読売新聞

読売新聞の販売拡張員がやってきました。

今までも何度か訪問しており、彼女が対応していました。
彼女曰く「私の恩師の教え子で、恩師が私を紹介したみたい。」とのこと。

僕「以前、付き合いで購読していたが、読むところがなく読まなかった。」
拡張員「読むところ一杯あるし、良い記事も多いですよ。」

僕「景品に釣られて、ゴミを買うことになる。」
拡張員「大丈夫です。古新聞は、月一度回収しています。」

僕「えっ！」

この女性の拡張員に「ゴミ売新聞」とか「CIA正力ファイル」の話しても通じないでしょう。



年に一度、読売新聞の拡張団がローラを掛けます。
読売新聞の拡張団は、紳士的な人もいれば、捨て台詞を吐く893紛いの方もいます。

読売新聞は、インテリが作って893が売る典型だと思います。
そのインテリも、眉唾ものですが。

まあ、他紙も五十歩百歩なんでしょう。

新書はサインである

ちょっと一服

早朝の散歩の帰りに、朝日が顔を出しました。
日の出は、正月から３０分早くなりました。

商い仲間とたわいない話でのひとこま。

「○○○士」と「士」の付く専門職の方々は、最先端の研究成果等を常にフォローする必要があり大変だとの話のなかで。

「そうだよね、大学に顔を出したり、学会に出たり、専門誌を漁ったり大変だ。
でも、そんな○○○士は少ないんだろうな。］

「きっと、自分の分野の、最新の□□新書なんて読んでいないよ。」

「えっ、新書なんて、百科事典の一項目を抜き出した類だと思っているよ。」

「否、新書一冊は、大学での１単位はあるよ。」

１単位の有無は別にして、最新の、最先端の研究、状況を新書というのもどうかと思いますが、新書はある事柄の入門書、解説書、また読み物や素養・啓蒙の類（嫌いです）のものと考えています。
（絶版となった単行本が、廉価版として出版された質の高いものもあります。）

扱われる事柄の本体は、新書の背後に大量の知として控えていますし、著者の思考の背後にも大量の知が控えています。
新書は、その知へのサインと言えます。

音楽、絵画、映画、芝居等と同じで、入門書やら解説書を読むよりは実物に接することに知があります。


彼女作のシュールな雪だるまです。

昔日、卒研のガイダンスで、指導助教授が最先端はソ連がリードしていると専門誌を見せてくれました。
内心、この島国の研究が最先端でないの？シマッタと。

指導助教授が「安心していいよ、一か月で米誌に翻訳されるから。」とその専門誌を見せてくれました。
語学がからっきしの脳髄に、嫌な微電流が発生しました。

幸いなことに（？）、専門外の商いに従事しているため、その助教授（後日、助がとれました。）とお会いすることもありません。

経団連解体

２月８日に、御手洗冨士夫経団連会長は会見で、小沢一郎不起訴について「国民に対する説明義務をきちっと果たす必要がある」と注文をつけました。
小沢氏不起訴　経団連会長「説明義務果たす必要」（10.02.09毎日）記事略

キャノン株式会社代表取締役会長御手洗冨士夫が、個人的に何を言おうと自由に発言することは構いませんが、経団連会長としての発言は別物です。

今となっては影が薄すぎる自民党の財務を担当していた、その名残りなのでしょうが、一政治家の起訴、不起訴にコメントすることは常軌を逸しています。

小沢筋から第２経団連構想が持ち上がりました。後段に、日刊ゲンダイの記事を掲載しているゲンダイネットから、参考のため全文引用します。

小沢一郎は、検察解体と経団連解体、そして放送と新聞の資本解体をすべきです。

僕自身は、小沢一郎は「黒」（マスゴミに洗脳？）と考えていますが、不起訴は「法」が「白」と断定したと考えます。

マスゴミは、不起訴にも関わらず根拠なく「黒い、灰色等」と検察のプロパガンダをしています。
マスゴミが不起訴を不当と考えるなら、独自取材による裏付けを報道すべきです。検察気取りの報道は、ジャーナリズム以前の問題です。



「小沢一郎　今度は「経団連」解体」（10.02.21　ゲンダイネットより）
●トップ１００社集めた「第２経団連」をつくる
　潔白が証明され、フル回転で参院選の候補者擁立を再開している民主党の小沢一郎幹事長。水面下では「経団連」潰しにも動きだしているという。
「小沢幹事長は、自民党と癒着して日本の経済システムを歪めてきた経団連を絶対に許さないつもりです。経団連は、日本に２大政党制が誕生しつつあるのに、自民党に２９億円の献金をする一方で、民主党には８３００万円しか献金しないなど、露骨な態度を取ってきた。徹底的にやっつける腹です。経団連潰しのウルトラＣが『第２経団連』の設立構想です。すでに閣僚のひとりが、ある財界人に構想を伝えたといわれています」（民主党事情通）
　第２経団連のミソは、会員企業を１００社程度に絞り込むことだ。現在、経団連には１６００社の大企業が名を連ねている。それに対し、第２経団連は、各業種のトップ３だけを集めた「エクセレント集団」にするという。もし、トップ１００社を集めた経済団体が新たに誕生したら、いまある経団連は完全に抜け殻、ほとんど二軍扱いだ。
「第２経団連構想が表面化したら、間違いなく入会希望が殺到する。入会できなかったら、二流企業のレッテルを張られますからね。小沢一郎は既得権益を徹底的にぶっ壊すつもりです。入会の判断基準は、参院選で民主党を支援するかどうかになるでしょう。企業は民主党支援を打ち出さざるを得ない。小沢一郎がどこまで本気かどうか分からないが、経団連にとって『第２経団連』構想をにおわされるだけでも相当なプレッシャーになります」（財界事情通）
　経団連の御手洗冨士夫会長は、自民党に肩入れし、小沢幹事長に対して「説明義務を果たし、政治への不信感を晴らす必要がある」と対立してきたが、いまごろ、真っ青になっているのではないか。
（日刊ゲンダイ2010年2月18日掲載）

