画は 歌川 廣貞 （生没年不詳）、五粽亭 (ごそうてい)と号す。
江戸時代後期の 大坂の浮世絵師。 歌川國升の門人。
作画期は 弘化4年（1847年）から文久3年（1863年） 作
「風流發句合」 「大星由良之介」です。
☆晴れたり曇ったり、真冬日です。
旧暦十二月１４日＝新暦１月３０日が「討ち入りの日」です。
季節感は合う。
まずは、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201601290000/
櫻井ジャーナル 2016.01.29
◎斡旋利得の疑惑をかけられて辞任した甘利明は
日本社会を巨大資本に贈呈する作業の中心的な役割
経済再生担当大臣だった甘利明の辞任が話題になっているようだ。
UR（独立行政法人都市再生機構）の道路用地買収をめぐるトラブルに
甘利大臣の秘書が介入し、補償金としてURに2億2000万円を建設会社へ支払わせ、
その謝礼として500万円を受領、
URと業者の産業廃棄物処理をめぐるトラブルでは別の秘書が
環境省の課長やURの担当者と面談、国交省の局長に対する「口利き」の経費
などと称して合計600万円以上を受領したとされている。
この話が事実なら「絵に描いたようなあっせん利得」になると
弁護士で元検事の郷原信郎は指摘している。
安倍晋三政権が推進してきた「アベノミクス」、TPP（環太平洋連携協定）、
消費税率のアップなどで甘利大臣は中心的な役割を果たしてきた。
その点を強調し、甘利擁護論を展開するマスコミ人もいるようだが、
そうした政策の実態は日本社会の破壊にほかならない。
いわゆる第2次安倍内閣で推進されているアベノミクスは「大胆な金融緩和」が軸。
その方針に基づき、日銀の黒田東彦総裁は「量的・質的金融緩和（異次元金融緩和）」
を推進してきた。
ETF（上場投資信託）買いで相場を押し上げ、
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に株式の運用比率を倍増させる
ということもしている。
つまり政府／日銀による仕手戦。
原油相場の下落や侵略戦争によってサウジアラビアが財政赤字に転落、
投機市場への資金投入が細るどころか減らさざるをえない状況の中、
その補填をするように日本はアメリカ支配層から命令されている可能性が高い。
世界から「狂っている」と言われている政策をさらに強化することになるのだろう。
1970年代から始まった金融規制の緩和やオフショア市場ネットワークの拡大で
投機システムは整備され、資金は投機市場へ流れていく。
「カネの世界」のバブルが膨らみ、
庶民が生活する「モノの世界」では経済が縮小するのは必然だ。
今のような投機システムが存在しなかった19世紀にも
不公正な手段で先住民や国民の財産を手に入れ、巨万の富を築いた人たちが
アメリカにはいた。 いわゆる「泥棒男爵」である。
ジョン・D・ロックフェラー、J・P・モルガン、アンドリュー・カーネギー、
エドワード・ヘンリー・ハリマン、アンドリュー・W・メロンなどが含まれている。
こうした人々は手にした富を実業の世界に投入、生産活動の基盤を築き、
結果として工業を盛んにすることになるのだが、それはそうせざるをえなかったからだ。
フリードリッヒ・ハイエクやミルトン・フリードマンを理論的な支柱とする
「自由主義経済」が世界的に広がると、生産活動に資金を投入する必要がなくなった。
富豪たち、つまり資本家はカネ儲けが目的で、そこに商品を介在させる必要はなく、
金融が肥大化し、「カジノ経済」と呼ばれるような状況になる。
投機市場の肥大化は現実の社会を破壊し、貧富の差を拡大させることになる。
ある時点で庶民もそうした実態に気づき、何らかの行動を起こすことが予想される。
そこで、庶民の動向を監視、そうした人びとの怒りを体制へ反映させる仕組みを壊し、
念のため反乱にも備えておく必要がある。
民主主義的なシステムの破壊だ。
2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターやワシントンDCの国防総省本部庁舎
（ペンタゴン）が攻撃された後、
アメリカでは国内のファシズム化と国外での侵略が推進される。
日本も同じ道を進んできた。
その結果、庶民の実質賃金は下がり続け、円安や消費税の税率引き上げで
庶民の生活は苦しくなり、福祉政策の水準は引き下げられ、
特定秘密保護法で支配層の犯罪的行為がばれることを防ぐ体制を作り、
集団的自衛権で自衛隊をアメリカ軍の下請けにするだけでなく、
TPPの導入で政府や議会を無力化しようとしている。
TPPで最大の問題はISDS（国家投資家紛争処理）条項にある。
この条項によって巨大資本が国を支配する体制ができあがり、
参加国はボリス・エリツィン時代のロシアのようになるだろう。
当時のロシアは「規制緩和」や「私有化」
で国民の資産が政府の腐敗勢力と結びついた一部の人びとによって略奪され、
巨万の富を築いた人びとは「オリガルヒ」と呼ばれるようになった。
オリガルヒは犯罪組織のフロント企業のような会社を拠点にして「ビジネス」を展開、
