米軍における作戦司令部での意思決定 堂下哲郎 並木書房

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

民間企業よりも長期間に渡って国家の安全保障のために状況を分析し、抑止策を立案し、もし、軍事行動となれば民間企業では考えられない短い時間で作戦を実行に移す意思決定は民間以上に厳しいものがあります。　作戦の計画と実行に必要なノウハウを一握りの軍事的な天才が行うのではなく、訓練を受けた一般の幕僚が標準化したプロセスによって行えるように米軍が長年をかけて作り上げた「意思決定プロセス」について解説しています。　

これは「ＪＯＰＰ」Ｊoint Ｏperation Ｐlanning Ｐrocess　と呼ばれ、戦争とビジネスという異なる状況ではありますが、戦う現場では、目的が非常に明確なのと、戦いを始めた結果の被害の状況とどこまでやるかなど、命をかけた戦いですから、非常に綿密に計画を立てることにビックリです。

イラン戦争、フォークランド紛争、太平洋戦争でのある局面の作戦的な解説まで事例として紹介され非常に濃い内容です。　軍隊というのは言うまでもなく階級社会ですから、作戦計画を立てる司令部と実戦部隊では異なりますが、この米軍の作戦司令部だけに限って言えば、この意思決定プロセスはさすがに全世界をカバーする米軍の事だけはあり、普通の民間会社では真似のできない幅の広さと奥の深さがあります。　ベトナム戦争などの負け戦を反映してのことですが、これだけ頭デッカチの作戦計画も実際の現場ではゲリラに振り回されるところが戦争の実態で、プランばかりが立派でも実践で勝てる訳でもないのですが、計画する事の奥の深さはお見事としか言いようがありません。　

中国が、このような計画を立てる相手とは戦いたくないと思うことを期待しますが、中国の事ですから、この意思決定プロセスを真似して、更に改良を加えるかもしれない？？　　それは無理でしょう。　この作戦の意思決定プロセス、最前線の戦う部隊がミッションを理解する事に重点を置き、共産党のような上から目線の上意下達ではないのです。　真似をするには共産党を解体しなければできないでしょう。

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