英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が調査した日本でのメディアの信頼度調査で新聞紙として朝日新聞の信頼度が最下位になった。
オックスフォード大学だから云々かんぬんはないが、統計的手法で調査した筈であるからその内容は信頼は置けるようである。
生まれてこの方、うん十年と愛読してきた朝日新聞が最下位である。
朝日新聞に限らず、赤旗や宗教新聞などを除きどの新聞でもある意味似たり寄ったりかもしれないと思ってしまう。
因みに、今我が家で購読している新聞は日本経済新聞である。
一般的な常識と言うか長年の間に培われた新聞の中にあって、信頼度は最高位に位置していると思っていた新聞である朝日です。
それが今回の調査で新聞各紙の中にあって朝日新聞が信頼度最下位になったとの記事がありましたので、『NEWSポストセブン』の記事から引用させて頂きます。
朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位 英調査 2018.07.02 07:00
〈朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位〉という衝撃的な調査が発表された。英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行なっている国際的なメディア調査レポートの最新版『Digital NEWS REPORT 2018』によると、日本の新聞で読者の信頼度が高いのは1位が日経新聞、2位地方紙、3位読売新聞で、朝日新聞は産経新聞(4位)や毎日新聞(5位)より下の6位(最下位)となった。“日本で一番信頼できない新聞”という評価だ。
同レポートでは、日本部門の調査の解説を担当した澤康臣・共同通信記者が原因をこう分析している。
〈近年、リベラルな高級紙(朝日)は保守派の与党・自民党と右寄りメディアの両方からの批判にさらされてきた。安倍晋三首相は朝日の誤報問題(森友学園報道の検証記事)に対してフェイスブックに『哀れですね。朝日らしい惨めな言い訳。予想通りでした』と書き込んだ。また、保守系議員の足立康史氏は、『朝日新聞は万死に値する』とツイートし、右寄りの雑誌は『朝日を廃刊に追い込む必要がある』といった見出しを掲げている〉(原文は英文。カッコ内は本誌が補足。以下同)
そしてこう続く。〈さらなる分析から、朝日の信頼度が低いのは、部分的に、こうした右派からの声高で党派的な批判から来る高いレベルの不信の結果だとわかっている)
引用したこの文章を読んでもジャーナリストは、ものの本質は理解していないようである。
前述の共同通信の澤康臣記者の分析を読むにつけ、その問題の大きさを感じずにはいられない。
ジャーナリスト全体が間違えた分析をしているのである。
引用した最後の段に『朝日の信頼度が低いのは、部分的に、こうした右派からの声高で党派的な批判から来る高いレベルの不信の結果だとわかっている』と述べている。
右派からの党派的な攻撃でも、右寄りのメディアからの批判の為でもない。
新聞紙面が真実を記述して論を張っているのであれば国民からの信頼を失う事はないのである。
まるで、馬鹿な国民が与党や右寄りのメディアの攻撃(口撃)の為にメディアが信頼を失う等と分析して居ているようではメディアが真に国民からの信頼を勝ち取る事はできない。
共産党のプロパガンダを述べる赤旗であったり、創価学会の宗教的な聖教新聞などは別にしても一般紙が信じる主義主張を述べて論を張ってはいけないとはいわない。
でも、そこには守らなければならない原理原則が有る筈である。
社会の現象や事象や出来事など、政治的な事まで含めて新聞社が自説を述べる事は論をまたない。
国民の信頼を担保するものは只一点である。
その一番重要な事は真実で信頼を勝ち取る根源である。
それこそ真実以外のなにものでもない。
真実を紙面にする事は大抵ではではない。
真実は一つであるが、観る面により姿を変えてみれるのが真実の奥深さである。
沢山の裏をとり多方面から眺めなければ真実は見えない。
真実を国民に正しく伝えるとの基本のみである。
真実を伝え、論説文や社説などで新聞社として物事の事象に対して、どのように考えるかを述べる事は大いに結構です。
でも、今の新聞は真実を伝えるべき事と論説と社説で述べる事を記事の内容の中であたかも真実であるかの如く述べているのである。
情報の多様化した社会にあって、真実を隠し通し乃至は記事により世論を誘導しようとするようなことは直ぐに見破られてしまうのである。
なのに、傲慢にもジャーナリストがオピニオンリーダーで世論を先導すべきであるかの如くの意識が問題なのに気が付かないのである。
朝日新聞が自説を解く事を問題にしているのではない。
真実を伝えない紙面が国民の信頼を失い始めているのである。
主義主張を述べるのは真実を伝えた後である。
分かって居ない傲慢な記者を抱える朝日に蘇る紙面はできない気がする。
昨年の八月に朝鮮人追悼式の主催者が抗議声明との朝日新聞デジタル版をアップした時に感じた不信感が多くの国民が感じるようになったのかもしれません。
