村上春樹インタビュー観。 view of h.murakami's interview

　(1)あまりメディアに登場しない村上春樹さんが５年ぶりとかで新聞の単独インタビューに登場した。１ページの短いインタビュー記事であったが、随所に印象的な言葉がちりばめられて興味深いものだった。

　村上春樹さんの小説は現代作家の中でももっとも多くの海外翻訳本が出版されて海外での人気も高く、これが毎年ノーベル文学賞の候補者として名前の上る所以（ゆえん）でもあると言われている。

　(2)昨年出版の「色彩を持たない多崎つくると、彼の巡礼の年」は日本では１００万部を超えるベストセラー本となったが、その英語版が今夏の米国ニューヨークタイムス紙のベストセラーランキングの１位（ハード・カバー・フィクション部門ー同インタビュー）になって、村上作品がほとんど日本出版と時を置かずにして翻訳されて海外でもベストセラーになる人気、支持の高さだ。

　欧米とアジアの読者観の違いについて、村上さんはインタビューで欧米人は「論理的」に読み、「ストーリーやテーマ性よりは文学的なメソッド（方法）で評価されることが多い」とし、日本以外のアジアでは「ストーリーの要素が大きい」として「登場人物のライフスタイルやものの考え方に対する興味もある」と分析している。

　(3)人間が井戸の壁をすり抜ける小説表現に対して欧米は能動的（「マジックリアリズムだ」）なのに対して、アジアでは受動的（「そういうことはあるかもな」）な読者観と見ているのではないのか。

　何がリアルで何が非リアルかを深く考えずに同じように受け入れるアジア観と、ポストリアリズムだ、マジックリアリズムだと判別する欧米観を「風土（climate）」の違いとして分析している。

　(4)「簡単な言葉を使って、複雑で深い物語を書きたい」のが村上さんの理想で、欧米に高く評価される文学要素になっているのではないのか。
　「ノルウェーの森」に代表されるようにビートルズ音楽のドライブ感を文学に取り入れて表現している。ビートルズは、分かりやすい言葉（詞）を斬新なコード進行で歌い演奏して音楽のあたらしい時代を築いた。

　ちなみにちょこっと言わしてもらうならば、ここでブログを書く目的の大きなひとつが「表現力」の学習で、はるか、はるか彼方で村上文学思想につながっているのかもしれない気がする。

　(5)余談はさて置いて、この村上インタビューで印象に残るのは「理想主義（世界は良くなっていくはずだ）は人と人をつなぐものですが、それに達するには本当にぎりぎりのところまで一人にならないと難しい」という言葉だ。

　よく欧米は個人主義（individualism）で日本は迎合主義（opportunism）と区別されることがある。欧米は個人の主張がはっきりしているが日本は個人の主張よりは絶対多数に同調するイズム（主義）が文化の特徴だ。言語がそうで、欧米語は主文が先に来るが日本語は主文が最後に来る文化観だ。
　どちらにもいい、悪いはあって多様なところが融合（fusion）する意味、意義であり、世界は融合されなければ理想主義に行き着くことは出来ないのは確かだ。

　(6)「本当にぎりぎりのところまで一人になる」のは、そこまでいかなければ可能性、潜在力、反発力つまり個人能力（individuality）を十分発揮することにならない教訓として、いい言葉だ。

　欧米のモダニズム、リアリズムにつながるものだろう。村上さんは「ずっと日本で仕事をしていてはだめだと思って」８０年後半から９０年初めに欧米に出かけて滞在、生活して「もう一度ゼロからやり直す」ことで融合（fusion）を目指したのではないのか。

　(7)欧米と日本の文学メディアの考え方を「どちらが正しいとかじゃなくて」と言っている。

２９才尊厳死。 death of dignity of 29 years old

　(1)人間は「生まれる」ことは自分で決めれないが「死ぬ」ことは自分で決めれる。しかし自分で決めた「死」は歓迎はされない。
　人間関係や社会的背景が洗いざらい勝手にせん索されて（原因捜査もある）、取り巻く多くの人に絶望と不信と迷惑を及ぼす。

　人間は生まれたら死に向かって「生きて」いくが、それは結果論であって、生まれたら「生きる」ことが目的であり宿命であり日常（daily）であり、生きることによって成し遂げること、得ること、失うこと、また得ることと、生きてやることがいっぱいある。

