「家族の幸せ」の経済学 山口 慎太郎
データの分析でわかった結婚、出産、子育ての真実
昔から夫と言い合いになると、すぐに「論理的に科学的に説明して！」と言い返してますます怒らせる私であるが、迷信、言い伝えなど疑ってかかるくせは消えない。
この本のように確実なデータ（数字のまやかしもあるので注意）に基づいた話はなるほどなるほど。と信じるのだ。
昔、独身者は、自分に関係ない教育などに税金が使われるのは不公平だという考えがありました。
現在は、子どもが親世代の年金分を拠出することで、独身者が肩身が狭いような風潮です。
以下抜粋とまとめ
今も昔も、結婚は似たもの同士（学歴、家庭環境、趣味好み）、マッチングサイトでも、職場の出会いでも。
少子化問題、既婚者はそれなりに子どもが居るので、非婚を解消することがいちばん。
低体重児は大きい赤ちゃんより大きくなっても問題が起こりやすい傾向がある。
（意識的に小さく産むことはアカンのね）
育休１年は母親の就業には効果あり。３年は不要、復職確率は１年とあまり変わらず。
母乳は生後１年まではある程度効果があるが、以後の子どもの健康や能力には関係ない。
（しかし、母乳志向の母親は意識高い系なので、その後の子育て環境に差は出る）
1962年のノーベル経済学賞アメリカヘックマン教授の研究、幼児教育の有無でその後の40年間の追跡調査で、知能は８歳で効果は消えるが、大人になってからの高校卒業率、就職率、生活保護受給率、に差が出た。
社会情緒的能力がつくなど社会生活に好ましい影響が表れる。
犯罪が減るなど、教育を受けた者だけではなく、社会全体の経済効果利益になるから、幼児教育に税金を投入する意義がある。
しかし、ヘックマンの実験はアメリカの貧しい子どもに一流の教育を受けさせた実験の結果なので、幼児教育が進んでいる日本には当てはまらないです。