造や解散の時期が
ことごとく外れている。今、世間が予想しているのは
年末あるいは来年年明けの解散・総選挙である。
しかしこれは公明党の都合に過ぎず、筆者はこの予想も外れると見ている。
よほど国会が混乱でもしない限り、解散はないと思われる。
理由はこれから日本経済がかなり悪化することと、
福田政権に解散するほどの力がないことである。
筆者は任期満了での総選挙になる可能性が高いと前から思っている。
つまり解散はなく来年9月に総選挙である。
その前に総選挙を実施しても自民党が勝つ可能性は小さく、
仮に自公で過半数を制しても、3分の2に達することは不可能である。
これでは「三分の二条項」が使えなくなる。
つまり自民党にとって総選挙を行う意味がないのである。
また任期満了選挙は、引退を予定している議員や落選確実な議員が
密かに期待しているところと思われる。
前段で述べたように、福田改造内閣には増税派が目立つが、
内閣として具体的な増税路線を決めるというものではないと
筆者は考えている。あくまでもこれらの増税派閣僚は、
「敵の敵は味方」という観点から選ばれたのに過ぎないと見ている。
また麻生幹事長の「今は増税どころか景気対策を考えなければならない」
発言は増税論議にクギをさすものでもある。
<略>
このように積極財政派、増税派、郵政民営化反対派と、
考え方がバラバラの政治家で構成されているのが福田改造内閣である。
また福田首相はリーダシップを執るタイプではない。
さらに衆参のねじれである。
このような状況で大胆な政策が打ち出せるはずがない。
例えば麻生幹事長は「景気対策」と言っているが、
この状況で有効な対策を打つことは無理である。
結局、最小公倍数的な政策しか実行できないと思われる。
つまり福田改造政権は時だけが無為に過ぎるような政権である。
任期満了と言っても後一年しかないのである。
しかも一年も経てば自民党は政権の座から降りている可能性がある。
このような状況で与野党共同で大胆な政策の協議と言っても、
野党がまともに乗ってくるはずがない。またここまで来れば、
野党も無理に早期解散を求める必要性がないことに気付くと思われる。
だいたい任期満了の総選挙は野党にとって有利に働くと考えられる。
↑
カルト公明は自民離れを画策しており、
もはや従来の選挙協力は期待できぬ、
それは自民党も当然ワカッテおるわけで、だとすれば、
公明の都議選がらみの思惑など無視すればよいということになる。
「どうせ負ける、どこまで目減りするのか？ いずれ再編になる」。
よほど馬鹿でなければこう考えるのでは。
従ってこのままズルズル無為無策で任期満了までなんでしょうかねぇ。
「小泉一派の粛清」などといわれておりますが、
やるなら徹底的にね、まぁ政権交替後に本格化するんだろうけどw
◆http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
*07/30/2008
日本の労働市場が悪化をしている
最近の若い人達の労働条件を聞いていると酷い。重労働で低賃金、
無手当ての時間外労働といった非人間的な労働市場が当たり前になっている。
この原因は紛れもなく、竹中氏や小泉氏による「経済改悪」のためである。
彼らの売国行為のために、本来日本にあるべきはずのお金が
外国勢力にまわってしまった。
ある政治フィクサーからの情報によると、
彼らは売国行為のためにトータル５千億円程の賄賂が、
欧米の金融資本などから懐に入ったそうである。
もちろん竹中氏はこれらの行為について否定をしているが、
日本の警察は勇気を持ってこれについて調査をするべきである。
歴史に残る売国行為のはずだ。
さて、「狂人たちのオリンピック」が開催間近となりました、
◆http://www.melma.com/backnumber_45206_4182120/
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
*平成２０年（２００８年）８月３日（日曜日）
今週の書棚
黄文雄氏『中国の大動乱が日本に押し寄せる』（徳間書店）
___________________________________________________
尖閣諸島を突如「あれは中国領だ」と北京が言い出したのは１９７１年、
地下資源の存在が判明したからである。
それにすぐ追随して「そう、そう。あれは中国領です」と
媚中の大合唱をはじめたのが日本の左翼ブンカジン、
就中、井上清、羽仁五郎らである。
ひどい売国奴がいるもんだ。
黄文雄氏の新刊『中国の大動乱が日本に押し寄せる』（徳間書店）に依れば、