ロシア政府はオリガルヒに支配された。
庶民の貧困化は深刻になり、街は荒廃、街には売春婦が急増してロシアは破綻国家になる。
TPPが成立したなら、直接的な生産活動やサービスのルール、労働条件、環境汚染、
食糧の安全などに関する規制、あるいは健康保険や年金など社会保障の仕組みを
最終的に決めるのは巨大資本になる。
政府、国会、裁判所はその支配下に置かれ、形式的にも民主主義は終わる。
西側では選挙という形式が存在しているかどうかで民主的かどうかが議論される。
そうした意味では日本もアメリカも民主主義国家ということになるのだろうが、
その実態が知られるようになっている現在、説得力はない。
アメリカで進行中の大統領選挙も無惨なもので、
ワッハーブ派／サラフ主義者を中心とする武装勢力を生み出した
ズビグネフ・ブレジンスキーは
「アメリカの民主主義にとって地球規模の不名誉」だと表現している。
まだアメリカが民主主義国家だと言いたいのだろう。
しかし、ブレジンスキーとデイビッド・ロックフェラーが1973年から目にかけ、
大統領にしたジミー・カーターは違った見方をしている。
巨大資本や外国人が際限なく政治家に寄付できるという判決は
「政治システムにおいてアメリカを偉大な国にしていた本質を壊した」と主張、
大統領候補や大統領だけでなく、
知事や議員を際限なく政治的に買収する寡頭政治にしたとしている。
民主国家ではないということだ。
大企業の活動を規制し、労働者の権利を拡大しようとしたフランクリン・ルーズベルトは
1938年4月29日、ファシズムについて次のように定義している。
「もし、私的権力が自分たちの民主的国家より強くなるまで
強大化することを人びとが許すなら、民主主義の権利は危うくなる。
本質的に、個人、あるいは私的権力をコントロールするグループ、
あるいはそれに類する何らかの存在による政府の所有こそがファシズムだ。」
廣貞、二枚目、
「平右衛門」です。
表門隊・小野寺幸右衛門秀富 享年二十八。 か？
おのでらこうえもんひでとみ
これが「武士」なら大笑いだｗ ただのタカリヤ、
◆http://lite-ra.com/2016/01/post-1931.html
リテラ 2016.01.30
◎ネトウヨが「武士」とホメる甘利明は「悪代官」だ！
5億円の企業献金とパーティ収入、年間1千万の原発マネー
辞任した甘利明・前経済再生相の“茶番会見”から1日。
やはり、予想どおりテレビメディアは“疑惑の幕引き”を展開してきた。
本サイトがきのう早朝の記事で予言したとおり、
☆http://lite-ra.com/2016/01/post-1928.html
安倍応援団の田崎史郎・時事通信特別解説委員は、
朝からワイドショーをはしごして甘利氏擁護を展開。
『情報プレゼンター とくダネ！』（フジテレビ）では
「野党はもちろん徹底究明とか言うんですけど、
本人が責任をとって辞められたわけで」と発言。
『ひるおび！』（TBS）でも同様に
「（甘利氏は会見で）ほぼ説明しきれてるんじゃないですかね」
「僕は人を信じやすくてね、へへ（笑）」などと嘯いてみせた。
田崎氏のような官邸に近いコメンテーターが、
安倍政権へのダメージを最小限にするような動きをしてくるのは想定内ではあるが、
ネット上でも、甘利氏を“悲劇のヒーロー”扱いする声まであがっているのだから、
ため息がでる。
「潔い男らしい辞任会見」「甘利さんは男の中の男！」
「甘利明議員は武士の一分を胸に持つ人物らしい」
「甘利氏の言葉に武士道を見た。日本の魂を持つ者の心を打つものだ」
「甘利大臣、武士道貫く。真摯な受け応え潔し」
あれが「武士」って本気で言ってるのか……。
ネトウヨたちの安倍親衛隊ぶりもここに極まれりという感じだが、しかし、
ここまでではなくとも、あの涙ながらの茶番会見をみて、
「安倍政権のことを第一に考えての勇退」
「秘書が悪いのに責任をとったのは立派」などと思った人は少なくないらしい。
ならば、本サイトとしては、あらためてこの甘利明という政治家の“本質”を
伝えておかねばならないだろう。
今回、甘利氏はあっせん利得処罰法違反が極めて濃厚な形で大臣を辞任したわけだが、
この政治家はこれまでも“カネをめぐる疑惑”に事欠かなかった。
その汚いカネまみれの政治家人生を、いまここに振り返ってみよう。
甘利氏が政界に進出したのは1983年。
政治家だった父親・甘利正氏の地盤を引き継いでの出馬で、いわゆる二世議員だ。
自民党入党後の93年には、当時の「週刊新潮」（新潮社）11月25日号が、
甘利氏にとって初の大きな金銭スキャンダルを報じる。
記事によれば、甘利氏の2つの政治団体が、支持者からの献金額を
約10倍に水増しして選管に報告、虚偽の領収書を濫発して
献金者に総額約6500万円の所得還付金を不正に受け取らせていたというのだ。
このとき甘利氏の秘書は“政治団体に名前を使われただけで甘利氏とは無関係”
と釈明したが、これらの政治団体は政治資金収支報告書に記載されていた。
しかし、こんな金銭スキャンダルも、さすがの二世議員には大した障害にならなかったらしい。
