地球の歩き方T&E、ブログでJICAボランティアによる現地情報の配信を開始

(以下、TRAVEL VISIONから転載)
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地球の歩き方T&E、ブログでJICAボランティアによる現地情報の配信を開始
[掲載日：2008/07/08]
　地球の歩き方T&Eはこのほど、「地球の歩き方・海外特派員BLOG」で独立行政法人国際協力機構（JICA）のボランティアによる海外の現地情報の配信を開始した。このサイトは、地球の歩き方特派員が現地の見所や文化、生活をブログ形式でリアルタイムに配信するほか、コメント投稿機能で読者との双方向のコミュニケーションを実現するもの。JICAのボランティアは約80ヶ国で活動しており、現地の人とのふれあい、生活情報などをレポートする。これにより、観光振興への寄与をはかり、JICAが掲げる「人を通じた国際協力」への理解を深める。まずラオスから開始し、順次、国や地域を拡大していく。


▽地球の歩き方・海外特派員BLOG
http://blog.arukikata.co.jp/tokuhain

AMARC（世界コミュニティラジオ放送連盟）「G8ラジオフォーラム」が目指すものは？

　これはかなり核心をついた試みだ。
(以下、JanJanNewsから転載)
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【Ｇ８洞爺湖サミット　オルタナティブ】
AMARC（世界コミュニティラジオ放送連盟）「G8ラジオフォーラム」が目指すものは？
G８メディアネットワーク2008/07/07
「市民メディアセンター天神山」より、このG8期間中、「G8 Radio Forum2008 in Sapporo Japan」という番組が連日放送されている。運営するのはG8MNの呼びかけ団体の１つである「AMARC（世界コミュニティラジオ放送連盟）」である。さる７月３日、その「G8 Radio Forum2008 」に参加するAMARCメンバーたちが「市民メディアセンター北海道大学」において記者会見を行った。
北海道 ＮＰＯ・ＮＧＯ NA_テーマ２

【Ｇ８洞爺湖サミット　オルタナティブ】　AMARC（世界コミュニティラジオ放送連盟）「G8ラジオフォーラム」が目指すものは？ | 「G8 Radio Forum2008 」に参加するAMARCメンバーたちが「市民メディアセンター北海道大学」において記者会見を行った。その時の様子。
「G8 Radio Forum2008 」に参加するAMARCメンバーたちが「市民メディアセンター北海道大学」において記者会見を行った。その時の様子。
　「G8メディアネットワーク（G8MN）」の札幌市内３拠点のうちの１つ「市民メディアセンター天神山」より、このG8期間中、「G8 Radio Forum2008 in Sapporo Japan」という番組が連日放送されている。

　運営するのはG8MNの呼びかけ団体の１つである「AMARC（世界コミュニティラジオ放送連盟）」。札幌市内のコミュニティFM「三角山放送局」の電波に乗せた通常の番組、あるいはインターネットでのライブストリーミングにて放送されるのをはじめ、世界各地で活動するAMARCメンバーのコミュニティラジオ局（韓国・インドネシア・ドイツ・スペイン・セネガル・マリ・メキシコ・ペルーなど）へも音声ファイルを配信。それぞれの地域からやってきたコミュニティ局のスタッフが、この北海道で目下展開中のG8関連の動きを、自らの言葉で出身地の同胞たちに伝えようという試みだ。英語圏はもとより、スペイン語圏の広さ（中南米諸国）などを思えば、そのカバレッジはまさに地球規模に及ぶとさえいえる。

　さる７月３日（水）夕刻、その「G8 Radio Forum2008 」に参加するAMARCメンバーたちが「市民メディアセンター北海道大学」において記者会見を行った。司会の日比野純一氏（「FMわぃわぃ」代表）のほか、出身地も言語もまったくバラバラな１０人前後がズラリと正面に登壇。同時にいくつもの言語が飛び交う情景は、国際会議の様子を見慣れたこのG8期間中にあってもひときわ圧巻であり、わずか30分ほどの会見に地球が凝縮されたようなインパクトを持っていた。

