『週刊東洋経済』3月21日号 ― 不況を跳ね返すソーラーバブル、遂に日本でも黎明を迎えるのか

今週の『東洋経済』の特集は「新エネルギーバブル」でした。
完璧なタイミング、社会的要請に的確に応えた特集です。

本当はバブルになる程に拡大して欲しいものですが
まだまだ日本では、か弱い微泡です。
「新エネルギーが日本を救う」
位のインパクトあるタイトルが必要では？

日本に必要なのは「雇用創出」です。
頼りにしていた海外市場が壊滅に近い今、
製造業を救うのは新エネルギー産業以外にあり得ません。

『週刊東洋経済』2009年 3/21号

「バイオマス」関連の記事が少なかったので
次に期待しております。


Ｐ38の資料を一通り見れば、またしても出遅れた
日本の状況がすぐに分かります。

国際比較によって日本の新エネルギー比率の低さは歴然、
単純に「やる気がない」か「抵抗勢力が邪魔している」
のどちらかであるとしか解釈のしようがありません。
（電事連や各電力幹部の皆様、いかがでしょうか）

Ｐ40では「５大再生エネルギー」が紹介されており、
世界の雇用者数・発電コスト・初期投資負担も
ひと目で比較できるようになっており素晴らしい労作です。

日本国内での風力発電の限界が見えてきている以上、
太陽光とバイオマスの雇用創出力は貴重です。
意外にも有望さを秘めているのが太陽熱発電で、
２４時間発電可能な上に発電コストが太陽電池より安く、
今後の研究が必要だと思います。

東海地方一帯や瀬戸内、北海道の噴火湾沿いで
使っていない大規模な工場用地が幾つもある筈、
巨大な太陽熱発電所を建設する絶好の立地です。

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話題のＦＩＴに関する欧州リポートはＰ56、
あの村上敦氏、独フライブルクよりの寄稿です。
スペインやイタリアでＦＩＴが失敗した理由が
この中で詳細に明らかにされており、
経済産業省の皆様はじめ是非お読み頂くと良いでしょう。
（幹部の方々に一人一冊ずつ配布する位が適切）

やはり制度設計の重要性は無視できません。

他には、話題のスマートグリッド技術に関して
Ｐ70で三菱総研の前島仁 主任研究員の寄稿があります。
現状を掴むには好適の記事だと思います。

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今週はなぜか普段の東洋経済とダイヤモンドが
得意のテーマ分野を交換したような形です。

『週刊ダイヤモンド』2009年 3/21号