その5年後には小渕内閣で労働相として初入閣。
続く森、小泉内閣では大臣の座を射止めることはできなかったが、
06年の自民党総裁選では当時の所属派閥の領袖を裏切り安倍晋三氏を支援。
安倍総理誕生の立役者のひとりとして経産相に就任した。
以降、安倍首相の経済政策を支え続けたことは周知のとおりだ。
しかし、第一次安倍内閣では閣僚の失言や不祥事が続出した。
甘利氏にも疑惑の目が向けられ、07年には「週刊ポスト」（小学館）7月27日号が
“4000万円事務所費疑惑”を報道。
その内容は、資金管理団体「甘山会」が収支報告書に記載した「事務所費」から
実際の事務所家賃を引くと、2003年から05年の3年間で
なんと約4000万もの差額が発生しており、そのカネが闇に消えていたというもの。
この不透明な経費の多くは高級料亭などでの飲食などに使われていたとみられている。
実際、「しんぶん赤旗」2016年1月26日付によれば、
甘利氏の政治資金での飲み食いは安倍内閣の閣僚の中でも屈指だという。
14年の甘山会の「飲食費」は約750万円で全閣僚のなかで麻生太郎財務相に次ぐ2位。
すしに焼肉、イタリア料理などに舌鼓を打っており、
しかも「週刊文春」（文藝春秋）で告発者らが大臣室へ行き50万円を手渡したという
13年11月14日の領収書には、奇妙なことに、
ワイン居酒屋でなんと19万円もの支出があったという。
明らかに庶民のそれとかけ離れた金銭感覚だが、他にも甘利氏といえば、
テレビ東京の『開運！なんでも鑑定団』にも出演するなど、
政界きっての“骨董品コレクター”として知られる。
だが、本サイトでも先日お伝えしたように、第一次安倍政権の頃には、
鑑定額計100万円相当の美術品3点をバンダイの御曹司に1500万円で売りつけていた疑惑
も発覚している。
いま思えば、趣味の骨董品も財産運用の一環だったのではないか。
甘利氏のこうした贅沢趣味を支えるのが巨額のパーティ券であることは言うまでもない。
「しんぶん赤旗」1月29日付によれば、甘利氏は、甘山会や代表を務める選挙区支部、
政治団体「通商産業政策研究会」を“財布”にしており、
11年から14年の4年間で3団体が得た企業・団体献金とパーティ収入は総額5億円超。
とりわけ、甘山会は4年間で75回も政治資金パーティを開いていた。
なお、大臣規範では「国民の疑惑を招きかねないような大規模なものの開催は自粛する」
と定められているが、甘利氏は第二次安倍内閣以降、
政治資金規正法で報告が義務付けられている
収入1000万円以上の政治資金パーティを6度も開催していた。
さらに、このパーティ券をめぐっては、甘利氏は原発政策を進めるかたわら、
東京電力とその関連会社から大量に購入してもらっていたという事実もある。
本サイトでも既報のとおり、東電は国会議員を電力業界での重要度でランク付けしていた。
甘利氏は、2010年までの数年間でその“原発議員ランキング”のトップテンに
位置付けられており、パーティ券にあてがわれた“原発マネー”の総額は、
年間1000万円以上だったとも言われている。
こうした甘利氏の所業を知ってもなお、ネトウヨたちは「武士」などというのだろうか。
誰がどう見たって“時代劇の悪代官”のほうがふさわしい。
今回発覚した口利き疑惑だってそうだ。
通常、大臣室で現金の受け渡しを行うことは政治家としてあり得ないことだが、
カネまみれの政治家人生を歩んできた甘利氏は感覚が麻痺していたのかもしれない。
「文春」の実名告発は来るべくしてきたのだ。
30年以上ものあいだ、政治団体や秘書ぐるみで巨額のカネを転がし、
グルメや骨董品に費やしてきた代償をついに払うときがきた。そういうことだろう。
あるいは、責任をとって辞めるという当然のことが「武士」なのならば、
もうひとり「武士」になるべき男がいる。 安倍首相だ。
こうした疑惑まみれの人間を第一次政権時から重用し続けた安倍首相の責任は計り知れない。
しかし、安倍首相は「任命責任は私にある。こうした事態になったことついて、
国民に深くお詫び申し上げる」と述べたが、今回も間違いなく“口だけ”に終わるだろう。
第二次安倍政権では今回の甘利氏までに、松島みどり法相、小渕優子経産相、
西川公也農水相（いずれも当時）の3人が、不祥事絡みで辞任した。
そのとき、安倍首相が任命責任をひとつでも果たしたか。ノーだ。
本当に、彼らを任命したことへの責任を感じているのであれば、それこそ、
安倍首相も潔く総理を辞めたほうがいい。
（宮島みつや）
廣貞、三枚目、
「忠烈義士傅 大高源吾」 初代 実川延三郎です。
沈黙は鉛でしかない、大いに反論して正解ですよ、
◆http://tocana.jp/2016/01/post_8726_entry.html
トカナ 2016.01.29
◎STAP細胞「あって当然」という意見も！
小保方晴子氏が手記で語った真実をめぐる 科学畑の見解とは？
日本社会のみならず、世界を巻き込んだSTAP細胞をめぐる問題。
最近では報道もずいぶん下火になってきたが、このタイミングで、