　会見ではドイツ、メキシコ、インドネシア、韓国のコミュニティラジオ関係者たちが発言。昨年夏のドイツG8でも同様のラジオフォーラムをオーガナイズしたビビアナ・ウリオナさん（ラジオATTAC）は「マスメディアが報道しようとしない少数者の声や、社会的な運動に取り組んでいる人たちのメッセージを広く一般の人々に伝えることを最も重視している」と、オルタナティブ・メディアとしてのコミュニティラジオの存在意義を強調した。

　さらに「世界で起こっている本当のことを伝えたい」（カルロス・アパリシオさん＝「ラジオ・ベンバ」、AMARCメキシコ代表）、「グローバル経済化でなぜ自分たちの国の経済が不振に陥っているのか、その背景にあるものを、サミットでの議論のプロセスも踏まえながら伝えたい」（イマーム・プラコソさん：インドネシア「コンバイン・リソース・インスティテューション」）などの意欲的な発言が。また、通訳の関係から直接の発言はなかったが、アフリカ・マリのハビィ・ジャジョさんからは「自分たちにとってはとにかくもう貧困の問題に尽きる。そのことの関心が一番大きい」との声も寄せられた。

　このように多彩なプロフィールを持つコミュニティラジオが世界中から集まったわけだが、そんな彼らに共通するのは「G8」という存在そのものに対する批判的なスタンスだ。
　とはいえ、国や地域によってはG8に対する捉え方も違ってくるところはあるだろう。また、この札幌から今回のG8に関する話をそれぞれの母言語で持ち帰ったとして、そこから各地で生じた議論をいかに「国際世論」へとフィードバックさせていけばよいのか。何しろ言語が異なるメディア（しかもラジオの場合はひたすら言葉で勝負）だけに、そこは決して容易ではないのではないか？

　－－との問いをこちらからも投げかけてみたわけだが、これに対しての司会の日比野さんからの返答は「それ以前に、世界各地の人びとの暮らしに物凄く影響のある問題が一部の限られた人たちだけで議論されていて、なおかつそれをメインストリームのメディアが伝えていないという現実がある。だからこそ、それを伝えるのが、ここにいる私たちの役割だ」というものだった。

　なるほど。世界にはそれだけ深刻な現実があちこちに存在し、なおかつそれが満足に伝えられていないという、「絶望的」と評するしかないような状況があるわけだ。ならばこそ、まずはそれを「伝える」ところから始めなければ結局何も変わらないのだ。

　このあたりは日本に暮らす私たちにはなかなか即座にはわかりにくい部分かもしれない。というのは、上記のようなAMARCのプロジェクトに対して、おそらく多くの日本人たちが第一に抱く感想は「今はもうインターネットで世界中に広められるから、別にラジオじゃなくてもいいんじゃないの？」というものではないかと思われるからだ。

　しかし、である。日本のようにブロードバンドや携帯で誰しもネットへ気軽にアクセスできるという国は世界的に見れば「少数派」なのだ。世界にはまだまだインフラの未構築や政情不安、識字率の低さなどから、ネットどころかテレビやラジオ、新聞などの情報にも満足にアクセスできない人びとが数多く存在する。そして、むしろそういう人たちこそが悩ましい現実に直面しているのだ。

　AMARCに参加するラジオ局の中には、当該地域の政府が市民に放送用の電波を開放しないことからイリーガルな「海賊放送」として運営されている局も多い。中には政府の弾圧をかわすべく、隣国の発信地まで一旦インターネットで音声ファイルを送って短波放送で〝逆輸入”（逆密輸？）的に国内へ届けているケースもあるという。

