カマンベールチーズで認知症を防げる？ 1日2ピースで

カマンベールチーズで認知症を防げる？　1日2ピースで
2020年1月30日 (木)配信朝日新聞

　カマンベールチーズを食べると、認知症の予防につながる可能性があるとの研究結果を、東京都健康長寿医療センターなどの研究グループがまとめた。認知機能が低下すると、BDNF（脳由来神経栄養因子）というたんぱく質の血中濃度が減ることが知られるが、カマンベールを食べることで上昇したという。
　東京都内の70歳以上の軽度認知機能障害の女性71人を二つのグループに分け、片方にカマンベール、もう片方にモッツァレラを1日約30グラム（2ピース）ずつ、3カ月食べてもらった。食べない期間を3カ月おいてグループを入れ替え、同様の試験を実施。すると、カマンベールのグループは血中BDNFの値が約6%増えたが、モッツァレラは約2%減る傾向が示された。
　BDNFは運動すると増えることが知られている。センターの金憲経（キムホンギョン）・研究部長は「運動できないほど体力が低下した人でも、カマンベールを食べれば改善を期待できそうだ」と話す。ただ、チーズには脂質も多い。「食べ過ぎは禁物。健康維持には、適切な量の摂取と運動が効果的」と指摘した。
　研究結果は、老年医学の国際科学雑誌（https://doi.org/10.1016/j.jamda.2019.06.023）に掲載された。（松浦祐子）

マスク品薄「当分入荷はない」 会社の指示で大量買いも

マスク品薄「当分入荷はない」　会社の指示で大量買いも
2020年1月30日 (木)配信朝日新聞

　中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の拡大を受け、日本国内の店頭ではマスクなどが品薄になっている。感染対策に関心が高まり、日本人に加え、訪日した中国人も購入に走っているためだ。メーカーは出荷や増産に追われている。
　29日、東京・神田にあるドラッグストア「昭和薬品神田本店」の店頭では、感染防止用のマスクが少ない状態だった。開店とともに天井の高さまでマスクを並べたが、昼には売り切れ、担当者は「当分入荷は見込めない」と困り顔だ。
　販売が急増したのは24日ごろ。当初は中国人がまとめ買いする姿が多かったが、ここ数日は会社の指示で大量に買っていく日本人もいるという。
　周辺の薬局も品薄状態で、マスクコーナーに「一家族様合わせて5点限り」などの貼り紙を出すところも。店員が「消毒アルコールも入荷が止まっている。買っておいた方がいい」と客にすすめる様子も見られた。
　ドラッグストア大手のココカラファインでは、最近1週間のマスクの売り上げが例年の3倍ほどに。「特に免税対応の店が伸びている」（広報）。携帯用の除菌シートなどの売れ行きも、2～3割ほど伸びているという。

父と交流時間短い子「いいね」欲求高く…スマホ依存調査

父と交流時間短い子「いいね」欲求高く…スマホ依存調査
2020年2月2日 (日)配信読売新聞

　父親とのコミュニケーション時間が短いほど、子どもがスマートフォンの無料通信アプリなどで「いいね」を求める「承認欲求」が高くなることが、ＫＤＤＩ総合研究所（埼玉県ふじみ野市）が実施した「スマホ依存対策実証実験」でわかった。
　実証実験は昨年１１月～今年１月上旬に実施した。ふじみ野市内の幼児から大学生まで３６世帯の３８人に協力してもらい、スマホアプリの起動記録を収集し、さらに親子それぞれにアンケート調査を行った。構成比は中高生６６％、小学生以下２４％、大学生以上１０％だった。
　スマホの利用時間は平日平均で２時間２０分、休日は３時間３２分。アプリの利用時間は、無料通信アプリなどのＳＮＳ系、動画投稿サイトなどのエンタメ系、ゲーム系が各３割を占めた。男子はゲーム系、女子はＳＮＳ系の利用が多かった。
　スマホへの依存傾向を把握するため、「スマホがないとイライラする」「やめようと思ってもやめられない」「他にやることがあってもスマホを先に触ってしまう」「他者から『いいね』がほしい」の４項目について、その度合いを５段階で聞いたところ、同市では各項目とも研究所が調査した全国平均よりも依存度が低かった。
　家族とのコミュニケーション時間が長いほど子どものスマホ利用時間は短くなり、父親とのコミュニケーションが「（１日）１時間未満」よりも「１時間以上」の子どものほうが、「いいね」を求める承認欲求の依存度が１７％ほど低かった。
　研究所の担当者は「子どものスマホへの依存度と、家族の関わり方に相関関係があった。家族としっかりコミュニケーションの時間を取ることの大切さがデータに表れている」と話している。