　(2)そういう人間の「宿命（fate）」が平均寿命を格段に伸ばして、今また先端的科学医学技術開発が人間の生命を無限に近くに伸ばすかのように回復、復帰、元に戻す努力が続けられている。

　子どものいじめ自死など聞くと、無限の可能性を知らずに人生の幕を早々と引く悲劇に胸が痛くなるばかりだ。

　(3)生命回復、復帰を「切に望む人」がいて、それに応えようと「努力する人」がいて、それを知らずにあるいは背いてあるいは耐えきれずに死に急ぐ人もいる、なんとも不条理（unreasonableness）な側面を持つ人間社会だろうか。

　解決策（a means of settling）は必ずあるはずだ。先端的研究開発に価値観の共有に手をたずさえて生きる、学ぶつながり、与える度量にもらう勇気、自分だけでない普通、自然なことと、生きてやること感じることがいっぱいあるが、そうはいつもうまくいかないのが人生で間違いも起きる。

　(4)北欧社会は社会保障、福祉が整備されて暮らしやすい国柄として知られているが、「尊厳死（安楽死）」をいち早く認めた社会でもある。オランダが０１年に世界で初めて安楽死（a gentle and easy death）を合法化（報道）し、ベルギーが０２年にフランスも０５年に法制化した。

　「生きる」ことの大切さは、またパラドックス（paradox）としてそれにやむえず背くことも個人の権利として認めた人間尊重の精神性だが、結果論にすぎる。
　生きることが人間の目的であり宿命であり日常であり、そのために「努力する人」がいる以上、期待することが自然の摂理だ。自然に逆らっては人間は存在しない。

　(5)米国でもワシントン、オレゴン州など５州で尊厳死が法制化されている。その内のオレゴン州に夫婦で転居した２９才の妻が余命半年の医師宣告の中で、医師処方の薬服用で亡くなった（報道）。

　彼女のフェイスブックで尊厳死を実行することを公表して、そのとおり実行して亡くなったことが世界に波紋を広げた。
　フェイスブックを使って彼女が伝えたかったことは何なのか、報道だけでは真意はわからない。書き込みには２９才の自死（death of dignity of 29 years old）への躊躇（ちゅうちょ）も見られたといわれる。

　(6)彼女の判断、それを取り巻く社会の評価のあれこれはこの際置いといて、あらゆる細胞再生が可能なiPS細胞作製に世界で初めて成功したノーベル賞学者山中伸弥さんは、難病を抱える人を救うために医療実用化することが使命だと常々述べている。

　iPS細胞を使った臨床実験も始まった。尊厳死（death of dignity）への見方を変える時が来るはずだ。

　

オバマ大統領の評価。 changing appraisal of president obama

　(1)６年前に「We can change」でイラク侵攻の泥沼化の共和党ブッシュ前大統領に代わって、変革を期待されて登場した米国初の黒人大統領のオバマさんの０９年１月大統領就任時の期待通りの６７％の高い支持率は、今年１０月には４１％（報道）に下降して不支持率が過半数を超えて５５％とまったくの不評判だ。

　２期目の民主党オバマ政権の国民審判となる米国議会の中間選挙の投票が明日行われるが、この選挙期間中、報道によると民主党候補者からのオバマ大統領への選挙応援依頼はなく、逆にオバマ大統領と距離を置く選挙戦術の候補者が多くなったといわれる。
　予想では現在も共和党優位の下院に加えて、民主党優位の上院も共和党が制する可能性が高いといわれている。

　(2)米国大統領は議会ではなく国民が直接選ぶとはいえ上下両院が共和党優位となれば、民主党オバマ大統領にとって今後残り任期２年の議会運営は今まで以上に厳しいものとなるのは確実だ。

　なんだかんだ言っても米国経済はGDPで世界２位の中国の２．５倍と別次元の規模で世界経済をリードする立場にあるが、国内事情は１％の超富裕層がその他９９％を支配する経済構造ともいわれて、不公平、格差社会への不満が根強い。
　オバマ大統領への変革の期待は、ヒスパニック系、黒人支持層の不公平、格差社会解消への支持であったが、今回は報道によると今や米国社会で大きな存在となったヒスパニック系からの不満、不支持による民主党の中間選挙大苦戦の様相だ。

