オネムのニャンコたち

オネムなのに、自分が寝ないので、パソコンの画面の後ろから、チラチラと覗いてアピールするリリと、破壊されて修復中のNゲージのレイアウトの側に行って、「壊すぞー」と脅迫するフク。

フク

さっきのフクの写真がピンボケだったから、再投稿。

夜のニャンコ

リリの場所にフク。
フクの場所にリリ。

茶と方言かるた販売 ふるさと感じて 宮崎県三股町 茶商が発案

日本農業新聞 ｅ農ネットに「茶と方言かるた販売　ふるさと感じて　宮崎県三股町　茶商が発案 （2014/1/27）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
都城市と隣接する三股町で茶卸・小売業を営む坂元寛之さん（３８）が、同市の印刷会社・文昌堂と協力して、茶と都城の方言かるたを組み合わせた「みやこんじょ方言セット」を売り出した。
都城茶２袋（各１００グラム入り）とかるたセットで価格は３９００円。
消費者からは「茶の味もいいが、方言かるたとのセットが面白い」と評判を呼んでいる。

方言かるたは読み札と絵札それぞれ４４枚で構成する。
「あ」に当たる札は「あいがとがした　たのかんさあ」から始まる。
「ありがとうございました　田の神様」という意味だ。
中には「にがごいは　おっじごにげど」（ニガウリはすごく苦いよ）と農産物も登場する。

この他、「びんずい　しっくいやん」（肩車してよ）の「びんずい（肩車）」という方言は、地元でも“絶滅の危機”にあり、お年寄りから聞いて掘り起こした。

もともと坂元さんは、煎茶のパッケージを、いい男を意味する「よかにせ」、深蒸し茶をすてきな女性を意味する「よかおごじょ」と名付けて販売していた。

そうした中、地域の活性化を考えていた同級生で文昌堂の東淑恵さんが、坂元さんのパッケージを知り「地元の方言を文化として発信し、楽しみながら郷土愛を育むことができないものか」と提案、方言かるたの制作を思いついた。
かるたは同市内の書店で１５７５円で販売している。

坂元さんは小学校３～６年生を対象に、茶の入れ方を競う「Ｔ―１グランプリ」の提唱者。
「かるたをすることで方言の継承につながる。茶を飲みながら親子のコミュニケーションを深めてほしい」とＰＲする。
というもの。

自分は、こういうの大好きだ。
いろんなバージョンが出れば、絶対に面白いと思う。

決議順守へ世論喚起 米圧力の危険性訴え 全中がＴＰＰ方針

日本農業新聞 ｅ農ネットに「決議順守へ世論喚起　米圧力の危険性訴え　全中がＴＰＰ方針 （2014/1/27）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
ＪＡ全中は、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉に対する３月末までの運動方針を決めた。
米国のオバマ政権は、ＴＰＰ交渉の合意を成果にして１１月の中間選挙に臨むために妥結を急いでいる。
日本への開放圧力が強まる中で、政府が拙速な妥協をしないよう、重要品目を関税撤廃の対象から除外することなどを求めた国会決議の順守を粘り強く求める。
国民に対して決議の重要性やＴＰＰの危険性を訴え、世論を喚起する。

米国の業界団体や議会は、重要品目への配慮を求める日本を除外して交渉をまとめるよう政府に求めるなど対日圧力を強めている。
運動方針は、こうした国外の動きに国内のＴＰＰ推進派が呼応し、妥協を政府に求めることがないか警戒する必要性を強調。
一般紙などで、決議を守る政府方針の見直しを求める論調が目立ち始めたことも、警戒すべき点として挙げた。

一方、日本経済新聞が昨年１２月に実施した世論調査で、４６％が「（ＴＰＰ交渉で）妥協するくらいなら、合意すべきでない」と回答し、「合意するため、妥協はやむを得ない」の３６％を上回ったことを、ＴＰＰへの理解の広がりを示す例として指摘。
ＴＰＰへの関心をさらに高めるとともに決議の内容を周知し、ＪＡグループの主張の正当性を訴えることを運動の柱に据えた。

この他、運動方針には（１）いかなる状況でも決議を踏まえ、一貫した姿勢で交渉に当たることを政府・与党に働き掛ける（２）海外を中心に情報収集を強化する（３）ＴＰＰの影響が懸念される、医療など幅広い団体と連携し、国民運動を展開する――ことなどを盛り込んだ。
というもの。

はたして、どこまで影響力があるのかは疑問だが、今は、言い続けることに価値があると思う。
言わないまま決議されてしまうと泣き寝入りだが、言い続けていて決議された場合は、地方議員に対して、「うそつきで裏切った」という事は言えるのだから。

