アジアのハンドボール界は、近年中東寄りの不可解な判定を「中東の笛」と呼び、問題視されています。
北京オリンピック男子アジア予選のクウェート対韓国ではヨルダンの審判員が、日本対クウェート戦ではイランの審判員が笛を吹き、不可解な判定があり、やり直し試合が行なわれています。
ハンドボールのアジア連盟は、クウェートの王族が事実上支配しており、中東寄りの判定が行なわれて、クウェートがオリンピックの出場権を得ていましたが、国際ハンドボール連盟は、やり直しを指示したものですが、当然アジア連盟は反発し、今後の行方が注目されます。
この背景には石油産出国という”おごり”があると言われています。
２００５年現在、世界の石油確認埋蔵量は、約１兆２９００億バレルで、可採年数は４９年と言われています。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ、オペック）は、１９７０年に中東を中心とした産油国が加盟して石油価格を堅持するために設立されたのですが、オイルショック後、先進諸国の石油備蓄の拡大や代替エネルギーの促進、非加盟国の石油量の増大などの外因要因や生産調整、原油価格設定をめぐり、足並みが乱れるなどの内部対立も表面化しています。
主な国別の推定産出量のトップはロシアで次いでサウジアラビア、３位がアメリカ、４位にイラン、５位が中国、６位にメキシコ、７位がノルウエー、８位がアラブ首長国連邦となっています。
原油の可採年数（２００５年現在）の一番多いのがカナダの２１３年、２位がイラクの１７１年、３位がクウェートの１１７年で、現在一番多く産出しているロシアは１８年、中国に至っては１４年だそうです。
日本も新潟などで僅かに産出していますが、その量は、サウジアラビアの１日の原油産出量より少ない状態です。
石油が世界を支配するようなことがないように、早く石油に変わるエネルギーの開発が待たれます。
（グラフと記載記事の内容は、調査年によって異なっています）