すでに「アメリカ在住の中華民国系学者は保釣運動（釣魚台を守る運動）
を起こしていた。（中略）井上清教授は、
尖閣は歴史的に中国所属であると主張した。氏は当時、
外務省から関係史料を手に入れることができなかったので、史料は、
殆どが外務省に勤めている教え子から提供（国家機密の窃取？）
されたものと説明していた」。
黄氏は当時、日本への留学生で、
クルマで友人と京都まで井上の講演を聴きに行ったという。
なぜこういう事態が起きたかと言えば、
「戦後四半世紀が過ぎた１９６０年代、７０年代の日本には、
まだ文革礼賛派が残っており、日本革命を目指す左翼勢力は、
その影響力は徐々に弱くなりつつなったのは確かであるとしても、
井上清教授のような反帝学者」が
夥しくマスコミに影響力を保持していたからだった。
つまり、中国の政府機関も学者の主張も、なんと、
この井上清の引用や孫引きによっているのである。
そのうえ、１９７２年４月１８日付けの『毎日新聞』には
「文化人声明」なるものが載っており、次のように言う。
「尖閣諸島は日清戦争で日本が強奪したものであり、
歴史的に見れば明らかに中国固有の領土である。
我々は日本帝国主義の侵略を是認し、その侵略を肯定することは出来ない」。
署名者には羽仁五郎、荒畑寒村、小田切秀雄らが連なり、
「日帝の尖閣列島略奪阻止のための会」（仮称）の設立にこぎ着けたという。
沖縄はどうか？
黄文雄氏が続ける。
「中華民国政府も中華人民共和国政府も、
沖縄が日本に所属することは是認してはいない」。
そういえば台湾の事実上の在日大使館ならびに領事館は、
「駐日台北経済文化代表処」と言って、東京、札幌、名古屋、大阪、福岡に
オフィスがあるが、沖縄だけは『琉球』と表記している。
沖縄は「すでに江戸時代には、むしろ島津藩の影響下、支配下にあった。
１８７１年の台湾牡丹社事件後、１８７４年に日本の台湾出兵があり、
そして１８７９年には『琉球処分」が行われ、
清国も沖縄を日本のものと承認した。決して不平等条約によるものではない。
また、中華民国政府が、琉球所属について不満があるのは事実だが、
もう一方の人民共和国政府はむしろ黙認してきたのだ」った。
それを「日本の中国侵略は琉球併呑から始まる」
という史実無視の政治宣伝の声を、北京が突如大きくしたのは
１９８９年６・４天安門事件後からである。すなわち『民族主義』
「愛国主義」「中華振興」の国是がスローガン化してから
というではないか。
北京は沖縄住民が自決できめよ、と言う。だから北京の代理人が沖縄に暗躍し、
左翼が跳梁し、沖縄のマスコミは悉くが反日的で中国寄りの言動をする。
他方、北京政府は台湾の所属は十三億人の中国国民が決めると僭越にも豪語して、
ダブルスタンダードも著しい。まともにとる必要はない。
例によって論旨明快、黄節が冴え渡る。
*平成２０年（２００８年）８月４日（月曜日）
パール博士は全幅の親日派ではなく大東亜戦争の全面支持ではなかった
日本無罪論にあらわれた理想主義は非暴力とカーストの出自と
設計主義からきている
中嶋岳志・西部遭共著『パール判決を問い直す』（講談社新書）
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
評 宮崎正弘
<略>
西部氏は「パール判事より清瀬一郎のほうが
東京裁判の問題点をきちんと指摘して」おり、
「東京裁判が一つは事後法にもとづく不法行為であり、
二つに政治的復讐劇である、と最初に指摘したのは清瀬」だったと言う。
そういえば、学生時代、筆者も清瀬一郎の本は熟読玩味した記憶が蘇った。
講演も聴きに行ったが、なによりも、清瀬一郎があらわした
『秘録東京裁判』（０２年に中公文庫）を傍線を引いて何回か読んだ。
<略>
筆者はパール判決文を読んだことがない。殆どは清瀬一郎氏のもの、
裁判記録は富士正晴氏の著作、そして最近明らかになった
証拠書類として申請し東京裁判で却下された夥しい証言など。
もっとも印象深い言葉は東條英機の主任弁護士だった清瀬一郎氏が
「ベトナム戦争で日本が心理的にベトナム側を支援している理由は
大東亜戦争の復讐をそこにみているからだ」と言ったときである。
本書、保守の思想界におそらく波紋をひろげるであろう。
↑
支那には勝手に寝言を言わせておけばよいのです。
遠からず崩壊し、四分五裂となります。無力化するでしょう。
迷惑なのは難民？(暴民＝犯罪集団)どもの来襲でしょう。
情け容赦なく殲滅するしかないし、できるかどうか？です。
現代の「元寇」と考えるべきでは。
八月は「歴史考察の月」でもあります。
新しい資料がでてくるので新たな展開になりますよね。
今までの通説がひっくり返ったりね。