当事者だった小保方晴子氏が『あの日』（講談社）と題した手記を出版した。
本書には、帯の「真実を歪めたのは誰だ？」という一文とともに、
まるで身の潔白や告白を含意するかのような真っ白い装丁がなされている。
また、前書きには「この本の中に真実を書こうと決めました」とあり、
STAP細胞が実在することを一貫して主張してきた
小保方氏の決意が込められていることは間違いない。
■疑問に対して小保方氏が明かした新事実とは？
全15章から構成される本手記において、小保方氏は研究者を志したきっかけから学生時代、
そして2014年のSTAP論文発表、さらに捏造判定を受け論文撤回に至るまでを綴っているが、
やはり国民の多くがもっとも注目するのは以下の2点だろう。
・ 理研の調査委員会が、「STAP現象はすべてES細胞の混入に由来する」
と断定したことに対する見解
・ 理研で行われた再現実験の結果、
「小保方氏本人が実験しても、STAP細胞を作ることはできなかった」
と発表されたことに対する見解
これらの疑問点について、小保方氏は本書の第12章「仕組まれたES細胞混入ストーリー」と
第13章「業火」で自身の主張を繰り広げている。
まず、STAP細胞がES細胞の混入に由来すると断定されたことについては、
「私がES細胞を混入させたというストーリーに収束するように仕組まれているように感じた」
「周到に準備され、張り巡らされた伏線によって仕掛けられた罠だったとも受け取れた」
と自身の関与を否定。
そもそもSTAP細胞の培養は論文の共著者である若山照彦・山梨大学教授が主導していたものの、
途中で若山氏が態度を翻し、捏造の犯人に仕立てあげられたとして不信感を露わにしている。
そして再現実験が失敗に終わったとされる点、つまり肝心のSTAP細胞が本当に実在するのか
という疑問については、
「私が許されていた実験は、マウスから細胞を取り出し、STAP細胞塊を作製することころまで」
「作製されたSTAP細胞塊が多能性遺伝子を発現しているかなどの解析は第三者によって行われ、
自分で解析することが許されていなかった」と明かしたうえで、
「STAP細胞は変化しやすい細胞」
「本当に科学の検証を目的としていたのなら、STAP細胞塊の扱いに一番慣れている私に
解析もさせて、科学的な結果を見極めるべきだった」と主張している。
■STAP潰しの背景に万能細胞利権？
さて、小保方氏が手記で繰り広げている主張が仮に正しかったとすると、
小保方氏も手記で言及していない“大きな謎”が生じてくる。
STAP細胞が実在し、過去に小保方氏が作製にも成功しているならば、
なぜその素晴らしい功績が「ES細胞の混入」や「再現実験の失敗」など、
ありとあらゆる罠によって闇に葬り去られようとしたのか。
この点について編集部は、旧知の科学ジャーナリストに尋ねた。
すると、さまざまな知られざる“事情”が浮かび上がってきた。
「STAP細胞と同じ万能細胞のひとつに、iPS細胞がありますよね。
どちらも体の組織や臓器の細胞に成長する元となる細胞ですが、
作製方法がまったく異なります。
一言で表せば、STAP細胞のほうがずっと簡単にできてしまうんです。
遺伝子操作を必要とするiPS細胞に対して、
STAP細胞はマウスのリンパ球を弱酸性の溶液に一定期間浸すだけでいいわけですから」
「iPS細胞の研究には、国が莫大な支援を行ってきました。
それにiPS細胞技術の特許も、すでに京都大学やアメリカのベンチャー企業が押さえている。
もしもSTAP細胞が現実のものであれば、膨大な金が動くこれらの技術が全部パーになる
可能性が高いわけです。科学界、もしくはビジネスの分野から、
何らかの力が働いているのではないか、そんな憶測が飛び出すのも無理はないでしょう」
「ちなみに、STAP細胞のように簡単な手法で万能細胞ができる可能性についてですが、
本音では多くの研究者が“ある”と考えており、
それを“誰が最初に見つけるか”という点こそが重要なのだという指摘もあるほどです」
「さらにSTAP細胞については、75年前に千島喜久男博士が提唱し、
森下敬一博士が実証を重ねた『千島・森下学説』との類似点を指摘する声もあります。
そこには、まるでSTAP細胞の存在を予見するかのような記述が多数存在するのです。
生物学の常識を覆すとして、現在は“トンデモ学説”扱いされている『千島・森下学説』ですが、
そのこととSTAP細胞が潰されたことは無関係ではないかもしれません」
（科学ジャーナリスト）
このように、一連のSTAP細胞騒動には万能細胞をめぐるさまざまな利権が大きく影を落としている
との捉え方もあるようだ。
■サイエンス・ライターが語った、小保方氏の“科学者としての質”
(略) つまらん。
（編集部）
↑
必聴かと思う、
☆http://takedanet.com/archives/1050930442.html
武田邦彦 （中部大学） （平成28年1月29日）
◎ＳＴＡＰ
☆http://takedanet.com/archives/1051006925.html
武田邦彦 （中部大学） （平成28年1月30日）