協議継続で一致 米国 強硬姿勢崩さず 林農相フロマン会談

日本農業新聞 ｅ農ネットに「協議継続で一致　米国　強硬姿勢崩さず　林農相フロマン会談 （2014/1/27）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
【ダボス（スイス）玉井理美】林芳正農相と茂木敏充経産相は２５日、当地で米通商代表部（ＵＳＴＲ）のフロマン代表と相次ぎ会談し、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉で両国が大きく対立する農業、自動車分野の打開へ話し合った。
林農相は会談後「早期妥結に向けて解決を見い出そうと、いろんなレベルで協議を続けることで一致した」と述べ、事務レベルで協議を加速させる考えを示した。
２月にも開かれる閣僚会合に向け、日米の歩み寄り策を具体的に探るとみられる。

林農相は、会談の中で米国から具体的にどのような要求があったかは明らかにしなかった。
林農相からは「国会決議を前提にいろいろな話をした」と述べ、重要品目の関税維持などを求めた衆参両院の農林水産委員会の決議を踏まえ、どう打開策を探るかやり取りしたとみられる。
農水省によると、今回の会談で重要品目の扱いを決めてはいないという。　

昨年１２月に開かれたシンガポールでのＴＰＰ閣僚会合では、米国は日本に対し農産品の重要品目の関税撤廃を含む極度に高い自由化を求める態度を崩さなかった。
日米の隔たりはそれ以降埋まっていない。

林農相は、今回の会談で「これ以上やっても仕方がない、ということではない」と述べ、米国も解決に向けた意思があるとの感触をにじませた。

茂木経産相は、先立って行われたフロマン代表との会談で、ＴＰＰ交渉と並行して取り組んでいる日米２国間協議では日本側が柔軟性を示していると指摘し、フロマン代表に柔軟性を求めた。

フロマン代表は「双方が柔軟性を示すことが大事だ」と述べた。
フロマン代表の態度は「厳しいことには変わりない」（交渉筋）もようで、米国の今後の出方は不透明だ。
というもの。

内容が明らかにされていないので、林農相の「国会決議を前提にいろいろな話をした」という言葉を信用するしかない。

子育て世代呼び込む 小学校廃校問題契機に ３年で５０人移住

日本農業新聞ｅ農ネットに「［現場から］　子育て世代呼び込む　小学校廃校問題契機に　３年で５０人移住　広島県安芸太田町　住民主体のＮＰＯ法人 （2014/1/26） 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
小学校廃校の危機が住民の団結につながり、移住者を呼び込んでいる地域がある。
広島県安芸太田町上殿地区だ。
住民でつくる特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）上殿未来会議は、少子化が進み存続が危うい地元小学校を維持しようと、子育て世代限定で空き家の紹介や引っ越しの手伝いなどを支援。
日常生活もできる限りサポートし、３年間で約５０人の移住を実現した。
子どもが増え、地域の元気が戻り始めた。

・空き家紹介、引っ越し手伝い、就労あっせん・・・

上殿地区は山間部に位置し、少子化が地域の深刻な課題となっている。
約３００世帯のうち、小学生はわずか２０人足らず。
地元の町立上殿小学校は数年前から、廃校の危機に直面している。

こうした中、「子どもが集う場がなければ、地域が成り立たなくなる」と住民が結束し、小学校の存続協議会を設立した。下部組織として、子育て世代の移住者確保に向けて、２０１１年に発足したのが上殿未来会議だ。

１３年にはＮＰＯ法人となり、空き家の家主との交渉から賃貸や譲渡、改装可能かなどの調整まで行う。
町が設ける空き家改装費の補助制度を生かして手作業で改装したり家具を調達したりして、移住者の受け入れ体制を整えてきた。
さらに同会議が窓口となって町の空き家バンクに応募してきた移住希望者と面接し、受け入れを判断する仕組みだ。

これまでに田舎での子育てを希望する１２世帯を受け入れ、うち１０世帯が定着した。
移住後も、同会議のメンバーが子育てや日常生活の相談を受けたり、寄り合いへの参加を促したりして、地区に早く溶け込めるよう後押ししたことが奏功した。

妻と５人の子どもと共に神戸市から移住した影井勇一さん（４０）は「親身になってくれるこの地域にほれ込んだ」と振り返る。
会議のメンバーが空き家の購入を仲介してくれたり、引っ越しを手伝ってくれたりした。
移住者の働き口の仲介も会議が担い、「林業をしたいと話したところ、森林組合で働けるよう紹介してもらった」と影井さんは感謝する。

だが、町教育委員会は、将来的に小学校を廃校の対象とする方針を変えていない。
このため会議では、移住者の獲得や子どもの増加を背景に、学校を維持するよう訴え続けている。

同地区を調査する中国地方女性研究者の会代表で、広島工業大学の福田由美子教授も「住民主体の会議だからこそ、柔軟なサポートができる」と取り組みを評価。
「小学校の廃校は子育て世代を地区から遠ざけ、過疎対策と逆行する」と主張する。

同会議の矢立洋士理事長は「若い定住者も多く１０年先には子どもがもっと増える。活動の成果をアピールし、小学校の存続を働き掛けたい」と次代につながる地域づくりを目指す。
というもの。

