おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は中小企業白書（2015年版）の29ページ「１年前と比べた中小企業・小規模事業者の経常利益の状況」をみましたが、今日は30ページ「経常利益減少の要因」をみていきます。
下図を見ると、 経常利益が滅少した企業の減少の要因を見ると、最も多いのが「原材料・エネルギーコストの変化」（62.9％）、次に多い要因が、「売上高の変化」（54.0％）であることが分かります。
次に、足下の原材料・エネルギーコストの変化を商品・サービスの価格に反映できているか、価格転嫁の状況をみると、これまでの価格転嫁の状況については、「価格転嫁が困難」と答えた企業が半数以上（56.3％）となった一方、「価格転嫁ができている」と答えた企業は14.7％となっています。
また、今後の価格転嫁の見込みについては、「価格転嫁が困難」と答えた企業は半数近く（48.9％）となっている一方、「価格転嫁ができる」と答えた企業は14.7％となっています。
このように価格転嫁が困難な実態が明らかになった訳ですが、これに対して、どのような対応策をとっているのでしょうか。明日、みていきます！
昨日は中小企業白書（2015年版）の29ページ「１年前と比べた中小企業・小規模事業者の経常利益の状況」をみましたが、今日は30ページ「経常利益減少の要因」をみていきます。
下図を見ると、 経常利益が滅少した企業の減少の要因を見ると、最も多いのが「原材料・エネルギーコストの変化」（62.9％）、次に多い要因が、「売上高の変化」（54.0％）であることが分かります。
次に、足下の原材料・エネルギーコストの変化を商品・サービスの価格に反映できているか、価格転嫁の状況をみると、これまでの価格転嫁の状況については、「価格転嫁が困難」と答えた企業が半数以上（56.3％）となった一方、「価格転嫁ができている」と答えた企業は14.7％となっています。
また、今後の価格転嫁の見込みについては、「価格転嫁が困難」と答えた企業は半数近く（48.9％）となっている一方、「価格転嫁ができる」と答えた企業は14.7％となっています。
このように価格転嫁が困難な実態が明らかになった訳ですが、これに対して、どのような対応策をとっているのでしょうか。明日、みていきます！