◎ＳＴＡＰ ２
核心をついておる。
江戸時代後期の 大坂の浮世絵師。 歌川國升の門人。
作画期は 弘化4年（1847年）から文久3年（1863年） 作
「風流發句合」 「大星由良之介」です。
☆晴れたり曇ったり、真冬日です。
旧暦十二月１４日＝新暦１月３０日が「討ち入りの日」です。
季節感は合う。
まずは、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201601290000/
櫻井ジャーナル 2016.01.29
◎斡旋利得の疑惑をかけられて辞任した甘利明は
日本社会を巨大資本に贈呈する作業の中心的な役割
経済再生担当大臣だった甘利明の辞任が話題になっているようだ。
UR（独立行政法人都市再生機構）の道路用地買収をめぐるトラブルに
甘利大臣の秘書が介入し、補償金としてURに2億2000万円を建設会社へ支払わせ、
その謝礼として500万円を受領、
URと業者の産業廃棄物処理をめぐるトラブルでは別の秘書が
環境省の課長やURの担当者と面談、国交省の局長に対する「口利き」の経費
などと称して合計600万円以上を受領したとされている。
この話が事実なら「絵に描いたようなあっせん利得」になると
弁護士で元検事の郷原信郎は指摘している。
安倍晋三政権が推進してきた「アベノミクス」、TPP（環太平洋連携協定）、
消費税率のアップなどで甘利大臣は中心的な役割を果たしてきた。
その点を強調し、甘利擁護論を展開するマスコミ人もいるようだが、
そうした政策の実態は日本社会の破壊にほかならない。
いわゆる第2次安倍内閣で推進されているアベノミクスは「大胆な金融緩和」が軸。
その方針に基づき、日銀の黒田東彦総裁は「量的・質的金融緩和（異次元金融緩和）」
を推進してきた。
ETF（上場投資信託）買いで相場を押し上げ、
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に株式の運用比率を倍増させる
ということもしている。
つまり政府／日銀による仕手戦。
原油相場の下落や侵略戦争によってサウジアラビアが財政赤字に転落、
投機市場への資金投入が細るどころか減らさざるをえない状況の中、
その補填をするように日本はアメリカ支配層から命令されている可能性が高い。
世界から「狂っている」と言われている政策をさらに強化することになるのだろう。
1970年代から始まった金融規制の緩和やオフショア市場ネットワークの拡大で
投機システムは整備され、資金は投機市場へ流れていく。
「カネの世界」のバブルが膨らみ、
庶民が生活する「モノの世界」では経済が縮小するのは必然だ。
今のような投機システムが存在しなかった19世紀にも
不公正な手段で先住民や国民の財産を手に入れ、巨万の富を築いた人たちが
アメリカにはいた。 いわゆる「泥棒男爵」である。
ジョン・D・ロックフェラー、J・P・モルガン、アンドリュー・カーネギー、
エドワード・ヘンリー・ハリマン、アンドリュー・W・メロンなどが含まれている。
こうした人々は手にした富を実業の世界に投入、生産活動の基盤を築き、
結果として工業を盛んにすることになるのだが、それはそうせざるをえなかったからだ。
フリードリッヒ・ハイエクやミルトン・フリードマンを理論的な支柱とする
「自由主義経済」が世界的に広がると、生産活動に資金を投入する必要がなくなった。
富豪たち、つまり資本家はカネ儲けが目的で、そこに商品を介在させる必要はなく、
金融が肥大化し、「カジノ経済」と呼ばれるような状況になる。
投機市場の肥大化は現実の社会を破壊し、貧富の差を拡大させることになる。
ある時点で庶民もそうした実態に気づき、何らかの行動を起こすことが予想される。
そこで、庶民の動向を監視、そうした人びとの怒りを体制へ反映させる仕組みを壊し、
念のため反乱にも備えておく必要がある。
民主主義的なシステムの破壊だ。
2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターやワシントンDCの国防総省本部庁舎
（ペンタゴン）が攻撃された後、
アメリカでは国内のファシズム化と国外での侵略が推進される。
日本も同じ道を進んできた。
その結果、庶民の実質賃金は下がり続け、円安や消費税の税率引き上げで
庶民の生活は苦しくなり、福祉政策の水準は引き下げられ、
特定秘密保護法で支配層の犯罪的行為がばれることを防ぐ体制を作り、
集団的自衛権で自衛隊をアメリカ軍の下請けにするだけでなく、
TPPの導入で政府や議会を無力化しようとしている。
TPPで最大の問題はISDS（国家投資家紛争処理）条項にある。
この条項によって巨大資本が国を支配する体制ができあがり、
参加国はボリス・エリツィン時代のロシアのようになるだろう。
当時のロシアは「規制緩和」や「私有化」
で国民の資産が政府の腐敗勢力と結びついた一部の人びとによって略奪され、
巨万の富を築いた人びとは「オリガルヒ」と呼ばれるようになった。
オリガルヒは犯罪組織のフロント企業のような会社を拠点にして「ビジネス」を展開、
