日本一“熱い街”熊谷の社長日記

組織論の立場から企業の“あるべき”と“やってはいけない”を考える企業アナリスト~大関暁夫の言いっぱなしダイアリー~

「就活人気企業ベスト10」がすべて金融機関って、日本は大丈夫かぁ?

2013-02-28 | ニュース雑感
昨日の日経新聞別刷で特集されていた、恒例大学生の就職先人気ランキング。1位から10位まで金融機関がズラリって、私あたりの世代から見ると「何よ?」って感じで、非常に違和感を覚えずにはいられません。

1位 日本生命保険
2位 東京海上日動火災保険
3位 第一生命保険
4位 三菱東京UFJ銀行
5位 三井住友海上火災保険
6位 三菱UFJ信託銀行
7位 みずほファイナンシャルグループ
8位 三井住友銀行
9位 三井住友信託銀行
10位 明治安田生命保険
(日本経済新聞社調べ)

昨年12月から今年1月にかけての調査とのことなので、衆院の解散→総選挙→自民党政権に移ってアベノミクスが実態はないながらも効果を発揮し始め、民主党政権時代よりは少しは先行きが明るく感じられ始めたであろう時期の調査なのですが、学生は依然として先行き不安で安定志向であるということなのでしょうか。

確かにここ2~3年は長引く不況下の安定志向もあって、就活における金融機関人気は高まってはいたものの、トップ10がすべて金融機関と言うのは、恐らく史上初でしょう。金融機関志望が悪いとは申しませんが、考えようによってはあまりに「夢」がなさすぎる気もしてきます。元金融機関勤務の私が言うのもなんなのですが、「夢」のなさを儚んで銀行を「イチ抜け」した身からすれば、学生の皆さんは金融機関に入って一体何を望んでいるのだろうか、などと思ったりもするわけです。

別に聞きたくもないでしょうが、言い訳的に申し上げておきますと、30年ほど前の私の就活は、第一志望群であった出版業界就職に夢破れ(話せば長い事情があるのですが…)ならばいっそ大学時代に勉強をしなかった埋め合わせ的意味合いも含めて銀行にでも行って5年ぐらい勉強するかと就職先を決めました(5年と思いつつ、これまたいろいろあって22年お世話になったわけですが)。そんな経緯もあり、もともと「夢」はたくさん持っていて、ハナから金融機関を上位志望など全くしていなかったので、どうも今の就活人気状況は腑に落ちないものを感じるのです。

30年も前の私の就活時代と比べても意味はあまりないのかもしれませんが、確か当時の上位にはサントリーとか、ソニーとか、物産・商事とか、日航・全日空とか、JTBとか…、けっこう就職後の「夢」を感じさせる企業が名を連ねていたように記憶しています。今年の一覧を見てみるとANAグループが11位、サントリー・ホールディングス15位、JTBが19位、三菱商事がやっと20位に入っている程度。ホント、様変わりの様相です。

ちなみにその昔は人気上位常連だった日本を代表する大所企業では、トヨタ自動車が41位、NTTドコモが43位、三井物産29位、ソニー、キリンビールが共に60位、富士フィルム75位、パナソニック77位、ホンダとNTT東日本は83位、富士通95位、日産自動車などは135位です。

私の時代の人気上位企業は、広告イメージが光っていたサントリー以外は、高度成長下で急激に進展していた国際化の流れに乗って「世界で羽ばたきたい!」という理由で他の上位企業は人気を集めていたのかもしれません。そんな時代背景はあったものの、当時は「給与がいい」ということ以外にあまり積極的な人気要素を見出しにくかった金融機関は、なかなか上位には入れない存在だったのです。

金融機関って所詮はお金を扱う経済界におけるバイプレイヤーであって、経済の血液としてなくてはならない重要な存在ではありながらも、決して主役には成り得ないそんな業界であると思うのです。すなわち、一概には言い切れないとは思いますが、昔の若者が就職先に求めたものは「お金」より「夢」優先の傾向が強かったものが、見事に逆転してしまったのかなとも思えるのです。

それが今や金融機関がトップ10独占って、しかもベスト3は、その昔“オバチャン管理”“代理店管理”が疎まれて不人気だった保険屋さんですからね(当時から東京海上火災だけは、「給与がよくて仕事が楽」と噂され常に人気上位ではありましたが)。ものづくり大国日本の学生としてメーカーで活躍したいとか、有望産業で会社と共に成長したいとか、マーケティング上手の企業で世界の市場を動かしたいとか、初老のオヤジ的にはなんかそういう気概を少しぐらいは感じさせる順位であって欲しいような気がしたりもするのです。

