ヤフーのニュースである。
高齢化社会
推計によれば、2050年には日本は2.5人に1人が65歳以上という超高齢社会。社会保障制度の崩壊の危機も。
ただ端に、2.5人に1人という数字で、社会保障制度の崩壊だけでは、到来する未来をイメージすることはできない。
コピぺも大分あるが、資料を並べてみて、来る未来をイメージしてみたい。
○地方自治体の財政破綻
○ダブルワーク
テレビで放映されたいたが、100年に一度の大不況の煽りをくらって、ダブルワークをしないと生活が成り立たなくなっている人が増えているようだ。
又、ローンの支払いが滞り、せっかく買った家やマンションを手放す人が出たきたようだ。
○核家族化
かつて、核家族という言葉は、大家族主義からの開放という側面もあって、個人の自由がより保証されるかのような明るい印象をうけた。
しかし、戦後60年も経ってみると、最終的には、独り身の老人の増大になっている。諸刃の剣となり、そのつけが現れてきている。
個人主義は、60年の歳月を経て、最終的には、個人に復讐しているかのようである。
限界集落化が日本のいたるところで、出現してくる。
○晩婚化・未婚化
晩婚化は、少子化を助長するものである。そして、未婚化も少子化を助長する。この方は、独身老人の増大に拍車をかける。
○少子化
出生率（合計特殊出生率）は、低下が始まる前の1971年の２．１６から、2006年には約４割減の１．３２になっています。この数値は長期的に人口を維持できる水準（人口置換水準）の２．０７よりかなり低く、人口減少、人口高齢化の促進につながります。
※生産年齢人口
95年をピークにして、減少に転じているが、100年に一度の大不況で、賃金の下降、リストラ、新採用の減少、ダブルワークの出現等と厳しい社会情勢である。
※所得税・住民税の減少
※内需の落ち込み
・車の需要の大幅落ち込み
・住宅需要の落ち込み→空き家の増大
・オフィス需要の落ち込み→空きビルの増大
・土地あまり
・過疎化のさらなる進行
・学校の減少
・予備校の倒産
・動物園や遊園地等の倒産
等現在あるすべての需要の縮小
○非正規雇用の増大
低賃金の固定化。
労働力の向上が見込めない。
○ニート
中年層ニート
ニートは若年者だけの問題と思われがちだが、35〜49歳の中年層のニート（正確には中年層の純粋無業者）は、増加率ではむしろ若年層を上回っており、状況はより深刻である。
しかし定義上35歳以上はニートとされないために、支援策等は講じられておらず、自殺や社会保障費の増加などが懸念されている[15]。
家族に扶養されているニートの場合、扶養者である家族の高齢化や死去以降の生計手段が問題となってくる。
遺産や貯蓄等が尽きしだい行政は生存権保証のために生活保護を行う必要があり、これによって福祉財政を圧迫すると指摘されることもある。
○フリーター
いわゆる就職氷河期に大学卒業を迎えた者がそのままフリーターであり続けていることが要因で、フリーターは高年齢化が進行しているという。
特に25歳-34歳の世代を、内閣府や厚生労働省は年長フリーターと呼んでいる。
また、35歳以上の高齢フリーターも増加しているが、統計にも含まれておらず、救済措置の対象からも外れている状況にある[9]。
フリーターは一度なるとそのまま続く傾向にあり、抜け出しにくいことが、高年齢化の要因となっている。
その要因としては、大半の企業が正社員の雇用として新卒一括採用を採っているために既卒者は正社員に就職する機会が少ないことと、短期のアルバイト等で培った技能や経験が職歴としてみなされず、むしろ学校を卒業してから何もしていないとみなされ、マイナス評価になることもあること、また「フリーターからの就職では長続きしない」「フリーターはトラブルを起こしやすい」といった採用側の固定観念および差別意識によって不採用になることが多いためである[10]。
ヤングハローワークも「フリーターは基本的に就業経験がないとみなされる状況にある。フリーターを一から教育できる体制の企業が少ないことと、年功序列の賃金体系では同世代との待遇調整が難しいことが、年長フリーターの就職を厳しくさせている」と同様の趣旨を述べている[9]。
慶應義塾大学の樋口美雄の調査によれば、フリーターが5年後もフリーターでいる確率は、10-20代では50%台なのに対し、30代を超えると70%になるという[9]。
さらにそのまま40代、50代ともなれば正社員の道はほぼ閉ざされる。そのままフリーター就労形態を継続するものもいるが、そうした生活環境が固定化する上に、家族からも切り離される場合もあり、結果として浮浪者になるものが多数出るという。
○インドや中国、ブラジル等の国の国勢が増大し、現在の先進国は、今のアメリカのように、まともな産業がなくなっていく。
実際の社会をイメージするに、いろいろな要素を勘案してみた方が、現実的かもしれない。
社会の活力からして、60歳以上も勘案した理解が必要かと思う。
60歳が定年の年だということ、50歳以上の再就職が厳しいということ。
とにかく、55歳くらいからは、現実問題として、一線の労働力として、肉体的には働き盛りの世代に比べれば、半分くらいしかパワーがないと思うからである。
介護疲れによる肉親殺しが増えている。高齢者の自殺も結構あるようだ。
今から、40年後の時代である。わたしが生きていれば100歳、わたしたちの世代の子どもは70代後半だ。
だから、わたしの孫の世代が、わたしの子どもの世代の介護疲れで疲労困憊するということである。
社会保障制度の危機もさることながら、上記のことを勘案した場合に、身の毛もよだつ時代が到来するようにしか思えないが、どうだろう。