　日比野さんが代表を務める多言語放送局「FMわぃわぃ」(神戸市長田区)は、阪神・淡路大震災の被災地で在日外国人（当地には来日してまもないベトナムからの移住労働者が多く住んでいた）への支援に貢献したエピソードは有名だ。このように、コミュニティラジオ放送は政情不安や災害などで社会の情報ライフラインが破綻に瀕した局面で、マイノリティなど不利な立場に置かれがちな人びとを救う「最後のメディア」ともいえる。そうした意味からも、一部大国の首脳たちだけで世界の行く手を決めようとするG8に反対しつつ、これらのメディアが一同に会しながら今後の国際的な連携を図っていくことには極めて大きな意義があると言えよう。

（文　岩本太郎／写真　簗瀬裕子）

※当記事はＧ８メディアネットワークの著作権ルールにしたがって転載しています。（編集部）

外国人留学生のオンライン管理システム導入へ

(以下、朝鮮日報から転載)
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記事入力 : 2008/07/07 14:54:17
外国人留学生のオンライン管理システム導入へ

　留学ビザで韓国へ入国した外国人で、学校に通わず不法就労をしているケースが増えているのを受け、政府はオンライン管理システムを構築し、外国人留学生の出席状況を管理することを決めた。

　法務部は今月3日から、教育科学技術部と共同で、外国人留学生のオンライン管理システムを稼動させ、留学ビザで入国した外国人4万9178人（今年5月現在）の出席状況を直接管理できるようにした、と発表した。

　このシステムは、米国国土安全保障省の移民・関税執行局（ICE）が運用している、「SEVIS」と呼ばれる外国人留学生のオンライン管理システムと似たものだ。

　韓国政府が構築したシステムは、留学生を入学させた大学や語学学校で、留学生の科目別の成績を入力すれば、留学生の出席状況をオンライン上で把握できる。

　これにより法務部は、どの留学生が不法滞在なのかを把握でき、また教育科学技術部は各大学などが外国人留学生の管理を適切に行っているか否かを知ることができる。

　政府はこれまで、5万人近い外国人留学生の数だけを集計し、彼らが学校生活に十分適応しているか、また学校に通わず、不法就労などの目的で滞在していないかといった実態については把握していなかった。

　法務部は現在、外国人留学生のうち、4000‐5000人ほどが学校に通わず、不法就労をしているものと推定している。米国では「SEVIS」を通じ、留学生の居住地や学校への登録の有無などを綿密に把握し、学校を辞めた場合にはすぐに出国させるなど、強力な制裁措置を講じている。

孫振碩（ソン・ジンソク）記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

ドイツ：新たに導入される市民権テストに不安の声

(以下JanJanNewsから転載)
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ドイツ：新たに導入される市民権テストに不安の声
ＩＰＳJapan2008/07/05
ドイツ国籍取得を希望する１６歳以上を対象に、市民権テストの導入が計画されている。９月１日からの実施が予定されているこの規則は、市民権取得の既存の要件に新たに加わる。
ドイツ 人権 ＩＰＳ

【ベルリンIPS＝マリセル・ドレイザー、６月３０日】

　ドイツ国籍取得を希望する１６歳以上を対象に、市民権テストの導入が計画されている。９月１日からの実施が予定されているこの規則は、市民権取得の既存の要件に新たに加わる。申請には、ドイツ在住８年以上、ドイツ語力、経済力、民主制度尊重の明言、犯罪歴なしが条件となる。

　市民権テストに合格するには、ドイツの歴史、政治、地理、文化の一般知識に関して事前に公表される３００の質問から無作為に選ばれた多肢選択式の３３問の半分以上に正解しなければならない。

　メルケル首相は、当初から「合法的」な施策として支持を表明しているが、政界や移民団体からは批判の声が高い。

　１０年以上ベルリンに在住するウェブデザイナーのユダヤ系アルゼンチン女性マルセラ・ポルガーさんは「差別の鎖にもうひとつ環が加わっただけ。歴史そして『ドイツ人であること』の人種的およびエリート主義的な含みからみて、とてもデリケートな問題」とIPSの取材に応えて語った。