さらに驚くべきことにこの就活人気ランキング記事をよく読むと、志望理由のナンバーワンは「仕事の面白さ」だとあります。「え~っ、それなのに志望が金融機関?」ってことになって、今の人にとっての「面白い仕事」って何なのだろうかと、ますます不可解な気分になってくるのです。もしかすると、小さい頃から好景気を知らずに育ってきた環境が、「まずはお金がなければ、何をやっても面白くない」と思わせているのかもしれません。

金融機関に「夢」を感じないのは長年その中にいた人間の戯言にすぎないかもしれませんし、社会人を30年もやっているオヤジが今の時代にとやかく言うことでもないのでしょうが、家電業界に代表される昔では考えられないような負け状況に加えてTPP参加だなんだでますます世界と対等に対峙していく機会が増えるであろう日本企業を支える世代が、これから仕事に立ち向かおうという今の段階ではせめて、我々世代から見てもう少しばかり“日本復権”に向けた「夢」を感じさせる姿勢であって欲しいなと、思った次第です。オヤジの説教臭くて申し訳ございません。

TDKリコール製品火災に思う、メディアと経済団体の役割

2013-02-25 | ニュース雑感
TDKのリコール中の加湿器が、長崎老人施設の死亡火災事故の原因になったのではないかという問題について、企業と関係団体の社会的責任あり方の観点から少し考えてみます。

問題の製品は98年9月から販売を開始、その後発火の危険性が判明したため99年1月にリコールを届け製造・販売を中止したと言います。リコール後のアナウンス活動は、新聞告知、折り込みチラシなどでおこない(これがどの程度のものであったのか詳細は把握しておりません)、その後はホームページでの呼びかけに専念する形となったとか。

この対応が果たして十分なものであったのかが問題の焦点となっているようですが、企業の製品リスク管理の中でもかなり難しい危機対応であると思われます。一方で製品事故の防止はモノづくり企業の果たすべき責任としてその最上位に位置するものでありながら、他方で同時に自社製品のリコールを継続的に大きく世間にアナウンスすることは大きなコスト負担と企業イメージの著しい低下リスクを確実に負うことであり、TDKの判断もその狭間で揺れていたのではないかと推測されるところです。

同じような死亡事につながったリコール製品であるリンナイのガス給湯器やパナソニックの石油ファンヒーターの場合には、一酸化炭素中毒という人命直結のリスクの高さを感じさせるものでありますが、製品の「発火の恐れ」を果たしてどうとらえるべきなのか、も判断の難しいところではあります。TDKの擁護をするわけではないのですが、「発火」も大きなリスクであることには違いないとはいえ、イコール「死に至るリスク」であると捉えた対応まではしにくかったのも偽らざる事実ではないでしょうか。

実際にネットで「発火、リコール」で検索をかけるとかなりの数の製品情報があがってきますし、その中で耳にしたことのあるものはほんの一握りに過ぎないということにも驚かされるところであります。私も検索で上がってきた全部のリコール製品をチェックしたわけではありませんが、この中のひとつやふたつが我が家に存在してもおかしくはないのかなとも思え、潜在的な事故リスクはどこの家庭にも潜んでいると感じさせられるところです。

もちろん製品を製造したメーカーには、企業イメージよりも事故リスク回避を優先した最大限のリコールアナウンスの努力は当然に求められることであるとは思いますが、十分な効果を得る行動をとるためにはメディア広告費等莫大なコストが必要になるのであり、一企業の限界を補てんする意味で社会的役割を担っている関係機関には積極的な協力を要請したいところであります。その最たる先が、大手メディアと経済団体でしょう。

大手メディアはその社会的な役割から考え、製品リコール告知については1回の記事掲載のみではなく専用紙面を作る等無償での継続アナウンス協力をしてはどうでしょうか。欠陥製品を製造したことは当該企業の責任ではありますが、この製品によって最終的に被害を被るのは国民であり、大手メディアは国民生活を守るという観点から、自己の広告ビジネスを離れて紙面提供する姿勢があってもいいのではないかと思うのです。また、これに先立って経済産業省がリコール製品リスク・ランクを決め、ランクによって掲載頻度を変えた対応を大手メディアに要請する等の国としての支援があってもいいかもしれません。