起業家大賞に青柳さん 専門医が介護施設の相談対応 千葉県ビジネスコンペ

起業家大賞に青柳さん　専門医が介護施設の相談対応　千葉県ビジネスコンペ
2020年2月2日 (日)配信千葉日報

　起業を目指す人や創業間もない経営者らを応援する千葉県主催のイベント「ちば起業家大交流会」が３０日、千葉市美浜区の幕張メッセで開かれ、約２５００人が来場した。
　社会課題の解決につながるビジネスプランを競うコンペの最終審査では、ファイナリスト５組が事業内容を発表。審査員と来場者の投票で、最優秀賞と優秀賞が決まった。
　最優秀の「ちば起業家大賞」には、電話やチャットを使った介護施設向け医療相談システムを手掛けるドクターメイト（東京）の青柳直樹さん（３１）が選ばれた。青柳さんは松戸市出身で、千葉大医学部を卒業。専門医が３６５日２４時間体制で介護施設スタッフからの相談に応じるサービスを２０１８年に始めた。「高齢化が進む中で介護の問題は大きいが、その最先端にいる日本で課題を解決することは、世界の課題を解決することにもつながる」と事業拡大に意欲をみせた。
　ＩＴを活用したプランに贈られる千葉日報賞には、「子育て中のママが無理なく学べるｗｅｂスキルオンラインスクール」を提案したフィリアン（東京）の川端ふみさんが選ばれた。

新型肺炎、武漢で最大7万5800人感染か 香港大推計

新型肺炎、武漢で最大7万5800人感染か　香港大推計
2020年2月2日 (日)配信朝日新聞

　中国の湖北省武漢市を中心に新型コロナウイルスによる肺炎が広がっている問題で、香港大の研究チームは、武漢市の感染者が最大7万5800人に上っている可能性があるとの推計値を1月31日付の英医学誌ランセットに発表した。感染に気付かないまま日本などに渡航した感染者も多数おり、中国の別の都市ではすでに局所的な流行が始まっていると指摘した。
　研究チームは、症例報告などから昨年12月以降の流行の広がりを予測。感染者1人が平均2～3人に感染させると仮定し、国内外の鉄道や自動車、航空機といった交通手段のデータをもとに感染がどう広がっているかを数学的なモデルを使って計算した。
　その結果、武漢市の感染者数は昨年12月1日～今年1月25日、6・4日ごとに倍増し、最大で7万5815人になったという。中国国家衛生健康委員会は今月1日時点で、中国内の感染者が約1万1800人になったと発表しており、かなりのずれがある。チームの研究者は「感染して症状が出るまでに時間差があるために治療開始が遅れたり、検査結果の確定に時間がかかったりして確認が追いついていない。公式発表だけでは流行が過小評価されてしまう可能性がある」と指摘した。