　ドイツ在住の外国人は、トルコ人を中心に、人口の９％近く、７００万人を超える。外国人の５人に１人はドイツ生まれだが、血統主義（親の国籍が基盤）を採用しているため彼らにも市民権はない。

　しかし２０００年に生地権を認める移民法の改正が行われ、２００６年までに１００万人以上の居住者がドイツ国籍を取得した。

　世論調査では市民権テストに対し広い支持が確認された。新聞に発表された調査によれば、聞き取り調査回答者の７０％が歓迎の意思を示した。

　９月１日に導入が予定されているドイツの市民権テストについて報告する。（原文へ）

翻訳/サマリー＝坪沼悦子（Diplomatt）／ IPS Japan 武原真一

中国の情報も東京で？在日中国人のネット普及率、8割に迫る―日本

(以下、中国ニュース通信社RecordChinaから転載)
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中国の情報も東京で？在日中国人のネット普及率、8割に迫る―日本

2008年7月3日、在日中国人向け新聞「中文導報」は、日本のシンクタンクが実施した調査結果を引用し、在日中国人のインターネット普及率は日本人を大きく上回ったと報じた。中国新聞社（電子版）が伝えた。

記事は、株式会社KDDI総研が特定非営利活動法人「多文化共生センター」などと共同で行った「在日外国人IT利用状況調査」の結果を引用して報じられた。それによると、在日中国人のインターネット普及率は78．4％で、日本人の68．5％より約10％も高かった。年齢別では、13～29歳の 79．8％が最も多く、50歳以上も55．9％に上った。また、毎日利用する人は60．8％で、良く見る情報は、「ニュース」51．9％、「天気・災害情報」47．1％、「旅行情報」45．2％が最も多かった。

このほか、在日中国人が支払う通信費は、固定電話、携帯電話、インターネットを合わせると毎月9000円～1万5000円で、「在日中国人にとって『情報収集』は、生活に欠かせないものであることが浮き彫りとなった」と報じられた。（翻訳・編集/NN）
2008-07-05 01:10:15 配信

約7割が「正確ではない」と思う、無料の語学翻訳サイトを調査

(以下、Studyjp学びタイムズから転載)
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約7割が「正確ではない」と思う、無料の語学翻訳サイトを調査
2008年07月04日

英語、中国語、韓国語、「Yahoo! 翻訳」が6割、「エキサイト 翻訳」が5割の利用

　英語を学ぶ人は多い。語学の勉強や調べ物で、不明の単語や語句の意味がでてきた時に、多くの人は辞書や参考書が役立つ。現在、ネットでは「Yahoo! 翻訳」や「エキサイト翻訳」など翻訳サイトが無料で提供されているので使っている人も多いのでは？そこでどの翻訳サイトが多く利用されているのか、また翻訳内容をどれくらい正確だと感じているのかという調査が発表された。インターネットコムと JR 東海エクスプレスリサーチが行った「翻訳サイト」に関する調査だ。

　まず、「翻訳サイトを利用したことがあるか」という236人に、よく利用する翻訳サイトを複数回答で聞いたところ、「Yahoo! 翻訳」が61.9％（146人）、「エキサイト翻訳」が50.4％（119人）の2サイトに回答が集中。翻訳サイトを利用する目的は「外国語を日本語へ翻訳」が58.9％（139人）が最も多く、「日本語を外国語へ翻訳」が22.9％（54人）、「どちらも同じくらい利用」が16.9％（40人）となった。

　翻訳サイトで翻訳したことのある言語では、「英語」95.3％（225人）が一番多く、ついで「中国語」19.5％（46人）ついで「韓国語」 11.0％（26人）と続いた。翻訳サイトで長文を翻訳をする際、文章を「まとめて入力する」と回答した146人に対し、翻訳内容の正確さを聞いたところ、約7割（69.1％）が「正確ではない」（「あまり正確だと思わない」＋「全く正確だと思わない」）と回答。対して「、「文節ごとにいくつかに分けて翻訳する」と回答した65人は翻訳内容について6割近く（64.6％）が「正確だと思う」（「正確だと思う」＋「まぁ正確だと思う」）と回答した。

