迫り来るドル・ポンド・国際金融資本の崩壊

「モルガンＳ不動産ファンド、大型物件のローン返済困難との見方も」とのロイター通信の報道が注目される。2008年のリーマンショック以降の東京の商業不動産の価格下落により、不動産ファンドが返済不能となり、ローンの貸し手に物件を売却する権利が移るという。ただ、売却しても大幅な損失が出ることは確実であり、結局は貸し手がその損失を償却することを余儀なくされるだろう。同様の膨大な損失を欧米の金融機関や機関投資家は抱え込んでいると思われ、彼らは事実上破産状態にある。現在の株高は米国が量的緩和と連銀による国債買い支えと国際金融資本による米国株買い支えで維持されているものと思われるが、これが永遠に継続することは考えられず、近い内に破綻する可能性が高いだろう。その時には、破綻した欧米の大手金融機関を欧米諸国が国有化することになり、金融業の割合が大きく国際金融資本の本拠地である米英両国は致命的打撃を受け、両国の通貨は暴落することになると思われる。国債の債務不履行か、あるいは猛インフレによる米英の事実上の債務踏み倒しも避けられないと思われる。 問題は、この国際金融資本の破綻時に世界戦争が起きるかどうかである。東アジアと中近東で何らかの戦争が起きるのではないかと思われる。私が予想しているのは北朝鮮の南進による韓国滅亡と、イスラエルの滅亡である。ただ、日本・中国やペルシャ湾岸地域にも戦争が拡大する危険もあると思われる。現在、バーレーンなどのシーア派地域で起きている混乱はその前兆である可能性があり注意を要する。また、日本としては、国家滅亡を回避するために日中戦争だけは回避せねばならない。 . . . 本文を読む