ロシア政府はオリガルヒに支配された。
庶民の貧困化は深刻になり、街は荒廃、街には売春婦が急増してロシアは破綻国家になる。
TPPが成立したなら、直接的な生産活動やサービスのルール、労働条件、環境汚染、
食糧の安全などに関する規制、あるいは健康保険や年金など社会保障の仕組みを
最終的に決めるのは巨大資本になる。
政府、国会、裁判所はその支配下に置かれ、形式的にも民主主義は終わる。
西側では選挙という形式が存在しているかどうかで民主的かどうかが議論される。
そうした意味では日本もアメリカも民主主義国家ということになるのだろうが、
その実態が知られるようになっている現在、説得力はない。
アメリカで進行中の大統領選挙も無惨なもので、
ワッハーブ派／サラフ主義者を中心とする武装勢力を生み出した
ズビグネフ・ブレジンスキーは
「アメリカの民主主義にとって地球規模の不名誉」だと表現している。
まだアメリカが民主主義国家だと言いたいのだろう。
しかし、ブレジンスキーとデイビッド・ロックフェラーが1973年から目にかけ、
大統領にしたジミー・カーターは違った見方をしている。
巨大資本や外国人が際限なく政治家に寄付できるという判決は
「政治システムにおいてアメリカを偉大な国にしていた本質を壊した」と主張、
大統領候補や大統領だけでなく、
知事や議員を際限なく政治的に買収する寡頭政治にしたとしている。
民主国家ではないということだ。
大企業の活動を規制し、労働者の権利を拡大しようとしたフランクリン・ルーズベルトは
1938年4月29日、ファシズムについて次のように定義している。
「もし、私的権力が自分たちの民主的国家より強くなるまで
強大化することを人びとが許すなら、民主主義の権利は危うくなる。
本質的に、個人、あるいは私的権力をコントロールするグループ、
あるいはそれに類する何らかの存在による政府の所有こそがファシズムだ。」
廣貞、二枚目、
「平右衛門」です。
表門隊・小野寺幸右衛門秀富 享年二十八。 か？
おのでらこうえもんひでとみ
これが「武士」なら大笑いだｗ ただのタカリヤ、
◆http://lite-ra.com/2016/01/post-1931.html
リテラ 2016.01.30
◎ネトウヨが「武士」とホメる甘利明は「悪代官」だ！
5億円の企業献金とパーティ収入、年間1千万の原発マネー
辞任した甘利明・前経済再生相の“茶番会見”から1日。
やはり、予想どおりテレビメディアは“疑惑の幕引き”を展開してきた。
本サイトがきのう早朝の記事で予言したとおり、
☆http://lite-ra.com/2016/01/post-1928.html
安倍応援団の田崎史郎・時事通信特別解説委員は、
朝からワイドショーをはしごして甘利氏擁護を展開。
『情報プレゼンター とくダネ！』（フジテレビ）では
「野党はもちろん徹底究明とか言うんですけど、
本人が責任をとって辞められたわけで」と発言。
『ひるおび！』（TBS）でも同様に
「（甘利氏は会見で）ほぼ説明しきれてるんじゃないですかね」
「僕は人を信じやすくてね、へへ（笑）」などと嘯いてみせた。
田崎氏のような官邸に近いコメンテーターが、
安倍政権へのダメージを最小限にするような動きをしてくるのは想定内ではあるが、
ネット上でも、甘利氏を“悲劇のヒーロー”扱いする声まであがっているのだから、
ため息がでる。
「潔い男らしい辞任会見」「甘利さんは男の中の男！」
「甘利明議員は武士の一分を胸に持つ人物らしい」
「甘利氏の言葉に武士道を見た。日本の魂を持つ者の心を打つものだ」
「甘利大臣、武士道貫く。真摯な受け応え潔し」
あれが「武士」って本気で言ってるのか……。
ネトウヨたちの安倍親衛隊ぶりもここに極まれりという感じだが、しかし、
ここまでではなくとも、あの涙ながらの茶番会見をみて、
「安倍政権のことを第一に考えての勇退」
「秘書が悪いのに責任をとったのは立派」などと思った人は少なくないらしい。
ならば、本サイトとしては、あらためてこの甘利明という政治家の“本質”を
伝えておかねばならないだろう。
今回、甘利氏はあっせん利得処罰法違反が極めて濃厚な形で大臣を辞任したわけだが、
この政治家はこれまでも“カネをめぐる疑惑”に事欠かなかった。
その汚いカネまみれの政治家人生を、いまここに振り返ってみよう。
甘利氏が政界に進出したのは1983年。
政治家だった父親・甘利正氏の地盤を引き継いでの出馬で、いわゆる二世議員だ。
自民党入党後の93年には、当時の「週刊新潮」（新潮社）11月25日号が、
甘利氏にとって初の大きな金銭スキャンダルを報じる。
記事によれば、甘利氏の2つの政治団体が、支持者からの献金額を
約10倍に水増しして選管に報告、虚偽の領収書を濫発して
献金者に総額約6500万円の所得還付金を不正に受け取らせていたというのだ。
このとき甘利氏の秘書は“政治団体に名前を使われただけで甘利氏とは無関係”
と釈明したが、これらの政治団体は政治資金収支報告書に記載されていた。
しかし、こんな金銭スキャンダルも、さすがの二世議員には大した障害にならなかったらしい。