高齢化社会
推計によれば、2050年には日本は2.5人に1人が65歳以上という超高齢社会。社会保障制度の崩壊の危機も。
ただ端に、2.5人に1人という数字で、社会保障制度の崩壊だけでは、到来する未来をイメージすることはできない。
コピぺも大分あるが、資料を並べてみて、来る未来をイメージしてみたい。
○地方自治体の財政破綻
○ダブルワーク
テレビで放映されたいたが、100年に一度の大不況の煽りをくらって、ダブルワークをしないと生活が成り立たなくなっている人が増えているようだ。
又、ローンの支払いが滞り、せっかく買った家やマンションを手放す人が出たきたようだ。
○核家族化
かつて、核家族という言葉は、大家族主義からの開放という側面もあって、個人の自由がより保証されるかのような明るい印象をうけた。
しかし、戦後60年も経ってみると、最終的には、独り身の老人の増大になっている。諸刃の剣となり、そのつけが現れてきている。
個人主義は、60年の歳月を経て、最終的には、個人に復讐しているかのようである。
限界集落化が日本のいたるところで、出現してくる。
○晩婚化・未婚化
晩婚化は、少子化を助長するものである。そして、未婚化も少子化を助長する。この方は、独身老人の増大に拍車をかける。
○少子化
出生率（合計特殊出生率）は、低下が始まる前の1971年の２．１６から、2006年には約４割減の１．３２になっています。この数値は長期的に人口を維持できる水準（人口置換水準）の２．０７よりかなり低く、人口減少、人口高齢化の促進につながります。
※生産年齢人口
95年をピークにして、減少に転じているが、100年に一度の大不況で、賃金の下降、リストラ、新採用の減少、ダブルワークの出現等と厳しい社会情勢である。
※所得税・住民税の減少
※内需の落ち込み
・車の需要の大幅落ち込み
・住宅需要の落ち込み→空き家の増大
・オフィス需要の落ち込み→空きビルの増大
・土地あまり
・過疎化のさらなる進行
・学校の減少
・予備校の倒産
・動物園や遊園地等の倒産
等現在あるすべての需要の縮小
○非正規雇用の増大
低賃金の固定化。
労働力の向上が見込めない。
○ニート
中年層ニート
ニートは若年者だけの問題と思われがちだが、35〜49歳の中年層のニート（正確には中年層の純粋無業者）は、増加率ではむしろ若年層を上回っており、状況はより深刻である。
しかし定義上35歳以上はニートとされないために、支援策等は講じられておらず、自殺や社会保障費の増加などが懸念されている[15]。
家族に扶養されているニートの場合、扶養者である家族の高齢化や死去以降の生計手段が問題となってくる。
遺産や貯蓄等が尽きしだい行政は生存権保証のために生活保護を行う必要があり、これによって福祉財政を圧迫すると指摘されることもある。
○フリーター
いわゆる就職氷河期に大学卒業を迎えた者がそのままフリーターであり続けていることが要因で、フリーターは高年齢化が進行しているという。
特に25歳-34歳の世代を、内閣府や厚生労働省は年長フリーターと呼んでいる。
また、35歳以上の高齢フリーターも増加しているが、統計にも含まれておらず、救済措置の対象からも外れている状況にある[9]。
フリーターは一度なるとそのまま続く傾向にあり、抜け出しにくいことが、高年齢化の要因となっている。
その要因としては、大半の企業が正社員の雇用として新卒一括採用を採っているために既卒者は正社員に就職する機会が少ないことと、短期のアルバイト等で培った技能や経験が職歴としてみなされず、むしろ学校を卒業してから何もしていないとみなされ、マイナス評価になることもあること、また「フリーターからの就職では長続きしない」「フリーターはトラブルを起こしやすい」といった採用側の固定観念および差別意識によって不採用になることが多いためである[10]。
ヤングハローワークも「フリーターは基本的に就業経験がないとみなされる状況にある。フリーターを一から教育できる体制の企業が少ないことと、年功序列の賃金体系では同世代との待遇調整が難しいことが、年長フリーターの就職を厳しくさせている」と同様の趣旨を述べている[9]。
慶應義塾大学の樋口美雄の調査によれば、フリーターが5年後もフリーターでいる確率は、10-20代では50%台なのに対し、30代を超えると70%になるという[9]。
さらにそのまま40代、50代ともなれば正社員の道はほぼ閉ざされる。そのままフリーター就労形態を継続するものもいるが、そうした生活環境が固定化する上に、家族からも切り離される場合もあり、結果として浮浪者になるものが多数出るという。
○インドや中国、ブラジル等の国の国勢が増大し、現在の先進国は、今のアメリカのように、まともな産業がなくなっていく。
実際の社会をイメージするに、いろいろな要素を勘案してみた方が、現実的かもしれない。
社会の活力からして、60歳以上も勘案した理解が必要かと思う。
60歳が定年の年だということ、50歳以上の再就職が厳しいということ。
とにかく、55歳くらいからは、現実問題として、一線の労働力として、肉体的には働き盛りの世代に比べれば、半分くらいしかパワーがないと思うからである。
介護疲れによる肉親殺しが増えている。高齢者の自殺も結構あるようだ。
今から、40年後の時代である。わたしが生きていれば100歳、わたしたちの世代の子どもは70代後半だ。
だから、わたしの孫の世代が、わたしの子どもの世代の介護疲れで疲労困憊するということである。
社会保障制度の危機もさることながら、上記のことを勘案した場合に、身の毛もよだつ時代が到来するようにしか思えないが、どうだろう。