【メディア】危ういテレビの将来 ～４Ｋ８Ｋどころか、開発メーカー激減～

　（1）テレビが危ない。
　安倍政権のテレビ干渉の話ではない。
　テレビ受信機の開発メーカーが激減しているのだ。
　４Ｋ８Ｋ（現行よりも解像度／画素数が高い映像放送）のテレビの将来が語られる中、足下のテレビメーカーが崩壊している。
　１９９０年代、米国のテレビメーカーが次々と開発を中止し、韓国などに買収された歴史が思い出される。

　（２）日本のテレビ開発を支えてきたのは、ＴＭＳＨといわれる。（ａ）東芝、（ｂ）松下電器（パナソニック）、（ｃ）ソニー、（ｄ）日立製作所の４社だ。
　（ｄ）は、テレビ事業からすでに撤退。
　テレビ事業の赤字が続き、分社化された（ｃ）、そして経営問題で混乱が続く（ａ）は、テレビ部門の売却が噂されている。このままでは（ｂ）の１社状況になりかねない。

　（３）地デジを支えた車の両輪は、間違いなくテレビ局とテレビメーカーだった。
　しかし、その地デジ化がメーカーの首をしめた、という。
　テレビの生産、開発には膨大なヒト、モノ、カネがかかる。デジタルテレビの受信機開発にかけた経費を回収する前に、２０１１年の期限が迫り、低価格競争の結果、開発費をリクープ（回収）することができなかった。
　さらにデジタル化を契機に、多額の開発経費をかけなくても部品を購入し、組み立てればテレビの塩梅が可能になったことも開発メーカーの苦境に拍車をかけた。

　（４）次世代テレビという４Ｋ８Ｋ。
　２０１６年はリオデジャネイロ・オリンピックに期待を寄せ、８Ｋの試験放送が始まる。しかし、いまだ地上での４Ｋ（いわんや８Ｋ）の実施計画はない。地上での実施が見えないかぎり、本格的な普及はあり得ない。オリンピックを契機に普及させる、という総務省の計画も効果は疑問だ。

　（５）地デジ受信機に必ずついてくるＢ－ＣＡＳカードは暗号化の塊だが、その技術は東芝、パナソニックが中核技術を担い、日立も関わるメーカー３社が鍵を握る。
　４Ｋ８Ｋの暗号・スクランブル技術の検討も進められているが、その体制に影響尾与える恐れもある。

　（６）インターネット上の動画配信がますます増えていく中、テレビ番組をテレビ受信機で見る機会は減少する。そのことに間違いはない。
　だからといって、テレビメーカーが減少していくのでは、日本の技術開発お点から問題が多い。
　４月１日、デジタル放送推進協会（Ｄｐａ）と次世代放送推進フォーラム（Next-TV-F）が合併し、放送サービス高度化推進協会（Ａ－ＰＡＢ）となる。テレビ局とテレビメーカーも会員の組織がどんな活動を行うのか。
　
　（７）日本のテレビ技術の規格は、テレビ局とメーカーが侃々諤々の議論の末、策定し、それが高品質かつ低廉なテレビを可能とした。
　外国メーカーばかりでは、視聴者もメリットはない。

□砂川浩慶「４Ｋ８Ｋどころか開発メーカー激減で危ういテレビの将来」（「週刊金曜日」２０１６年３月２５日号）
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