もうひとつは経済団体の協力です。経団連のような大手企業がメンバーに名を連ねる経済団体は、加盟企業のリコール問題についてメンバーの不祥事対応につき積極的な対応をすべきなのではないかと思うのです。具体的に何をするのかですが、先の大手メディアスペースを使ったアナウンス素材の制作や定期的な専門折り込み資料の制作と全国民への配布など、一企業レベルでは継続が難しい施策に取り組むなどやれることはたくさんあると思います。経済団体はメンバー企業の既得権擁護活動に腐心するのはもはや時代遅れであると早く気がつくべきであり、その存在価値を示すためには消費者視点での活動に軸足を移していくべき時代になっていると思うのです。

リコール製品の回収漏れによる事件は本当に痛ましい限りですが、いかに大企業と言えども一企業にできることにはおのずと限界があり、当事者企業がいかに反省の弁を述べ再発防止を宣言しようとも、他の企業への大きな波及効果まではおよそ期待できないでしょう。メディア、業界団体、官僚等々、個別企業と消費者の間に入って我々の生活を守るべき立場にある人たちが、利益度外視でその社会的役割を再認識して、できる限りの対応を前向きに考えて欲しいと切に願うところです。

プライベートブログ更新しました~「嗚呼、洋楽生活40年」その3、その4

2013-02-23 | 経営
「嗚呼、洋楽生活40年」その3とその4です(その3アップの告知がもれていました)。Tレックスに端を発したグラム・ロック・マイ・ブームのお話。Tレックス話と共に、懐かしいアーティストがたくさん登場します。

こちらからどうぞ。
http://blog.goo.ne.jp/ozozoz0930/e/45b2cddc6692c118b59123ca9bb6847e

お知らせ~All Aboutさんで、組織マネジメントガイドを始めました

2013-02-19 | 経営
「その道のプロがあなたをガイドする~All About」で、組織マネジメントガイドとして原稿を書かせていただくことになりました。週1本ぐらいのペースでけっこうアカデミックに書いていこうと思います。当面は「マッキンゼーの7S」を切り口に、私なりの解釈を加えて書いていきます。関心のある方はぜひ読んでみてください。よろしくお願いいたします。

こちらからどうぞ。
http://allabout.co.jp/gm/gp/1179/library/

米誌「ドコモが近々iPhone導入」報道は、日本を知らない他国民的予測

2013-02-18 | 経営
先週末近くから、拙ブログの過去エントリへのアクセスが急増しました。特にBLOGOSさんへの転載分では、一日で7~8万PVを記録する勢いになっていたようでした。これは、米ウォールストリート・ジャーナル系の雑誌「バロンズ」電子版が、NTTドコモから米アップルのiPhoneが今年6~7月にも発売されるだろうという記事を、ドコモウオッチャー・アナリストのコメントを引用して掲載。これを報じたいろいろな国内記事に、ドコモのiPhone導入障壁説明として拙エントリへのリンクを貼っていただいたことによるもののようです。どうやら拙ブログが、「ドコモは簡単にはiPhoneを導入できない」という言い出しっぺのような扱いを受けているようなので、今回の「バロンズ」の報道に関して一応コメントをしておこうと思います。
◆「“一人負け”ドコモが、それでもiPhoneを導入できない理由」
http://blogos.com/article/50115/
◆ドコモとiPhone(今年の企業総括その1)
http://blogos.com/article/53077/

私も確かに年明けに、iPhoneの生産ピッチのダウンとアップルのタブレット市場における首位陥落記事を受けて、「ドコモがiPhoneを扱う確率が五分五分まで高まった」と書きました。しかし、その後の国内大手家電・IT機器メーカーの決算見通しにおける苦戦ぶりを見るに、やはり今は難しい。「バロンズ」誌の言う「アイフォーン(iPhone)」が今年6~7月にも発売」はないと、現時点では私は再び思っています。状況はまた昨年秋ぐらいにまで戻ったかなという感じです。

何と言っても富士通の業績予想赤字転落はドコモにとっても、いやNTTグループの大株主である政府財務省にとっても、大きな衝撃であったと思います。富士通はドコモにとっては一の同志であり、富士通の協力なくして今のガラパゴス携帯ビジネス構築はなしえなかったわけです。しかも、現在でも富士通は「らくらくホン」の独占製造等ドコモとの固い絆に守られて、国内携帯製造のトップの座を死守しているとも聞いています。

既にひん死のシャープをはじめ、NEC、ソニーとドコモを支える家電・IT機器製造各社の不調に加え、iPhone導入後もなんとか携帯事業存続可能と思われた富士通の赤字転落は想定外の事態であり、これによって“国策会社”NTTグループのドコモは、近い時点でのiPhone導入から大きく後退を余儀なくされたのではないかと思っています。