　　(3)オバマ大統領としては就任当時（０９年）は１０％を超えていた高い失業率を今年９月には５．９％（報道）にほぼ半減して、１０月にはFRBが米国経済、景気回復感からこれ以上の経済支援は必要ないと６年続けた量的金融緩和を終了させたほど（日銀さらに追加金融緩和策を継続）の経済回復基調にある。

　しかし黒人、ヒスパニック系住民を中心に「９９％」層には景気回復感は行きわたらず（米国経済が「悪くなっている」・「変わらない」計７１％－世論調査）期待された６年前の支持を失っている。

　(4)米国社会、経済構造特有の自主独立、アメリカン・ドリームからくるパラドックス（paradox）としての不公平、格差社会がオバマ大統領の「成果」を影の薄いものにしている。

　オバマ大統領が弱者救済政策として優先政治課題として打ち出した医療保険制度改革（日本の皆医療保険加入制度と似たシステム）は、自分のことは自分で責任を持ち、面倒を見る自主独立精神社会の中では議会、国民の理解、支持を得られずに苦戦の末に時間をかけて議会対策のうえにようやく成立（１０年３月）させたのは評価すべきことだ。
　
　(5)オバマ大統領は６年の間に目立った政策的成果は見られないとはいえ、国内政治上はむずかしいねじれ議会対策、米国社会理念の中で「変革」を実行したのではないのか。

　米国の大統領に求められるのは、なにより国際政治、社会での強いリーダーシップだ。すっかりロシアのプーチン大統領の立ち回りのよさにその座を明け渡した感のあるオバマ大統領の「弱腰外交」がやはり不人気、不支持の原因だ。

　(6)シリア、イラクへの内戦関与のブレ、遅れが「イスラム国」の台頭を招いたとはいえ、シリア国内の化学兵器使用問題では軍事介入直前まで強行して結果としてシリア支援のロシアの調停、国内化学兵器国際管理廃棄を引き出したのは評価すべきだ。

　(7)かっての覇権国家としての米国大統領の強いイメージはないが、これは時代が変わった結果ともいえる。
　国際政治の影響力は先進国G8から経済成長の著しい新興国を含めたG20に軸を移して多様化している。米国だけが覇権国家として世界をリードする時代でもない。

　しかし頭ひとつ抜け出た比較強い経済力を背景に、イラクから軍事力を撤退し、シリア内戦にも関与せずに、長年対立関係のイランとも核開発停止でつき合い、そこそこに政治的影響力を見せるオバマ大統領の指導力程度が国際政治、社会、世界にとってはいいのではないのか。

　(8)オバマ大統領の国内政治、経済、国際政治、外交力はもっと評価（changing appraisal of president obama）されていいものだ。米国が変わらなければならないのだ。
　

歴史と時間。 historic times

　(1)西南学院大学に行くと建物の中にガラス張りのこじんまりとした中庭風の一角があって、そこに元寇の役の時の当時の日本の防護堤の実物の一部が残されて展示されている。元の時代の中国が海軍力で日本を攻撃した時の海岸防護の歴史的遺産（historic inheritance）だ。

　一方で安土桃山時代には豊臣秀吉軍が九州北部から朝鮮征伐に乗り出した。現在でも九州北部の地名に秀吉が生まれた尾張の名護屋の地名を見かける。ともに王朝時代の古代史を持つ中国、韓国、日本は、数百年前から海外進出をかけて争いを起こしていた。

　(2)今この３国は歴史認識問題、領有権問題でそれぞれに新首脳が誕生しながら首脳同士が話し合いもできない対立関係にあって２年近くが過ぎる。
　冒頭の古代史から時代は過ぎて、第２次世界大戦前の時代に旧日本軍によるアジア侵略、植民地支配により満州介らい政権が樹立されて、主権侵害とそこでの過程で起きた従軍慰安婦問題に対する日本の謝罪と責任について中国、韓国と日本政府がそれぞれの立場を主張して相容れない対立の深まりとなっている。

