太陽電池、液体シリコンで製造成功 大量生産に期待

太陽電池、液体シリコンで製造成功　大量生産に期待


シリコンの溶液を板に薄く塗って焼き固めるだけで太陽電池を
つくることに、北陸先端科学技術大学院大学（石川県能美市）
の下田達也教授らの研究グループが成功した。

従来の方法より安く大量にシリコン太陽電池をつくれる可能性
があり、数年内の実用化を目指している。

　下田教授らは、ガラス板の上に有機溶媒に溶かしたシリコンを
たらし、板を回転させて均一に薄く広げて塗ってシリコンの層を
作製。

それを約４００度で熱して固め、薄膜型の太陽電池をつくった。

既存の太陽電池よりまだ発電効率は悪いが、製造コストや時間を
従来より大幅に減らすことができそうだという。

シリコンは現在主に使われている太陽電池の材料。これまでは塊
をつくって薄く切るか、シリコンを含むガスで板の上に薄い膜を
作る方法で太陽電池がつくられてきた。

ただ、固体や気体のシリコンを加工する場合、条件によるが材料
費が高くなったり、製造に時間がかかったりする。

液体シリコンを利用する製造法は未開拓分野で低コスト化や高性能
化が期待できるという。

以上。


このような革新的な技術の話が出てくると、とても嬉しい。


「張り子の虎」に化したアメリカからの脱却と、「張り子の虎」に
なりかねない恐怖感に苛まれる中国の恫喝に、果敢に立ち向かうため
に、多種多様な革新的な技術を結集し、真の虎へと変身しなければ。

なんて、思ったりするのだが。

こっちは、おんぶにだっこの立場だから、ちょっと寂しいが、才能に
恵まれた方々の健闘を期待したい。

免疫反応抑えるタンパク質を発見

新聞にあった記事である。


以下、そのニュース。


免疫反応抑えるタンパク質を発見　徳島大、治療法開発も

免疫細胞が体の組織を異物と認識し攻撃する自己免疫疾患を
抑えるタンパク質を徳島大と京都大、金沢大のグループが
マウスで突き止め、７日付の米科学誌に発表した。

　こうした疾患には１型糖尿病や関節リウマチなどさまざまな
ものがあり、徳島大の岡崎拓教授（免疫学）は「このタンパク
質の機能を強化する薬剤を開発すれば、治療法開発につながる
可能性がある」としている。

タンパク質は「ＬＡＧ３」。血中のリンパ球の表面にあり、免疫
反応を起こす物質から受ける刺激を弱める働きを持つ。

グループはこれまでに、リンパ球上のタンパク質「ＰＤ１」が
ＬＡＧ３と同様の働きをすることを発見。ＰＤ１の遺伝子を
欠損したマウスを作製したところ、心臓の筋肉に炎症が起きる
自己免疫性の心筋炎で死んだマウスと死ななかったものがあった。

死んだマウスはＬＡＧ３を作る遺伝子が変異し、ＬＡＧ３タンパク
質が不完全で、機能しないことが分かった。

ＬＡＧ３の遺伝子だけを欠損させても症状は出ないため、ＰＤ１
などほかの物質とともに免疫反応を抑制するとみられる。


以上。


アトピーが増えて、食事に苦慮する子どもたちが増えて
いて、大変気の毒である。

このような研究が深まって、治療にもつながればなんて、
期待したくなる。

また、花粉症とかの治療も期待したい。

わたしは、自家感作性皮膚炎を患っている。

そして、手指もアレルギーではないらしいが、過敏症で、
往生している。

セロテープで作業したり、ちょっとした時間でも、新聞の
切り抜きをしたり、時折、紙質の悪いざらついた紙を使っ
た本などを読んでいても、指先が裂けたり、ざらついたり
してしまう。

だから、このようなニュースが発表なったりすると、
なんなく明るい気分になる。

早い機会に、医療の分野に貢献できることが期待したい。

米国有権者の半数「在日米軍撤退を」

ヤフーのニュースである。


以下、そのニュース。


米国有権者の半数「在日米軍撤退を」　現地会社世論調査
「駐留維持」は３６％

【東京】米国有権者の約半数が在日米軍は撤退すべきだと考えてい
ることが、米世論調査会社ラスムセンの電話調査で分かった。

歳出削減が主な理由とみられるが、北朝鮮に備える役割が明確な
在韓米軍駐留には６割が理解を示しており、同じく北朝鮮への
抑止力だと日米両政府が説明する在沖米海兵隊などの機能に、米国
民も懐疑的な実態を示した格好だ。４日付で公表された。

調査によると、対象者の４８％が米軍は日本から撤退し日本の防衛
は日本に任せるべきだと回答。

日本に引き続き駐留すべきとしたのは３６％にとどまった。

支持政党別では、民主党支持者と無党派で撤退派が多数を占めた。

在欧米軍についても同様に４９％が撤退すべきだとした一方、在韓
米軍は６０％が「とどまるべきだ」と答えた。

調査が行われた１月下旬は、ゲーツ米国防長官が公表した、海兵隊
中心に国防予算を削減する計画に対し、中間選挙を経て共和党主導
となった米議会がより大幅な歳出削減を求めた時期と重なっており、
こうした動きを米有権者も支持していることを示した。

