海。

以下、海や船舶に詳しい
大塚隆さんのブログ
からの引用です。


「津波被災者　救済計画」


大災害に至った主因は地震と言うより津波だ。

大きな被災地は共通点があり、同じ条件を持つ集落は３県に渡り無数にある。

特に小さな集落や島は目が届いていない。

幅が狭まる湾の奥では津波は増幅、島裏まで回り込む津波もそれに準ずる。

すべての集落の状況を同時に把握することが最優先であり、それによって全体の計画が決まる。

そうすれば把握と同時に救急患者の救出も同時進行出来る。

これまでの経過から、海抜の低い湾奥の集落は避難者数よりも行方不明者数が勝る。

わかっているだけでも不明者が数万人なら、リアス式海岸線から見て全体では１０万人をはるかに超える数になる。

高台に避難している人が３０万人以上ならそこから予測出来るはずだ。

犠牲者はテレビで報じている数の比ではなく、さらに多くの人が助けを待っている。

それだけのことがやれる機動力を日本は有している。



現在動ける自衛艦、保安庁巡視艇、ヘリの数を把握、三陸沖に集結させ、それらを地域ごとに分けた指示母艦とし、チームを結成する。

同時に各県から集落の地形、人口に詳しい人物に資料を作成させ合流。

さらに民間からヘリが着艦できる船舶を招集、物資補給母艦とする。

地域を分割、責任を持ってその地域の把握と救出、補給に当たれば良い。

余震による津波が来れば被災地は危険だが、海上は安全、ベース基地としては最適だ。

後は母艦と物資補給、搬送港を結ぶ中型艇や漁船を有償でもボランティアでも集めれば良い。

海外からの協力も、必要数を出して艦艇、レスキュー、捜査犬などこちらから依頼すべきだろう、いくら来ても足りないのだ。

国民も、物資、労力を提供したい者はいくらでもいるだろうが受け入れ態勢どころでもないようだ。

そのシステムが出来れば各地に分散した多くの母艦に搬送出来る。

避難地から海岸までの車道、ヘリポートは被災者も加えて皆でやれば出来る。

フェリーでもあれば宿泊施設も確保、夜も安全だ。

ボランティアの集合先、食糧などの物資の届け先の港湾を指定すればそこに集まる。

同時に一刻を争う多くの人々を救うには、その方法しかないし難しくもない。

数日間もこれだけ多くの人を孤立させてはならない。

日本の最高司令官は総理なのだ、この非常時にそれくらいの指揮権は発動出来るはずだ。

（以上引用）