結果から言えば、どちらが先になるかというところだろう。
地域の活性化には、もう時間をかけている余裕はない。
それは、町教育委員会は、将来的に小学校を廃校の対象とする方針を変えていないという事からも判ることだ。

ただ、小学校を廃校を廃校にすれば、子供たちが居なくなった町では、次は中学校がなくなる。
若者がいなくなった町には、新しい文化は入らない。
そして町の将来は無くなり、地図からも消えるだけ。

それが判っているのかな。

飼料米増へ体制整備 専用ＣＥ、育苗施設新設 栃木・ＪＡおやま

日本農業新聞ｅ農ネットに「飼料米増へ体制整備　専用ＣＥ、育苗施設新設　栃木・ＪＡおやま （2014/1/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
栃木県ＪＡおやまが飼料用米の増産を加速させる。
総事業費で約１３億円をかけ、国内で珍しい飼料用米向けのカントリーエレベーター（ＣＥ）と育苗施設を新設した。
課題となる主食用米との区分管理や苗の安定供給の体制が整い、今後は生産者に積極的な栽培を呼び掛ける。
２０１４年産の作付面積は、現在の４倍近い８００ヘクタールをめどに拡大させる方針だ。

ＪＡは県内有数の米どころで、飼料用米の栽培も盛ん。
１３年産の作付面積は２１２ヘクタールと、全国一の同県内でも有数の規模だ。
ＪＡは今後さらに増産を進める方針で、まずは必要な２施設を管内に新たに建設した。
今春から本格稼働させる。

一つが「思川カントリーエレベーター」（総事業費約１０億円）。
飼料用米を中心に主食用米以外を受け入れる施設で、国内ではまだ数カ所しかないという。
サイロ１０基を備え、容量は合計約３０００トンと規模も大きい。

施設では生産者から飼料用米をもみ米のまま受け入れ、乾燥、保管、調製、出荷を担う。
主食用米と混ざらないよう、収穫から出荷まで区分管理が可能になる。

もう一つの「北部育苗センター」（総事業費約３億円）は、生産できる苗が年間約８万箱で、首都圏有数の規模の施設という。
面積換算で４００ヘクタール分と大幅な増産にも対応できる。

ＪＡ管内の飼料用米は現在、主食用品種である「あさひの夢」が中心。
ＪＡは今回の２施設の完成を受け、今後は多収の専用品種を増やしたい考えで、１４年産からは県が奨励する「クサホナミ」の試験栽培を約３０アールで始める。

１４年産の米政策をめぐっては、飼料用米の助成が手厚くなる一方、１０アール１万５０００円の米の直接支払交付金が半減され、経営への影響が懸念される。
ＪＡ営農部の橋本秀夫部長は「飼料用米に力を注ぐことで、生産者の手取りの減少をカバーしたい」と話す。
というもの。

飼料用米でカントリーエレベーターを使用するなんて、もったいないと思う。
ブランド米を１つも持っていないのだから、ブランド米を作ってカントリーエレベーターを使用した方がよいだろうと思うのだが。

三重がネギ背負ってやって来た

今日の午後、まったくアポイント無で、三重県の某産地の普及員が訪ねてきた。

品種は目新しくもないコシヒカリなのだが、地域なりに色々と考えていて、既に実行しているし、リフレットなども良くまとまっているし
、Ｆｅｃｅｂｏｏｋも出来ていて発信を続けている。

実際に出来上がったお米を見た限りでは、栽培変更等は必要となるのだが、普及員が既に原因などを理解しているし、対応も出来る状態であることから、某米卸を、その場で紹介した。

田植えが終わったころに、一度、米卸と一緒に産地に行ってみようと思っている。
うまくいけば、今年の秋には、お披露目が出来るかも・・・

尻拭いか

明日、ＢＳ朝日日曜１１時から放送している「テイバン.tv」の収録が急きょある。

この番組は、世の中の定番を「ハマカーン」というタレントが調査し紹介する番組で、今回の調査テーマが「お米」。
よって、ＪＡ全農秋田の「あきたこまち」について調査（あきたこまち３０周年といこともあり）するという内容である。

なのだが当初、ＪＡ○○の担当者が出演して、ＰＲも兼ねて「あきたこまち」の紹介をする予定だったそうだが、急遽スケジュールの調整がつかなくなったということで、自分に出演協力依頼がきたのだ。

丁度空いている時間帯であったし、「あきたこまち」のためならと、依頼は受けたのだが、よーく考えてみると、なんだか？？？？

ＪＡ○○の担当者が出演出来なくなったとしても、他に「あきたこまち」をＰＲできる人くらいはいるだろうに。
出演すれば、自分たち産地のＰＲにもなるはずなのに。
断ってしまった理由が、自分としては理解できない。

ローカル産地にとっては、めったに無いチャンスなのに、もったいないな。