　(3)それこそ元寇の役、朝鮮征伐の古代史にまで遡（さかのぼ）っての尖閣諸島領有権問題の主張まで聞かれる複雑さだ。
　それぞれの時代の背景があり、歴史はどの時代のものが重要で大きい問題だと判断できるものでもないが、過去の歴史をひも解けばなかなか真実は（客観的に）立証することもむずかしいのが現実だ。

　しかしそれで歴史的屈辱、被害が晴らされるというものでもなく、有形、無形の遺産で語り継がれる、忘れてはならない現在の責任でもある。

　(4)日本にも広島、長崎への原爆投下による甚大な被害の戦争遺産を残して、悲惨な戦争体験を通して世界平和を願う国民の思いを現在にも語り継いでいる。
　今でも米国では日本への原爆投下は終戦を早めたと正当化する国民が過半数（報道）を占めて、世界最大の核兵器保有国のままだ。
　世界１００か国以上が核兵器使用禁止に賛成する時代にだ。

　(5)１１月に北京で開催されるAPECで安倍首相は中国、韓国首脳とのはじめての首脳会談を希望することを表明している。しかし昨日、駐日韓国大使はまだ首脳会談開催に否定的な見方（報道）を示した。

　過去の歴史から目を背くことはできない。日本も加害国、被害国として同じだ。関係改善には、歴史と同じく時間（historic times）を要するだろう。

　

日銀の見せかけ経済（マネーゲーム）。 economy of pretence by the bank of japan, it's moneyed games

　(1)日銀の金融政策決定会合が「マネーゲーム（moneyed games）」化している。昨日の政策決定会合で市場に回すカネを８０兆円に拡大する追加の金融緩和策（報道）を決めた。
　これを受けて市場は敏感に（sensitive）反応して株価が一気に最大８００円高の１６４６０円を打ち出して急騰した。

　日銀が国債や債券を大量買いして市場に８０兆円もの大量のカネを供給しての株価高騰操作だ。昨年４月の日銀の異次元の金融緩和策によるそれまでの円高株安市場を一気に円安株高に変えて、企業業績を自然回復させたシナリオの再来（テコ入れ）を狙ったものだ。

　(2)現在の日本の経済、景気は「いい」のか「悪い」のか検討もつかないマネーゲームの伏魔殿に入っている。
　株価というのは「企業の成長性が評価されると上昇する。企業が成長して収益力が増すと、その企業の株式を買った投資家の利益も増えると期待され株式がたくさん買われる」（報道）経済構造性が正常な概念だ。

　しかし長引くデフレ不況、円高株安を変化させたのは日銀の資金（カネ）供給量「２年で２倍」の大胆な金融緩和策による円安株高効果であり、デフレ不況下で業績不振の日本企業がその恩恵を受けて円安株高効果による業績の自然回復の後追いで果たすという逆転現象で、経済原論の実態のともなわない「見せかけ」の経済、市場景気、マネーゲームが続いている。

　(3)実態経済は貿易収支の赤字が続き、実質経済成長率も１％を割る（０．５％）見通しで、消費税８％引き上げ、急激な円安による輸入原料、燃料の高騰で物価上昇率が賃上げ効果を上回り、雇用悪化、消費低迷を後押しする悪循環（vicious circle）が続いている。

　日銀は１５年物価指数２％上昇（前年比）の「公約」にこだわって、昨年の異次元の金融緩和策にさらに現在下降データの経済、景気を下支えするため今回の追加の金融緩和策を委員賛成５人、反対４人の切迫した状況で決定した。

　(4)経済原論から見れば、実態のともなわない見せかけだけの株価高騰の相場操作性があきらかだ。見せかけだけの株価操作性は「（株価が）一時的には上昇するが、資金が尽きると下落に転じる」（報道）のが法則だ。

　だから今回の日銀の金融政策決定会合でも、８０兆円の追加の金融緩和策に賛成したのは委員９人中日銀総裁、副総裁ほか学者委員の５人で、民間市場関係委員の４人は反対という「見せかけ経済（economy of pretence by the bank of japan）」に対する懸念の立場がはっきりした構図となった。

　(5)日銀よる「見せかけ経済」の仕掛けは、実態経済が早く追いつかないと泥沼化して政府の財政健全化を阻害して、さらに膨大な国家借金のツケを将来に先送りし、国家財政の破たん（collapse）につながる最悪のシナリオだ。