以上。


また、次ぎのニュースもあった。


次ぎのニュースである。


前米高官、日本に憲法改正促す　「普通の同盟」訴え

【ワシントン共同】オバマ米政権で情報機関を統括する国家情報長官
（閣僚級）を昨年５月まで務めたデニス・ブレア退役海軍大将（６４）
が７日までに共同通信と単独会見、米軍が軍事力を提供する一方、
日本が米軍駐留経費を負担する日米安全保障体制をよりバランスの
取れた「普通の同盟」に変えていくため、政府解釈で集団的自衛権
の行使を禁じている憲法９条の見直しを促した。

最近まで米政権の要職に就いていた人物が日本の憲法改正に言及
するのは極めて異例。ブレア氏の発言は、北朝鮮の核・ミサイル
の脅威が高まる中、「非対称」とされる日米安保体制の在り方を
めぐり、米側に不満がくすぶっている現状を浮き彫りにした。

ブレア氏は１９９９年から約３年間、アジア太平洋地域を統括する太平
洋軍（司令部ハワイ）の司令官を務め、日米関係に精通している。

ブレア氏は日米同盟を両国外交の「基軸」と位置付けた上で、軽
武装・経済重視の吉田茂元首相の路線は「長年、少し不健全だと
思っていた」と指摘。

「米国がすべての軍事面を請け負い、日本が駐留経費を払う関係は
（冷戦期の）５５年ならともかく、２０１１年の同盟関係としては
ふさわしくない」と語った。


以上。

そして、

ブレア氏の発言に対して、地元の新聞の社説には、次ぎのような記事
が掲載された。

以下、その社説。


国防予算減で余裕失う

米国の「本音」代弁
　
【ワシントン共同＝杉田雄心】

米国のブレア前国家情報長官が日本に憲法９条の見直しを促し
「普通の同盟」を訴えたことは、外交辞令の裏に潜む米側の
「本音」を代弁したと言える。

菅直人首相は、国会答弁で集団的自衛権の行使を禁じる政府の
憲法解釈見直しを否定しており、日米同盟の将来像をめぐる両国
の溝を浮き彫りにした。

改憲論への期待は異例とはいえ「同盟は行動の時期」　（元米政府
高官）とする米側には、日本の人的国際貢献の弱さへの不満がくす
ぶっている。

１月に訪日したゲーツ国防長官は「憲法の枠内で」としながらも、
自衛隊の積極的な海外派遣が日本の国連安全保障理事会常任理事
国入りを正当化すると指摘した。

背景には、史上級大規模の財政赤字を抱えるオバマ政権が国防
予算削減を迫られ、余裕を失いつつあるという事情がある。

北朝鮮の核の脅威や中国の海洋権益拡大の動きが続く中、菅政権
が中期防衛力整備計画（中期防）で向こう５年間の防衛関係費を
増やさない方針を明確にしたことも、米側には「期待外れ」（日米
関係筋）と映る。

首相は外交の基軸を日米同盟と位置付け、６月下旬で調整される
訪米の際に同盟深化に向けた共同ビジョンを策定する段取りだ。

両政府とも鳩山政権期の米軍普天聞飛行場移設をめぐるあつれきの
再現は得策でないと判断し、共同歩調を演出。

米政府は圧力と取られかねない発言を極力封印する。

フレア氏の発言はこうした中で飛び出した。

菅政権が実体を伴う有事対応や人的国際貢献の強化に踏み出さ
ない限り、「同盟深化」は同床異夢に終わる恐れがある。

以上。


なんとも、隔世の感を禁じ得ないニュースである。

わたしたちが高校生の頃は、アメリカ軍のことについて、「批判的な
ことを言おうものなら、CIAに目をつけられる。」と、教師が授業中
に言ってたりして、アメリカに恫喝されている気分がしていたものだ。

その当時、地元の選挙で、革新的な政治家に対して、圧力がかけられて
いたから、そう言ったのだろう。

今になって、その発言の趣旨が理解できるようになった。

それにしても、わたしたちが大学時代は、アメリカ帝国主義打倒
なんて叫んだりしたのだから、少しずつ、何かが変わる方向にあった
のだろう。



ゲーツ氏の発言で、「軽武装・経済重視の吉田茂元首相の路線は
『長年、少し不健全だと思っていた』と指摘。」のコメントに、
わたしは、一人笑ってしまった。


吉田茂元首相の戦後処理には、いろいろ意見があると思っている。

わたしは、学生時代、左翼の影響を受けたので、政治的には、彼
とは相対する立場にあった。

しかし、戦後処理の状況について、資料に当たってみつつ、戦後の
歴史を振り返ると、彼の考え方が、その当時の社会的な状況からし
て、現実的なベストの処理だったとして、個人的には賛同する
ようになった。

だから、戦争には、負けたが、置かれた状況におけるアメリカと
の戦いにおいて、日本が勝ったと思っていた。

結局、日本のアジアでの先進国入りは、吉田茂元首相の戦後処理
の判断があってこそ成り立っているはずだという考えである。

もちろん、日米安保条約の是非は、差し置いてである。

ある意味で、この条約は、歴史的必要悪だったと理解したいの
である。


とは言うものの、この条約、不条理を強いてきた部分はあったが、
昨今の中国の大国主義に対しては、一定の圧力には、なっていると
思うので、この必要悪は、延命したほうがいいものかどうか、複雑
な気分になってしまう。

「虎の威」がなくても、やっていけるだけの力量が日本にあるのだ
ろうか。

三橋貴明氏の「中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！」
の著書で書かれたように、アメリカが「張り子の虎」化しつつあるが、
中国が「張り子の虎」と化するまで、アメリカの「張り子の虎の威」
を借りるのも必要悪か。

日本も必死になって、狐に徹しないと、いけないのか、複雑な気分だ。

日本が本物の虎になれたらいいのだが。