平均寿命

ヤフーより、ニュースである。

平均寿命、3年連続過去最高＝女性86．05歳、男性79．29歳－厚労省

2008年の日本人の平均寿命は女性が86．05歳、男性が79．29歳と、ともに3年連続で過去最高を更新したことが16日、厚生労働省が発表した「簡易生命表」で分かった。女性は24年連続で世界一を維持。男性は前年の3位から4位となった。(時事通信)

テレビでは、寿命が伸びた理由をいろいろと述べていた。

毎日、病院に通っているわたしは、寝たきりの高齢者の病人が増え、そして、寝たきりで長生きし、平均寿命を押し上げているのでは、なんて、日頃思ったりしている。

それほどまでに、寝たきりの高齢者が多い。もっとも、客観的なデータではないが。

病人でも、自分の身内が死なれるのは、辛い。しかし、その病人を世話する仕事も辛い。

もっとも、当の本人にとっては、想定外のことだと思っているはずだし、人生の不条理に腹立たしく思っていることだろう。

いずにれせよ。10年、20年と続く、気の遠くなる生活が続くのである。

病人が出た時点から、自分の人生が止まっている。

もっとも、退職した身、何かできるかといったら、何もないのである。そこが、またやっかいのである。

いずれにせよ。病人のいる生活、辛いね。

未来の戦場は無人機だらけ？

NEWSWEEKの2009年7月15日号で気になる記事があった。



未来の戦場は無人機だらけ？

　いま最もホットな武器は無人航空機だろう。

人間を乗せずに衛星通信で操作する無人機は国防費の予算削減のあおりを受けず、逆に各国に広まりつつある。

アメリカ以外にイギリス、カナダ、トルコ、スウェーデン、ロシアが導入、あるいはテストしている。
　
偵察用だけでなくミサイルを搭載したものもあり、米軍によるアフガニスタンとパキスタンでの無人機の使用は過去２年間で約２倍になった。

人権擁護団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ（ＨＲＷ）は６月30日、イスラエル軍が昨冬のガザ地区攻撃で、無人機を使って市民29人を殺害したと非難した。

　無人機は長い目で見れば民間人の犠牲を滅らせる可能性もある。

ＨＲＷの報告書は無人機を「（イスラエルの）最も正確な武器」の１つと呼ぶ。ピンポイントでミサイルを撃ち込めるので、巻き添えになる市民を滅らせるというのだ。

「将来的には米軍機はすべて無人になるだろう」と、ＨＲＷの報告書を書いた国防総省出身のマーク・ガラスコは言う。「軍にとって多くの利点がある」
　
最終目標は人間が無人機を遠隔操作せず、プログラムによって攻撃させることだとガラスコは言う。

03年のイラク戦争ではこうした爆弾が戦車に対して使われた。
　
今のところ、ミサイル発射というつらい決断は人間が下している。

だが無人機が暴走したら誰が責任を担うのか。プログラマーか、計画を承認した議員か。それともほ
かの誰かなのだろうか。


いったい今後どのような方向に進むのだろう。

信じられない世の中になった。


無人機に殺される。

カーナビと監視カメラを積んだ無人機(飛行船)に、常時、監視される
時代もくる可能性があるとも思ったが。
　　　　

自動車より怖い航空業界の危機

NEWSWEEKの2009年7月15日号に、気掛かりな記事があった。

エアライン

自動車より怖い航空業界の危機

　各国政府は世界経済危機の直撃を受けた自動車メーカーのてこ入れを急いでいる。

だが、同じように破綻寸前の航空会社には知らん
顔だ。

しかし、英コンサルティング会社オックスフオード・エコノミクスの調査報告によると、航空業界の経営状態は自動車業界以上に経済に与える影響は大きい。
　
航空業界は現在、世界中で５５０万人余りを雇用し、毎年４２５０億ドルを稼ぎ出す。

観光業や航空券取扱業などの関連産業も含めると、雇用者数は３３００万人となり、全世界のＧＤＰに１兆５０００億ドルも貢献している。

これはＧ20（20カ国・地域）の多くの国を上回る数字で、自動車業界の売上高より約３割多い。

特にアジアで需要が急増しており、２０２６年には航空業界は５０００万人を超える雇用を支え、全世界のＧＤＰのうち３兆６０００億ドルを担うと期待されている。
　
その航空会社が傾き始めれば、世界経済は大打撃を受ける。

成長率が予測をわずか１％下回っただけでアジアで約２００万人、ヨーロッパとアメリカでそれぞれ１５０万人が失業し、全世界のＧＤＰは最大４４００億ドル減少する。

特に観光業界とグローバル企業への痛手が大きい。

グローバル企業が物や人を迅速かつ効率的に長距離輸送できるのは、航空会社のおかげだ（グローバル企業の80％が航空輸送は自社の効率性にとっ「重要」と回答、うち半数が「不可欠』と回答した）。
　
航空会社には大量の二酸化炭素（ＣＯＪを排出しているとの批判もある。

だがオックスフオード・エコノミクスによると、ＣＯ，排出量全体の２％を占める航空機の航行を制限しても、今後20年間で代替燃料のＣＯ，排出量が航空燃料と同じかそれ以上になる可能性がある。

　ゼネラル・モーターズ　（ＧＭ）救済より、航空会社へのてこ入れのほうが先だったかもしれない。
　　　　

以上が記事の内容である。

こういう話しは、新聞で読むことはないし、テレビでも
取り上げられることはない。

たまたま、この記事を読む機会を得たが、この心配が現実になる
可能性はあるのだろうか。

今後も航空業界のニュースには、注目する必要があると感じた。