その時の記事はこちらです。
オックスフォード大学だから云々かんぬんはないが、統計的手法で調査した筈であるからその内容は信頼は置けるようである。
生まれてこの方、うん十年と愛読してきた朝日新聞が最下位である。
朝日新聞に限らず、赤旗や宗教新聞などを除きどの新聞でもある意味似たり寄ったりかもしれないと思ってしまう。
因みに、今我が家で購読している新聞は日本経済新聞である。
一般的な常識と言うか長年の間に培われた新聞の中にあって、信頼度は最高位に位置していると思っていた新聞である朝日です。
それが今回の調査で新聞各紙の中にあって朝日新聞が信頼度最下位になったとの記事がありましたので、『NEWSポストセブン』の記事から引用させて頂きます。
朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位 英調査 2018.07.02 07:00
〈朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位〉という衝撃的な調査が発表された。英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行なっている国際的なメディア調査レポートの最新版『Digital NEWS REPORT 2018』によると、日本の新聞で読者の信頼度が高いのは1位が日経新聞、2位地方紙、3位読売新聞で、朝日新聞は産経新聞(4位)や毎日新聞(5位)より下の6位(最下位)となった。“日本で一番信頼できない新聞”という評価だ。
同レポートでは、日本部門の調査の解説を担当した澤康臣・共同通信記者が原因をこう分析している。
〈近年、リベラルな高級紙(朝日)は保守派の与党・自民党と右寄りメディアの両方からの批判にさらされてきた。安倍晋三首相は朝日の誤報問題(森友学園報道の検証記事)に対してフェイスブックに『哀れですね。朝日らしい惨めな言い訳。予想通りでした』と書き込んだ。また、保守系議員の足立康史氏は、『朝日新聞は万死に値する』とツイートし、右寄りの雑誌は『朝日を廃刊に追い込む必要がある』といった見出しを掲げている〉(原文は英文。カッコ内は本誌が補足。以下同)
そしてこう続く。〈さらなる分析から、朝日の信頼度が低いのは、部分的に、こうした右派からの声高で党派的な批判から来る高いレベルの不信の結果だとわかっている)
引用したこの文章を読んでもジャーナリストは、ものの本質は理解していないようである。
前述の共同通信の澤康臣記者の分析を読むにつけ、その問題の大きさを感じずにはいられない。
ジャーナリスト全体が間違えた分析をしているのである。
引用した最後の段に『朝日の信頼度が低いのは、部分的に、こうした右派からの声高で党派的な批判から来る高いレベルの不信の結果だとわかっている』と述べている。
右派からの党派的な攻撃でも、右寄りのメディアからの批判の為でもない。
新聞紙面が真実を記述して論を張っているのであれば国民からの信頼を失う事はないのである。
まるで、馬鹿な国民が与党や右寄りのメディアの攻撃(口撃)の為にメディアが信頼を失う等と分析して居ているようではメディアが真に国民からの信頼を勝ち取る事はできない。
共産党のプロパガンダを述べる赤旗であったり、創価学会の宗教的な聖教新聞などは別にしても一般紙が信じる主義主張を述べて論を張ってはいけないとはいわない。
でも、そこには守らなければならない原理原則が有る筈である。
社会の現象や事象や出来事など、政治的な事まで含めて新聞社が自説を述べる事は論をまたない。
国民の信頼を担保するものは只一点である。
その一番重要な事は真実で信頼を勝ち取る根源である。
それこそ真実以外のなにものでもない。
真実を紙面にする事は大抵ではではない。
真実は一つであるが、観る面により姿を変えてみれるのが真実の奥深さである。
沢山の裏をとり多方面から眺めなければ真実は見えない。
真実を国民に正しく伝えるとの基本のみである。
真実を伝え、論説文や社説などで新聞社として物事の事象に対して、どのように考えるかを述べる事は大いに結構です。
でも、今の新聞は真実を伝えるべき事と論説と社説で述べる事を記事の内容の中であたかも真実であるかの如く述べているのである。
情報の多様化した社会にあって、真実を隠し通し乃至は記事により世論を誘導しようとするようなことは直ぐに見破られてしまうのである。
なのに、傲慢にもジャーナリストがオピニオンリーダーで世論を先導すべきであるかの如くの意識が問題なのに気が付かないのである。
朝日新聞が自説を解く事を問題にしているのではない。
真実を伝えない紙面が国民の信頼を失い始めているのである。
主義主張を述べるのは真実を伝えた後である。
分かって居ない傲慢な記者を抱える朝日に蘇る紙面はできない気がする。
昨年の八月に朝鮮人追悼式の主催者が抗議声明との朝日新聞デジタル版をアップした時に感じた不信感が多くの国民が感じるようになったのかもしれません。
その時の記事はこちらです。