前立腺肥大発症、仕組みを初解明 福島医大・研究グループ

前立腺肥大発症、仕組みを初解明　福島医大・研究グループ
2020年2月2日 (日)配信福島民友新聞

　福島医大医学部泌尿器科学講座の秦淳也学内講師（３３）と小島祥敬教授（５０）、免疫学講座の関根英治教授（５１）、町田豪講師（３８）らの研究グループは、前立腺肥大症の発症に働く仕組みを世界で初めて解明した。新薬の開発が期待される。
　発表は昨年１２月３０日付。研究成果は英科学誌「サイエンティフィックリポーツ」に掲載された。研究グループによると、体内に侵入した病原体を排除するタンパク質の一種、補体が炎症を引き起こす作用に着目。前立腺肥大症の進行の過程で補体による炎症の増幅作用があり、症状の進行に関与していることを明らかにした。
　これまで前立腺の増殖には男性ホルモンが関与しているといわれていたが、詳しい仕組みは分かっていなかった。秦学内講師は「前立腺肥大症は高齢の患者が多い。治療の満足度の改善につながってほしい」と話している。

人から人感染、当局は１月初頭から知っていた？「情報隠しだ」批判相次ぐ

人から人感染、当局は１月初頭から知っていた？「情報隠しだ」批判相次ぐ
2020年2月1日 (土)配信読売新聞

　【香港＝角谷志保美】新型コロナウイルスについて、中国疾病対策センターなどのチームが「人から人への感染は１２月中旬から起きていた」との論文を米医学誌に発表したことで、中国では「情報隠しだ」と波紋が広がっている。
　論文は１月２９日付のニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに掲載され、各国で報じられた。
　中国当局は２０日まで「人から人の感染」を明言していなかった。感染者が集中する湖北省武漢市の政府は１月中旬まで「明確な証拠はまだ見つかっていない」などと発言していた。ネットには、「当局は１月初頭から知りながら隠していた」といった批判の書き込みが相次いだ。
　これに対し、中国疾病対策センターは３１日、批判への「説明」として、人から人への感染が１２月中旬から起きていたとの見方は、感染が確定した患者４２５人の資料を基に「後から導き出した推論だ」と釈明した。

新型コロナウイルス分離成功 感染研、治療薬など活用へ

新型コロナウイルス分離成功　感染研、治療薬など活用へ
2020年2月1日 (土)配信朝日新聞

　国立感染症研究所（東京都新宿区）は31日、新型肺炎の原因となるコロナウイルスの分離に成功した、と発表した。国内外の研究機関に提供し、治療薬やワクチン開発に役立てる。
　感染研によると、患者から採取した組織を培養し観察したところ、細胞に侵入して増殖した大量のコロナウイルスを発見したという。遺伝子配列は中国が公開している新型コロナウイルスの遺伝子型と99・9%一致した。今後、ウイルスがヒトに感染する仕組みや毒性を調べる方針だ。
　これまでに、中国とオーストラリアの研究チームが新型コロナウイルスの分離に成功している。

トヨタ、中国国内の工場を操業停止に 2月9日まで

トヨタ、中国国内の工場を操業停止に　2月9日まで
2020年1月30日 (木)配信朝日新聞

　トヨタ自動車は29日、新型コロナウイルスによる肺炎の拡大を受け、中国国内の完成車工場の操業を2月9日まで停止すると発表した。各地域の当局から春節休暇後の操業再開の時期を延期するよう通知が出ていることや、操業を再開しても部品調達ができなくなる可能性などを考慮した。
　トヨタは、天津市や広東省広州市、四川省成都市、吉林省長春市に完成車工場がある。当初は春節明けの2月3、4日から操業を再開する予定だったが、9日まで稼働を止める。10日以降、工場を稼働させるかどうかは今後検討するという。

ノロウイルスが胆汁酸を利用して細胞内に侵入していることを発見

ノロウイルスが胆汁酸を利用して細胞内に侵入していることを発見
感染研ほか、ノロウイルス感染時における胆汁の働きを明らかに
QLifePro 医療ニュース2020年2月1日 (土)配信 一般内科疾患消化器疾患感染症

