おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は2018年版「ものづくり白書」の207ページ「図 212-13 労働生産性を向上させるために行っている取組」を読みましたが、今日は208ページ「図 212-14 労働生産性が向上した具体的な事象」を見ます。
下図から「労働生産性が向上した」と回答した企業に対して、労働生産性が向上した具体的な事象としてどのようなものがあるかを見ると、人材育成の「成果あり企業」、「成果なし企業」いずれにおいても「売上・利益の向上」が最も高く、次いで「生産・加工にかかる作業時間の短縮」となっている（図 212-14）ことが分かります。
具体的な事象ごとに、「成果あり企業」と「成果なし企業」を比較すると、人材育成の「成果あり企業」の方が、「技術水準や品質の向上」、「不良率の低下」、「製品やサービスに対する顧客満足度の向上」といった事象を挙げる割合がより高くなっています。
では、「売上・利益の向上」という成果はどのようになったのでしょうか？明日、見ていきましょう！！
昨日は2018年版「ものづくり白書」の207ページ「図 212-13 労働生産性を向上させるために行っている取組」を読みましたが、今日は208ページ「図 212-14 労働生産性が向上した具体的な事象」を見ます。
下図から「労働生産性が向上した」と回答した企業に対して、労働生産性が向上した具体的な事象としてどのようなものがあるかを見ると、人材育成の「成果あり企業」、「成果なし企業」いずれにおいても「売上・利益の向上」が最も高く、次いで「生産・加工にかかる作業時間の短縮」となっている（図 212-14）ことが分かります。
具体的な事象ごとに、「成果あり企業」と「成果なし企業」を比較すると、人材育成の「成果あり企業」の方が、「技術水準や品質の向上」、「不良率の低下」、「製品やサービスに対する顧客満足度の向上」といった事象を挙げる割合がより高くなっています。
では、「売上・利益の向上」という成果はどのようになったのでしょうか？明日、見ていきましょう！！
