●“アベブル”と云う造語を創ってみた 民意がだんだん遠くなる

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●“アベブル”と云う造語を創ってみた　民意がだんだん遠くなる


『アベブル音頭』

あの町　この村
陽が沈む　陽が沈む
むかしきた道
かえりゃんせ　かえりゃんせ

平和がどんどん
遠くなる　遠くなる
むかしきた道
かえりゃんせ かえりゃんせ

夕餉のかまどに
煙出ず　煙出ず
離れですき焼き
可笑しいな　哀しいな

　以上チョッと遊んでみた。昨日のコラムの見出しに、不足があった。“騙す逃げるキレル”に“脅す”“強がり”が抜けていた。いや、それでもまだ言い足りないかもしれない（笑）。我田引水、李下に冠を正す、言い訳三昧、詭弁がほとばしる。愚にもつかない言動で右派ぶって、骨の髄では、隷米主義者。悔しかったら、北京に乗り込み、大演説でもぶって、「尖閣はわが国固有の領土なり、なんびとたりとも近づかせぬ」そのくらいのこと言って来い。それなら、認めてやるぜー。

　民放各局が安倍政権の脅しに屈している。ある意味で、みえみえな反応を見せているが、この皮肉に満ちた抵抗が、吉と出るか凶と出るか、その点は定かではない。マスメディアに真正面から噛みつく気概が欲しいところだが、システム的に、真っ向勝負は辛いのだろう。言論統制の影響を、一定の範囲で国民に判るような経緯を辿れば、あとはネットが引き受ける。それがネットの強さでもあるのだから。マスメディアのささやかな抵抗姿勢を、ネットメディアがフォローしてやる必要もあるのだろう。皮肉に抵抗しているのは朝日と毎日だけだが…。

　なにせ、どこの誰に聞いても、ちーとも儲けの実入りが好くなっている人がいない。銀行マン、証券会社の連中は良いだろう。それこそが、バブルだと云う証明なんだね。嘗てのバブル経済の時も、金融関係者はホクホク顔だったからね。グローバル企業群がウハウハだと云う話もかなり眉唾で、４０～５０代正社員への粛清の嵐が存在する。その粛清の闘争に打ち勝った連中の収入はたしかに増えているが、そんな稼ぎは、巷の泥水の中にほり投げれば、胡散霧消するので、泡沫の栄華である。

　それでも、１９８６年から始まった我が国のバブル経済は、経済成長もしていたわけである。たまたま、成長以上に土地や株の価格が上昇しただけだから、少しづつ蛇口を閉めれば、失われた２０年はなかっただろうが、平成の鬼平こと、三重野康によって、国民に塗炭の苦しみを与えてしまった。それでも、当時のバブルにおいては、給料も大幅に上がったわけで、現在の景気の悪循環カネ余りとはわけが違う。

　つまり、トリクルダウンのあるバブルだったのだから、国民総バブリーな雰囲気が本当にあった。ゆえに、幾ばくかでもトリクルダウン現象が津々浦々（つづうらうら）にまだら模様であっても、行き渡っていたのだから、相当救いがある。たしか、１９８６年から１９９１年くらいに大学を卒業した学生は、より取り見取りで職にありつけた。日本のシステムが、曲がりなりにも、公正中立に動く社会のメカニズムが有効だった。

　しかし、筆者が勝手に名づけた「アベブル」は全然違う。円安でも輸出は伸びず、供給不足はまったく起きないから、設備投資する馬鹿はいない。日本では、ソフトの変更・更新も設備投資勘定なので、名目の設備投資は増えるが、供給設備ではない。実質所得は下がりっぱなし、職はあるが非正規雇用ばかり、工事が終われば首になる。原発事故作業員の仕事はあるが、放射能をかぶった上に、摂取過剰で首になる。とどのつまり、被爆後X年には肉体に影響が～～～。

　泣きっ面に蜂じゃないが、そのようなファンダメンタルズに追い打ちをかけるように、思慮分別なく、消費税を増税した。しかも３％も上乗せしたのだから、こりゃ堪ったものではない。とうとう、国民のあいだに“買わないぞ”、“買ったら負けだ”の機運が盛り上がり始めた。モノを買うやつは馬鹿だ、非国民だなんて雰囲気まであるのだから、経済が好くなる理屈があっても、この世は不条理なもので、「アベブル」がプチブル、強がる、脅す、居直る、詭弁を弄する等々、人間の性悪の集合体を表す言葉として、日本中に流布するのである。出来ることなら、世界にも拡散して、２１世紀最悪の政治家「アベブル」を公用語に高めて欲しいものである（笑）。明日も、公的資金の出動か？ アベブル政権ってのは、政権・株価維持するために存在する政権と言っちゃ言い過ぎかな？

≪　日本国債格下げ、ヘッジファンド日本株見切りの動き
またもや虚を突かれた。
　日本市場が取引を終え、欧州市場へバトンタッチする「空白の時間帯」に、ムーディーズ日本国債格下げの報が流れた。
　ほとんどの市場関係者は、このタイミングを想定していなかった。
　早朝のＮＹからはヘッジファンドの狼狽（ろうばい）気味な電話攻勢だ。
　どうやら、日本株を当面見切り売りに走りたい様子。
　再増税先送り・解散・総選挙で政権安定基盤に「不確実性」が生じていた直後の日本国債格下げだ。 　クリスマス前に、日本株ポジションを処分しておきたい心理が透ける。
　格付け機関の間では「格付けの品位」がしばしば語られるが、選挙期間中の国債格下げは、「インパクト狙い」とされがちだ。
　その意味で、「アベノミクスへの不信任投票」と解釈されても不思議ではないインパクトをヘッジファンドに与えたようだ。
　さらに、明日（２日）日本株が急落すれば、円高に振れるであろう、との読みが、円売りポジションの手仕舞いも誘発した。
　常識的に考えれば、日本国債格下げは日本売り（株、円、国債のトリプル安）を想起させるが、それは中期的なシナリオ。
　短期売買のヘッジファンドにとっては、膨張した円売りポジションに不安定要因が勃発したことで、まずは円の買い戻しで利益を確定しておきたい心理のようだ。時期的にもクリスマス前である。
　しかし、これは、あくまで、短期的な思惑。
　中期的には、日本国債格下げ→円売りの動きとなるだろう。ただし、悪い円安のリスクをはらむ。　≫（日経新聞：豊島逸夫の金のつぶやき）

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