その5年後には小渕内閣で労働相として初入閣。
続く森、小泉内閣では大臣の座を射止めることはできなかったが、
06年の自民党総裁選では当時の所属派閥の領袖を裏切り安倍晋三氏を支援。
安倍総理誕生の立役者のひとりとして経産相に就任した。
以降、安倍首相の経済政策を支え続けたことは周知のとおりだ。
しかし、第一次安倍内閣では閣僚の失言や不祥事が続出した。
甘利氏にも疑惑の目が向けられ、07年には「週刊ポスト」（小学館）7月27日号が
“4000万円事務所費疑惑”を報道。
その内容は、資金管理団体「甘山会」が収支報告書に記載した「事務所費」から
実際の事務所家賃を引くと、2003年から05年の3年間で
なんと約4000万もの差額が発生しており、そのカネが闇に消えていたというもの。
この不透明な経費の多くは高級料亭などでの飲食などに使われていたとみられている。
実際、「しんぶん赤旗」2016年1月26日付によれば、
甘利氏の政治資金での飲み食いは安倍内閣の閣僚の中でも屈指だという。
14年の甘山会の「飲食費」は約750万円で全閣僚のなかで麻生太郎財務相に次ぐ2位。
すしに焼肉、イタリア料理などに舌鼓を打っており、
しかも「週刊文春」（文藝春秋）で告発者らが大臣室へ行き50万円を手渡したという
13年11月14日の領収書には、奇妙なことに、
ワイン居酒屋でなんと19万円もの支出があったという。
明らかに庶民のそれとかけ離れた金銭感覚だが、他にも甘利氏といえば、
テレビ東京の『開運！なんでも鑑定団』にも出演するなど、
政界きっての“骨董品コレクター”として知られる。
だが、本サイトでも先日お伝えしたように、第一次安倍政権の頃には、
鑑定額計100万円相当の美術品3点をバンダイの御曹司に1500万円で売りつけていた疑惑
も発覚している。
いま思えば、趣味の骨董品も財産運用の一環だったのではないか。
甘利氏のこうした贅沢趣味を支えるのが巨額のパーティ券であることは言うまでもない。
「しんぶん赤旗」1月29日付によれば、甘利氏は、甘山会や代表を務める選挙区支部、
政治団体「通商産業政策研究会」を“財布”にしており、
11年から14年の4年間で3団体が得た企業・団体献金とパーティ収入は総額5億円超。
とりわけ、甘山会は4年間で75回も政治資金パーティを開いていた。
なお、大臣規範では「国民の疑惑を招きかねないような大規模なものの開催は自粛する」
と定められているが、甘利氏は第二次安倍内閣以降、
政治資金規正法で報告が義務付けられている
収入1000万円以上の政治資金パーティを6度も開催していた。
さらに、このパーティ券をめぐっては、甘利氏は原発政策を進めるかたわら、
東京電力とその関連会社から大量に購入してもらっていたという事実もある。
本サイトでも既報のとおり、東電は国会議員を電力業界での重要度でランク付けしていた。
甘利氏は、2010年までの数年間でその“原発議員ランキング”のトップテンに
位置付けられており、パーティ券にあてがわれた“原発マネー”の総額は、
年間1000万円以上だったとも言われている。
こうした甘利氏の所業を知ってもなお、ネトウヨたちは「武士」などというのだろうか。
誰がどう見たって“時代劇の悪代官”のほうがふさわしい。
今回発覚した口利き疑惑だってそうだ。
通常、大臣室で現金の受け渡しを行うことは政治家としてあり得ないことだが、
カネまみれの政治家人生を歩んできた甘利氏は感覚が麻痺していたのかもしれない。
「文春」の実名告発は来るべくしてきたのだ。
30年以上ものあいだ、政治団体や秘書ぐるみで巨額のカネを転がし、
グルメや骨董品に費やしてきた代償をついに払うときがきた。そういうことだろう。
あるいは、責任をとって辞めるという当然のことが「武士」なのならば、
もうひとり「武士」になるべき男がいる。 安倍首相だ。
こうした疑惑まみれの人間を第一次政権時から重用し続けた安倍首相の責任は計り知れない。
しかし、安倍首相は「任命責任は私にある。こうした事態になったことついて、
国民に深くお詫び申し上げる」と述べたが、今回も間違いなく“口だけ”に終わるだろう。
第二次安倍政権では今回の甘利氏までに、松島みどり法相、小渕優子経産相、
西川公也農水相（いずれも当時）の3人が、不祥事絡みで辞任した。
そのとき、安倍首相が任命責任をひとつでも果たしたか。ノーだ。
本当に、彼らを任命したことへの責任を感じているのであれば、それこそ、
安倍首相も潔く総理を辞めたほうがいい。
（宮島みつや）
廣貞、三枚目、
「忠烈義士傅 大高源吾」 初代 実川延三郎です。
沈黙は鉛でしかない、大いに反論して正解ですよ、
◆http://tocana.jp/2016/01/post_8726_entry.html
トカナ 2016.01.29
◎STAP細胞「あって当然」という意見も！
小保方晴子氏が手記で語った真実をめぐる 科学畑の見解とは？
日本社会のみならず、世界を巻き込んだSTAP細胞をめぐる問題。
最近では報道もずいぶん下火になってきたが、このタイミングで、
当事者だった小保方晴子氏が『あの日』（講談社）と題した手記を出版した。
