トリビューンのリストラ

ドバイはどうもいけない。

街が悪いという訳ではない。ここにくると気が緩んでしまって、どうにもだらけたような生活になってしまうのだ。
アフガニスタンやイラクの取材を終え、超近代的でインフラが整い、爆弾テロや誘拐の心配のない（少なくとも今は）ドバイに戻ってくると、緊張の糸はいとも簡単にプツリと切れてしまう。

そんな訳で、とりたてて書くようなこともしていない僕は、ここ数日間ブログの更新も怠ってしまった。

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今朝メールをチェックすると、トリビューンの編集主幹から、ニュース・ルームの社員達にあてた告知が届いていた。

「ニュース・ルーム」というのは日本でいう「編集室」よりももっと広義で、そこで働く人間は、エディターはもとより記者、フォトグラファー、それからウェブサイトやビデオ関係のマルチメディア部も含まれる。

このニュース・ルームから年末までに２８人を解雇しなくてはならない、という知らせであった。

テレビのケープルや衛生番組の多様化に加え、インターネットによるニュースの配信などが原因で、ここ数年新聞の購読率は低迷、その結果による広告収入の減少で、新聞社は痛手を負っている。

ニューヨーク・タイムスをはじめ、アメリカの大手新聞社は程度の差こそあれみな経営不振に陥っているし、僕の古巣であるボストンのヘラルド紙やグローブ紙でも最近ばっさりとリストラが行われたことは耳にしていた。だからこういう知らせは覚悟していたし、ああ、やっぱりな。。。という程度の感じだった。

新聞社とはいえ、結局は資本主義社会のなかの組織である。利益をあげなくては成り立たないし、だからリストラもやむを得ない。

ただ、トリビューンの経費削減対策の内容には疑問を感じてしまった。

告知には、マルチ・メディア部は人員据え置きでこれ以上の増員なし、また今後、特集記事にかける人員とページを減らす、とあるが、この２点に関して僕はどうしても同意することができないのだ。

情報源をインターネットに頼る人々が急増する中、マルチメディアはこれからさらに重要な部署になっていくはずだ。人手不足で現在まともなウェブサイトをつくれないトリビューンだからこそ、ここに有能な人材を登用して魅力あるホームページをつくり、幅広い読者を獲得すべきだと思う。ニューヨークやカリフォルニアなど他州ではなかなかシカゴ・トリビューンを買うことができなくても、インターネットなら世界中の人々がアクセスできるのだから。

また、特集記事削減についても、これは新聞の持つ武器をみすみす捨ててしまうことになると思う。ニュースの速報性では、日に一度しか発刊されない新聞はテレビやネットに太刀打ちできない。だからこそ新聞は時間をかけて深く取材する特集記事で独自のカラーをだし、読者を魅了することが必要なのではないか？速報ではなく、内容重視のジャーナリズムを続けることで、読者の支持をつかむべきなのだ。

と、今日はいち平社員カメラマンの立場で思いを綴ってみたが、やや固い話になってしまったようだ。

ちなみに写真部からは２人リストラされるということだ。。。