　日本医療研究開発機構（AMED）は1月28日、一部のノロウイルスが、胆汁酸により誘導される複数の細胞活動を巧みに利用して、細胞内に侵入していることを明らかにしたと発表した。これは、国立感染症研究所ウイルス第二部の村上耕介主任研究官の研究グループが、北里大学の片山和彦教授、米国ベイラー医科大学のMary K. Estes教授のグループと共同で行ったもの。研究成果は米国科学アカデミー紀要「Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America」のオンライン版に掲載されている。
　ノロウイルスは冬季に流行する急性胃腸炎の主要病原体で、大規模な食中毒を引き起こすこともある。研究グループは、「小腸オルガノイド」においてノロウイルスが増殖することを、2016年にサイエンス誌に発表している。また、一部のノロウイルスが、小腸オルガノイドへの感染時に胆汁を必要とすることも明らかにしたが、ノロウイルス感染時における胆汁の働きについては不明のままだった。
　今回研究グループは、小腸オルガノイドへの感染時に胆汁を必要とするノロウイルスを用いて、ウイルスが細胞に侵入する過程に焦点を当てて研究した。その結果、胆汁に含まれる胆汁酸とセラミドが、ノロウイルスの細胞への侵入に重要な役割を果たすことを発見した。
　また、胆汁酸を細胞培養液に加えると、エンドサイトーシスの促進、エンドソーム酸性化の誘導、腸内腔側細胞膜のセラミドレベルの増加など、複数の細胞活動の変化を引き起こすことも明らかにした。さらに、ノロウイルスがこれら複数の細胞活動の変化を巧みに利用して細胞に侵入していくことを示した。
　ヒトが食品を摂取すると、小腸への胆汁の分泌という生体反応が引き起こされる。食中毒関連ウイルスであるノロウイルスが、この生体反応に相乗りして細胞へ侵入しているという知見は、ノロウイルスに対する予防・治療法の開発を考える上で重要な情報となる。今後、ノロウイルスに対して有効な消毒薬、抗ウイルス剤が開発・確立されることで、ノロウイルスによる脅威が大幅に減少することが期待される。

ギャンブル外来開設 依存症、対話通じ回復支援

ギャンブル外来開設　依存症、対話通じ回復支援
2020年1月30日 (木)配信山陰中央新報

　依存症治療に取り組む「こなんホスピタル」（松江市宍道町白石）が、パチンコや競馬などがやめられず、生活に支障が出ている人を対象にした専門の「ギャンブル外来」を開設した。専門スタッフとの対話を通じた回復支援プログラムを用意。特化した看板を掲げることで、潜在的に大勢いるとされるギャンブル障害（依存症）の人たちの治療につなげる。
　ギャンブル障害は、パチンコや競馬、競艇など賭け事への欲求が病的に強くなり、自分の意志でコントロールできなくなった状態を指す。負けを取り戻すため再びギャンブルをした▽お金の使い方について、ギャンブルが原因で同居人と口論になった▽ギャンブルのためにお金を借りた―などの項目に複数該当すると、疑いがあるとされる。
　政府の２０１７年度調査によると、ギャンブルへの依存症経験が疑われる人は成人の３.６％に当たる約３２０万人と推計され、直近１年間での依存症状態が疑われるのは、同０.８％の約７０万人に上る。
　こなんホスピタルは１７年１１月に県選定の「ギャンブル等依存症専門医療機関」となり、１９年８月に専門のギャンブル外来を開設。島根県立「心と体の相談センター」が開発したギャンブル依存症の回復支援プログラム「ＳＡＴ―Ｇ（サットジー）」を用い、専用のテキストに記入することでギャンブルがもたらした結果を自ら振り返ってもらい、スタッフとの対話などにより治療に取り組む。公的医療保険が適用される。
　診察日は火、木曜日で、事前予約が必要。福田賢司院長は「ギャンブル障害は自分でコントロールができなくなる心の病気。悩んでいる人は相談してほしい」と話した。
　ギャンブル障害の専門医療機関や治療拠点機関には、松江青葉病院（松江市上乃木５丁目）と松ケ丘病院（益田市高津４丁目）も選定されている。鳥取県ではまだない。