本書には、帯の「真実を歪めたのは誰だ？」という一文とともに、
まるで身の潔白や告白を含意するかのような真っ白い装丁がなされている。
また、前書きには「この本の中に真実を書こうと決めました」とあり、
STAP細胞が実在することを一貫して主張してきた
小保方氏の決意が込められていることは間違いない。
■疑問に対して小保方氏が明かした新事実とは？
全15章から構成される本手記において、小保方氏は研究者を志したきっかけから学生時代、
そして2014年のSTAP論文発表、さらに捏造判定を受け論文撤回に至るまでを綴っているが、
やはり国民の多くがもっとも注目するのは以下の2点だろう。
・ 理研の調査委員会が、「STAP現象はすべてES細胞の混入に由来する」
と断定したことに対する見解
・ 理研で行われた再現実験の結果、
「小保方氏本人が実験しても、STAP細胞を作ることはできなかった」
と発表されたことに対する見解
これらの疑問点について、小保方氏は本書の第12章「仕組まれたES細胞混入ストーリー」と
第13章「業火」で自身の主張を繰り広げている。
まず、STAP細胞がES細胞の混入に由来すると断定されたことについては、
「私がES細胞を混入させたというストーリーに収束するように仕組まれているように感じた」
「周到に準備され、張り巡らされた伏線によって仕掛けられた罠だったとも受け取れた」
と自身の関与を否定。
そもそもSTAP細胞の培養は論文の共著者である若山照彦・山梨大学教授が主導していたものの、
途中で若山氏が態度を翻し、捏造の犯人に仕立てあげられたとして不信感を露わにしている。
そして再現実験が失敗に終わったとされる点、つまり肝心のSTAP細胞が本当に実在するのか
という疑問については、
「私が許されていた実験は、マウスから細胞を取り出し、STAP細胞塊を作製することころまで」
「作製されたSTAP細胞塊が多能性遺伝子を発現しているかなどの解析は第三者によって行われ、
自分で解析することが許されていなかった」と明かしたうえで、
「STAP細胞は変化しやすい細胞」
「本当に科学の検証を目的としていたのなら、STAP細胞塊の扱いに一番慣れている私に
解析もさせて、科学的な結果を見極めるべきだった」と主張している。
■STAP潰しの背景に万能細胞利権？
さて、小保方氏が手記で繰り広げている主張が仮に正しかったとすると、
小保方氏も手記で言及していない“大きな謎”が生じてくる。
STAP細胞が実在し、過去に小保方氏が作製にも成功しているならば、
なぜその素晴らしい功績が「ES細胞の混入」や「再現実験の失敗」など、
ありとあらゆる罠によって闇に葬り去られようとしたのか。
この点について編集部は、旧知の科学ジャーナリストに尋ねた。
すると、さまざまな知られざる“事情”が浮かび上がってきた。
「STAP細胞と同じ万能細胞のひとつに、iPS細胞がありますよね。
どちらも体の組織や臓器の細胞に成長する元となる細胞ですが、
作製方法がまったく異なります。
一言で表せば、STAP細胞のほうがずっと簡単にできてしまうんです。
遺伝子操作を必要とするiPS細胞に対して、
STAP細胞はマウスのリンパ球を弱酸性の溶液に一定期間浸すだけでいいわけですから」
「iPS細胞の研究には、国が莫大な支援を行ってきました。
それにiPS細胞技術の特許も、すでに京都大学やアメリカのベンチャー企業が押さえている。
もしもSTAP細胞が現実のものであれば、膨大な金が動くこれらの技術が全部パーになる
可能性が高いわけです。科学界、もしくはビジネスの分野から、
何らかの力が働いているのではないか、そんな憶測が飛び出すのも無理はないでしょう」
「ちなみに、STAP細胞のように簡単な手法で万能細胞ができる可能性についてですが、
本音では多くの研究者が“ある”と考えており、
それを“誰が最初に見つけるか”という点こそが重要なのだという指摘もあるほどです」
「さらにSTAP細胞については、75年前に千島喜久男博士が提唱し、
森下敬一博士が実証を重ねた『千島・森下学説』との類似点を指摘する声もあります。
そこには、まるでSTAP細胞の存在を予見するかのような記述が多数存在するのです。
生物学の常識を覆すとして、現在は“トンデモ学説”扱いされている『千島・森下学説』ですが、
そのこととSTAP細胞が潰されたことは無関係ではないかもしれません」
（科学ジャーナリスト）
このように、一連のSTAP細胞騒動には万能細胞をめぐるさまざまな利権が大きく影を落としている
との捉え方もあるようだ。
■サイエンス・ライターが語った、小保方氏の“科学者としての質”
(略) つまらん。
（編集部）
↑
必聴かと思う、
☆http://takedanet.com/archives/1050930442.html
武田邦彦 （中部大学） （平成28年1月29日）
◎ＳＴＡＰ
☆http://takedanet.com/archives/1051006925.html
武田邦彦 （中部大学） （平成28年1月30日）
◎ＳＴＡＰ ２
核心をついておる。