今国内はようやくデフレ不況の長いトンネルから抜け出せるかもしれないという重要な局面に立っており、さらにNTTグループの大株主財務省には来年春の消費増税実施という至上命題があるわけで、増税実施の可否を決めるこの秋までの間に景気の腰折れ要因となるような事態は、絶対に避けなくてはいけないからです。ドコモのiPhone導入による国内大手家電・IT機器メーカー各社の携帯事業へのマイナス効果は、単に携帯事業のみにとどまるものではありません。本体の決算を大きく左右しそれが日本経済に再び暗い影を落とすことは、回復基調になりつつある景気の腰折れに直結するわけなのですから、大手各社の決算はこの問題に大きな影響力を持っているのです。これは今夏に参院選を控える政府自民党にとってもゆゆしき問題なのです。

ではドコモがiPhoneを扱う可能性が再び上昇するとすればいつなのか。「バロンズ」誌の言う6~7月ではなく、夏の参院選後でかつ我が国が消費増税の実施を決めた後、早くて今秋以降。「バロンズ」誌の言うように6~7月にiPhone5Sが出るというのなら、タイミングはそこではなくその次となるiPhone6が最短なのではないかと思われます。もし景気の回復が遅れ、今秋に消費増税延期が決定するような事態になるのなら、ドコモのiPhone導入はさらに先送りとなる可能性も強くなるでしょう。

さらに言うなら、その間にジョブズ後のアップルが“次の一手”を打てずにiPhoneの市場占有力が弱まるなら、ドコモは永久にiPhoneを扱わずに終わるということも十分考えられるのではないでしょうか。

iPhoneが今年6~7月にも発売されるだろうという記事が「バロンズ」誌に引用されたドコモ・ウオゥッチャーのアナリストは、企業分析においては確かに超一流のプロなのかもしれませんが、知らぬ他国である日本独特の「官僚」組織と“国策企業”の深い関係にはやや疎いのではないかと思っています。

国民栄誉賞、長嶋茂雄氏への授与はいつ?

2013-02-15 | ニュース雑感
先日亡くなられた元横綱大鵬関への国民栄誉賞の授与が正式に決定したそうです。国民の大半が思っていることをあえてここで言っておきます。なぜ本人が生きているうちにあげなかったのかと。

この国民栄誉賞という宙ぶらりんな“総理大臣杯”をめぐっては、これまでもたびたび物議をかもしてきていています。最近時では全く同じ議論が、黒澤明さん、遠藤実さん、森繁久彌さんが亡くなられた際にも一部で投げかけられていました。

この賞の発端は、77年に王貞治氏がホームランの世界記録を樹立した時に、時の福田赳夫内閣が何か国として表彰できないものかと無理矢理創設した栄誉賞で、目的として「広く国民に敬愛され、社会に明るい希望を与えることに顕著な業績があったものについて、その栄誉を讃えること」とかなりアバウトな規定がされているのみなのです。その後も、明確な授与基準など作られることはなく、その時々の内閣の人気取りに利用されているのみとの陰口もここ最近では聞かれるようになってきていました。

そもそも、故人のことを国として本当に評価しているのならなぜ、亡くなる前にこの賞を授与することができなかったのかです。今回の授与理由を見ても、「多くの国民があこがれ、愛される国民的な英雄として、社会に明るい夢と希望と勇気を与えた」と言っていますが、これ亡くなられて分かった話じゃないですよね。私が遺族なら、「何をいまさら。本気でそう思うならなぜ本人の生前にいただくことができなかったのか。その方がどれだけ故人が喜んだことか。その理由に関し明確な説明がなされないなら、特定の政治家および政党の人気取りに利用されることになりかねないので、ご辞退申し上げる」と突っぱねるところです。

何事でもそうです。企業の経営判断においても「基準が明確でないこと」は特定の人間の思惑を意図させるモノ以外の何ものでもなく、組織運営においては可能な限り排除するべきものでもあります。人事評価などはその最たるもので、基準の見えない人事運用は組織内不協和音を生ませるもっとも大きな原因になったりします。もし裏で国民栄誉賞の「基準」として「何か機会がある折に」が存在し、その中に「本人の死去」という項目があるとするなら、それはそれで総理大臣の顕彰としてあまりに悲しすぎる話ではありますが。

国民栄誉賞、これを今後も継続するつもりなら、少なくとも過去の功労者に対する顕彰のあるべきかは、一度しっかりと議論し基準を明確にし公言する必要があろうかと思います。例えば、有識者によりピックアップされた各界における過去の功労者をまとめて表彰するとか、誰かが受賞した際に同じ業界でその受賞者と同等もしくはそれ以上の功績があった過去の功労者を併せて表彰するとか、何らかの工夫があっていいのではないでしょうか。後者の考え方で行くなら、大鵬関は89年の千代の富士関受賞の際に授与対象者になっていたはずなのです。

