遺伝子組み換え作物。 genetically modified crops

　国家主権・主義（ideologie）が国を区分けして、これほど不効率で共生・共有の効か
ない分野、食料（自給）問題。
　人口、生産能力、立地条件の世界比例で、潤沢な地域では飽食で廃棄、再利用に
苦心しているかと思えば、幼児にまで食料不足が及び危機状況のところもある。

　国際協力、援助の手も、受入れ国の国内事情で本当に必要としているところまで
行き届かず、善意が放置されたままという報道も聞く。世界がユニバーサル（universal）
に「ひとつ」であれば、効果的に共有できることもある。食料問題では、世界が「ひとつ」
になれる。

　世界的な食料不足の懸念に対して、遺伝子組み換え作物〔genetically modified crops
（organism）〕が登場して１３年になる。
　農産物（crops）生産の出来、不出来の差がなく、害虫にも強い（逆に、生物への
害毒性が強いという）ことから、生産性（収穫率）が高く、安定したコスト（安値）維持
の利点がある。

　国内では、科学的処理の遺伝子組み換えシステムの「安全性」を認定しておらず
、同システムによる生産は行われずに、国外生産の加工品としてのみ取り扱う現状
。政府は、ジャガイモ、大豆、トウモロコシ他７種類の食物の安全性を確認したと
いうことで、同種の加工品の国内流通を認可している。

　健康影響の判定は、１０年や２０年のスパンでの事例、検証では判断できるもの
ではなく、人体影響は、例を見るまでもなく、子孫にまで及ぶため、慎重な対応が
求められる。

　遺伝子組み換えシステムの安全性を確認、認定していないのに、国外生産物を使
った加工品を個別判定で国内流通を認めているのは、食料不足事情の国際協調に
偏りすぎて、整合性を欠く。

　国外に追随して、国内検証も十分ではなく、のちに大きな被害となった事例は、
薬品や建築資材でも経験している。
　一部国内流通を認めている現在、少なくともきめの細かい「表示」、「情報公開」、
「留意内容」の徹底をはかるべきだ。

　消費者の購入時の受益者負担能力という、個別の判断にまかせるのではなく、
国として確証のある食品の安全性、供給に明確なスタンスを示すことが求められる。
　
　日本は、かっては「米」の生産超過で「古古米」処理で苦労した。価格調整とい
うこともあり、今は減反方針により農地も休耕地が目につき、農業保護政策により
国際的な競争力もなかなかつかない。

　農産物の安全性、品質性、技術力と日本はこの分野では本来高い能力と労働力
を有して、国際競争の潜在力も高いはずだ。
　宇宙開発の技術、宇宙食の開発による多様な凝縮（保存）食、栄養を補足するサ
プリメント（supplement）と食料は時代を反映して変化もするが、生命体（living entity）
の基本は、自然環境の恵みとしての、安全で生鮮で美味しい食感のある、土と水と
太陽が生育する農産物（crops）であり、そのための環境保護の連鎖（connection）
につながっていく。