赤軍派議長

ちょっと一服

ソファで、雑読しながらまどろんでいました。
彼女から愛犬の爪切りを言われました。

何も考えず、ニッパで「プチン」と切りました。
その途端、愛犬は「キャイッ！」と泣きました。

愛犬の顔を見ると、アーモンドまなこが困惑の表情で僕を見ていました。
信頼している者から痛い目に遭い、どうしてよいのかと　・　・　・

止血の知識がないため、バンドエイドを貼りました。
やや暫くして血は止まりましたが、そのバンドエイドは行方不明です。



「革命家が知った　働く喜び」（10.02.20朝日夕刊より）

元赤軍派議長塩見孝也の近況が書かれています。

一読して、当時「異議申立て」をしなかった人々を、「塩見孝也の近況」を通して、肯定したスタンスしか読めません。

それも「思想的ゴシップ」として。

小沢逆襲

原口総務大臣は、「検察を含めすべての省庁に対し、裏金がないか調査を行うべきだ」省内に調査を指示したことが報道されました。

総務相、検察含め裏金ないか調査指示（ＴＢＳ　Ｎｅｗｓ17日22:24）
「検察の裏金」調査する＝行政評価使い、けん制球？－原口総務相（10.02.17時事）
総務相「聖域なくやる」　検察の裏金含め実態調査へ（10.02.17共同）
検察の裏金有無、総務相が「行政評価」指示（10.02.17ゴミ売）

脳死朝日では、記事が確認できません。

原口総務大臣は、週刊文春で松本剛明衆院議院運営委員長、細野豪志党組織委員長とともに、小沢一郎への「ごますり三人衆」と揶揄されていました。（「独裁小沢一郎に急接近する民主党の「ごますり三人衆」」週刊文春09.12.24号）

実態は、小沢一郎への「ごますり」であろうが、「検察の裏金」調査は徹底して調査すべきです。
結果として、小沢一郎の意を呈して、「ごますり」と言われようとも。

「検察の裏金」について、鈴木宗男からの質問主意書に対して、内閣は「検察当局は、常に法と証拠に基づき、厳正公平・不偏不党を旨として、適切に事件を処理している」と答弁し、検察も一安心したのでしょうが、原口総務大臣から鉄砲玉が検察に撃ち込まれた構図と言えます。



参 考(衆議院ＨＰより)

平成二十二年一月二十六日提出　質問第四七号
検察庁における裏金問題について指摘した元大阪高等検察庁公安部長の発言に対する千葉景子法務大臣の見解に関する質問主意書
提出者　　鈴木宗男
本年一月二十二日付東京新聞に、「内部告発直前に逮捕、服役し出所　三井元大阪高検公安部長　本紙に語る　『検察、まだ自民と一体』　小沢氏周辺捜査『裏金追及で反撃せよ』」との見出しで、元大阪高等検察庁公安部長の三井環氏が、検察庁における裏金問題について発言した記事（以下、「東京記事」という。）が掲載されている。右を踏まえ、質問する。

十二　「東京記事」には、「私が逮捕される直前、新聞紙上で検察の裏金問題を実名告発した後、参考人として国会で証言し、検事バッジを外す－とのスケジュールが既に出来上がっていた。逮捕当日は、新聞報道の後にテレビで報じるという約束でジャーナリストの鳥越俊太郎氏の取材を受ける予定だった。逮捕は、組織を守るための明らかな口封じだ」との三井氏の発言が掲載されているが、右に対する千葉大臣の見解如何。右の三井氏の発言は、事実を指摘したものか。検察庁として、同庁における調査活動費の裏金化を公の場で指摘しようとした三井氏を封じるため、同氏を逮捕したという事実はあるか。


内閣衆質一七四第四七号　　平成二十二年二月五日　内閣総理大臣　鳩山由紀夫
衆議院議長　横路孝弘　殿
衆議院議員鈴木宗男君提出検察庁における裏金問題について指摘した元大阪高等検察庁公安部長の発言に対する千葉景子法務大臣の見解に関する質問に対し、別紙答弁書を送付する。
三から六まで及び十二から十六までについて
　個々の報道に関し、政府として、答弁することは差し控えるが、これまで累次の質問主意書に対する答弁書で述べたとおり、一般論として申し上げれば、検察当局は、常に法と証拠に基づき、厳正公平・不偏不党を旨として、適切に事件を処理しているものと承知している。