なんかこうスッキリしない故人への国民栄誉賞の授与。たいした意義のある賞ではないとしても、国民の前に功労者を総理大臣名で顕彰する以上は、明確な基準がないことにはどうも時の内閣の人気取りに利用されているだけという印象が拭いきれないのではないでしょうか。いっそノーベル賞と同じく、故人は対象としないとするならそれはそれである程度スッキリするのかもしれませんが。

個人的に一番気になっているのは、長嶋茂雄氏の存在です。「広く国民に敬愛され、社会に明るい希望を与えることに顕著な業績があったものについて、その栄誉を讃えること」という趣旨からするなら、この方が未だ受賞されていないのはおかしな話です。まさか、政治家の先生方が、人気取り材料のストックとして長嶋氏が亡くなられるのを待っているわけではないでしょうね。このところ本賞の故人顕彰について毎度毎度同じ議論がされている以上、少なくとも長嶋氏が存命のうちに何とかしてもらいたいものです。

猫とオタク

2013-02-12 | その他あれこれ
連休明けですし、今日のエントリは肩の力を抜いて聞いてください。主観満載なので、あまり真剣に受け止めていただく必要はありません。息抜き程度に軽く読んでいただければ。

パソコン遠隔操作事件の容疑者は逮捕されました。私が気になっているのは、ニュースで盛んに伝えられている犯人と猫の関係です。江ノ島にいる猫の首にデータチップ付の首輪をつけたことが足がつくキッカケになったとか、逮捕前日まで猫カフェに出入りするなどなかりな猫好きだったとか、猫がかなり重要なキーワード的に登場しています。

報道から知る容疑者の人となりや写真を見るに、いかにもオタクといった印象の人物であるなと私は思いました。これ、あくまで主観です。ちょっと待てよと、ここで思ったのは、私の周囲にいる多くの知り合いの方々で、けっこうな猫好きという人の顔を浮かべてみたのですが、確かにオタクっぽい要素を多く持ち合わせている人が多い、と感じました。これもまたかなりな主観ですが、個人的には言い得ているような気がします。

そこでフェイスブックで私の友だちに「オタクって猫好き?」という問いかけをしてみたところ、猫をオタク的とするおもしろい回答を何人かからいただくことができました。

「犬は散歩が大好き。猫は散歩不要」
確かに。犬は散歩が必要ですが、猫は不要。犬は外を駆け回りたいけど、猫は家の中でグタグタが好き。活動的に外を飛び回るオタクってあまり見たことがありません。たいていは家にいて四六時中パソコンと向き合っている的な。言われてみると猫の習性って、かなりオタクっぽいのです。

「犬は人につく。猫は家につく」
これも昔から言われていることですよね。犬は人と良好な関係を結ぶことでペットとしての主従関係を結ぶわけですが、猫はそういうコミュニケーションがない。家にはつくけど、人にはつかない。組織には属するけど、上司にはこびない?コミュニケーションを軸に考えると、やはりオタク的要素を感じるところです。

「上司に従順な犬型。マイペースな猫型」
人間のタイプ分けでも、よく犬型、猫型という分析があります。犬型は上司に従順なサラリーマン的タイプで、猫型はマイペースな一匹オオカミタイプというやつです。上の話と捉えどころがややダブりますが、組織内でもオタク系の人たちはたいてい後者ですよね。パソコン以外は信じない的なマイペースぶりを見せてくれたりします。

「ドコモは犬、オタクが大好きなアップルは猫」
これ、大きく主観ですが、言われてみればなるほどねと思います。

何でこんなことを書いたのかですが、今回の事件を機に(と言うのも変ですが)オタクと猫の関係が明確化されるなら、猫カフェに限らず猫をキーにしたオタクビジネスっていろいろ成立するわけじゃないか思ったもので。日本国中に一体何人のオタクがいるのかは存じ上げませんが豊富な資金を持っていそうなオタク市場はかなりの規模であるわけで、PCとかアイドルとかアニメとか、オタクの人たちの好物と猫の習性を上手に結び付け新しいビジネスを立ち上げることができたなら、WEB上も含めてかなり有望な新ビジネスが作れるような気がします。

今日は結論のないエントリなので、最後はなぞかけで締めてみます。
「オタクとかけまして猫ときます。そのこころは?どちらも“マウス”が大好きです」
おあとがよろしいようで。