　語学の勉強にかかせない辞書。噴出したくなるような翻訳もたまには楽しいが、正確にしたいなら長文ではなく文節ごとに分けて翻訳するほうが正確な結果を得られるかも。

調査対象：全国20代から60代の男女330人。男女比は男性71.5％、女性28.5％。年齢別では、20代8.2％、30代42.7％、40代 30.3％、50代15.5％、60代3.3％。地域別では、北海道0.3％、東北1.5％、関東19.1％、甲信越0.9％、東海48.2％、北陸 1.5％、近畿23.0％、中国3.0％、四国0.6％、九州沖縄1.8％。

東京外国語大学多言語・多文化教育研究センターが、(中略)フォーラムを開催

(以下、大学プレスセンターから転載)
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東京外国語大学多言語・多文化教育研究センターが、在日ブラジル人児童むけ教材開発プロジェクトの一環としてフォーラムを開催
産学連携 | 国際交流 | 地域貢献2008/07/04

東京外国語大学多言語・多文化教育研究センターでは、7月２７日（日）に「在住外国人児童生徒のための教材開発から見える課題とその解決にむけて」と題するフォーラムを開催する。

　東京外国語大学多言語・多文化教育研究センターでは、社会連携活動の一環として、「在日ブラジル人子弟の教育支援」活動に取り組む三井物産株式会社の協力のもと、２００６年９月より「在日ブラジル人児童むけ教材開発プロジェクト」（通称「プロジェクト・トゥカーノ」）を推進している。

　同プロジェクトでは、教材開発だけでなく、教材を普及させるための環境づくり活動も同時に行っている。このたび、こうした環境作りの一環として、７月２７日に同大府中キャンパスにて「在住外国人児童生徒のための教材開発から見える課題とその解決にむけて」と題するフォーラムを開催することとなった。

　内容としては、▼外国とつながりのある子どもたちを指導する際に、どのような教材が必要とされているのか、▼そうした教材を開発し、その教材を使用する指導者を育成するためには、教員・指導者、学校、外国人コミュニティ、教育委員会、市区町村、都道府県、国それぞれがどういう役割を担い、どのような協力体制を築き上げていけばよいのか、といった問いを中心に、外国とつながりのある子どもの教育に関する課題を解決していくための方策を探る。

　なお、同プロジェクトは「日本ブラジル交流年」認定事業でもあり、こうした記念すべき時期に行われることの意義も大きい。

■フォーラム「在住外国人児童生徒のための教材開発から見える課題とその解決にむけて」実施概要

◎日　時：　２００８年７月２７日（日）１０：００～１７：００（懇親会１７：１５～１８：３０）
◎場　所：　東京外国語大学 府中キャンパス　研究講義棟１０１教室ほか
＊終了後、懇親会を行います（参加費１，０００円、希望者のみ）。

◆申込方法
下記のＵＲＬにある申込みフォームからお申し込み下さい。
ＦＡＸでの申し込みを希望される場合は、件名を「教材開発フォーラム申込み」として、お名前、ご所属、懇親会参加希望の有無を明記の上お申し込み下さい。
申込ＵＲＬ：　http://www.tufs.ac.jp/common/mlmc/form/
ＦＡＸ:　042-330-5448　教材開発係宛

◆フォーラムの詳細
以下のＵＲＬをご覧下さい。また、下記「ファイルのダウンロード」をクリックすると、パンフレット（PDFファイル）をご覧になることができます。
http://www.tufs.ac.jp/blog/ts/g/cemmer/2008/05/post_31.html

▼フォーラムに関する問い合わせ先
　東京外国語大学　多言語・多文化教育研究センター　教材開発係
　TEL:　042-330-5455
　FAX:　042-330-5448
　E-mail:　 kyouzai-forum2008@tufs.ac.jp