いろいろ撮っています。

蔓桔梗のつぼみ
水菜の花
いろいろ撮っています。＼(^_^)／

庭の雑草

この世には、不可能なことがいっぱいある。
雑草達は、この不可能なことを乗り越えて、生きている。
我が庭の小さな雑草の花雑草もかわいがらないと、消えてしまう。
居心地のいい所へ行ってしまう。
そう、生き続けるためにね！

庭の椿

桜が終わって行きます。
我が庭の椿、赤に加えて、ピンクが咲き始めました。
このピンクは、県民会館の北側の椿の花と同じ！
背が高くなります。

香山リカのココロの万華鏡：居場所を求める若者たち ／東京

香山リカのココロの万華鏡：居場所を求める若者たち　／東京
その他 2018年3月27日 (火)配信毎日新聞社

　１９９５年３月２０日に「地下鉄サリン事件」が起きてから、２３年もの月日がたった。１２人の死者と数千人の負傷者が発生し、いまもなお多くの人たちが神経を侵すサリンの後遺症に苦しんでいる。
　この事件を計画し実行したのは、オウム真理教という宗教の教祖や信者だった。宗教といえば一般的には「命を大切にする」というイメージだが、この宗教では自分たちが攻撃を受けているといった誤った考えのもと、凶悪な犯罪が次々、行われたのだ。もちろんこれは許されるものではない。
　この教団には大勢の若者が入っており、社会的な注目が集まった。その中には、いわゆる一流大学を卒業している人もいれば、まだ１０代なのに“出家”して教団の人たちと集団生活をする人もいた。彼らがなぜ、これほどねじ曲がった考えを持つ宗教にのめり込み、ついには犯罪にまで手を染めることになったのか。
　ある信者は当時、大学を出て企業に勤めても自分が“歯車”の一つでしかなかったこと、それがこの教団では特別な名前や役割を与えられ、自分の存在価値を確認することができたことなどを語っていた。
　どこかに居場所がほしい。自分を歓迎してくれる仲間がほしい。だれとも替えのきかない自分でいたい。こう望んでいる若い人たちは、いまも多くいるはずだ。「輝こう」と言われても、なかなかそのチャンスはめぐってこない。「自分なんかいなくなっても誰も気づかないかもしれない」と思うほど、恐ろしいことはない。
　日本では自殺者数が８年連続で減少しているが、未成年者では逆に増加しつつある。３４歳までの若年者で見ると、その死因の第１位は自殺という事態も続いている。生きることに絶望して、誰にも助けを求められない子どもや若者は、いまも決していなくなってはいないのだ。
　だからといって、もちろんオウム真理教のような人の命までを平気で奪う宗教や集団に入ることは許されない。その人たちが誰かに受け入れられ、「ここなら自分にもできることがある」と自分の価値や意味を確認できる場は、どこにあるのだろう。あの地下鉄サリン事件から２０年以上がたっても、私たちおとなは子どもや若者にそんな場を提供できずにいるのではないだろうか。
　もうすぐ４月がやって来る。すべての子どもや若者の気持ちがポカポカとあたたまる春であってほしい、と思う。（精神科医）

遺産１億円超、脱税の罪 愛媛の医師起訴

遺産１億円超、脱税の罪　愛媛の医師起訴
2018年3月20日 (火)配信共同通信社

　母親の遺産約３億５５００万円分を申告せず、相続税約１億１７００万円を脱税したとして、松山地検は１９日、相続税法違反の罪で、愛媛県西条市の医師園延峰義（そのべ・みねよし）容疑者（６８）を起訴した。
　松山地検は高松国税局と合同で捜査を進め、２月２７日に同容疑で園延被告を逮捕し、自宅などを家宅捜索していた。
　起訴状などによると、２０１６年４月に母親が死亡。園延被告は１３～１４年ごろから、母親名義の口座の預貯金を自分名義の口座に分散させるなどした上、約３億５５００万円分の相続財産を申告しなかったとしている。

元介護職員、傷害罪で起訴 入所女性に熱湯、和歌山

元介護職員、傷害罪で起訴　入所女性に熱湯、和歌山
2018年3月27日 (火)配信共同通信社

　和歌山地検は２６日、同県橋本市の介護老人保健施設で、入所していた女性（９６）に熱湯をかけ、やけどを負わせたとして傷害の罪で、同施設の元介護職員梶部雄太（かじべ・ゆうた）容疑者（２５）＝同県高野町＝を起訴した。
　起訴状によると、１月９日午前１時２０分ごろ、橋本市内の介護老人保健施設で、ベッドにいた女性の口元に熱湯をかけ、全治約５０日のやけどを負わせたとしている。
　橋本署によると、女性は重度の認知症で、別の施設職員が９日朝、やけどを負っているのに気付いた。その後、届け出を受け捜査していた県警が３月５日に逮捕した。
　同署の調べに「泊まり勤務中、夜中に大声で叫ぶのをやめなかったので腹が立ってやった」と説明していた。和歌山地検は認否を明らかにしていない。

県人事異動 がん対策など体制強化 課長級以上、女性１０％占める

県人事異動　がん対策など体制強化　課長級以上、女性１０％占める
2018年3月27日 (火)配信佐賀新聞

　佐賀県は２６日、４月１日付の組織改正と人事異動を発表した。全国ワーストレベルにあるがん対策と交通事故防止、国民体育大会・全国障害者スポーツ大会開催に向けた体制強化など、１課５室を新設する。異動者総数は全体の３分の１に当たる平年並みの約１千人で、課長級以上に占める女性職員の割合が初めて１０％になる。
　肝がん死亡率が１８年連続で全国ワーストになっていることを踏まえ、予防や早期発見に取り組む「がん撲滅特別対策室」を新たに設ける。人口１０万人当たりの人身事故発生件数の全国ワーストレベルからの脱却に向け、県警と連携して対策を進める「交通事故防止特別対策室」を立ち上げる。
　私立の中学、高校、専修学校向けに施策を進める支援室のほか、建設段階に移る城原川ダムを含むダム事業全体を担う対策室を置く。２０２３年に県内で開催される国体・全障スポーツの準備を本格化させるため、準備室を課に格上げし、競技力の向上を
図る推進室も設置する。
　働き方改革に関連し、２２３ある２～３人規模の係を１８７に統合。スケールメリットを生かし、研修への参加や休みが取りやすい職場環境を整備する。
　実質異動者数は、前年度より２９人少ない８５３人になる。新規採用は１４６人で前年度から１人増え、女性は５１人。このうち民間企業希望者を受け入れる「行政特別枠」とＵＪＩターン枠、社会人経験者枠を合わせて４７人を採用した。
　女性職員の登用で課長級以上は３３人。このうち副部長級以上は８人で過去最多となる。子育て支援を拡充するため、産休・育休を一般職員で代替する取り組みを前年度の３人から１４人に増やした。
　県は１６年度から１０月にも定期異動を実施し、１７年度の秋は１０９人が動いている。

抗がん剤 同時期導入を 島根県内２３病院 患者団体と意見交換

抗がん剤 同時期導入を　島根県内２３病院　患者団体と意見交換
2018年3月27日 (火)配信山陰中央新報

　県内の医療機関や行政などでつくる県がん診療ネットワーク協議会が２２日、出雲市塩冶町の島根大医学部付属病院であり、がん患者の団体と病院長らが意見交換した。患者団体は、国が認可した抗がん剤の導入時期が病院によって異なる現状の改善や、患者向け相談会の充実を要望した。
　協議会には２３病院から院長らが出席し、患者団体との意見交換を初開催した。
　患者側を代表し島根益田がんケアサロンの納賀良一さん（８０）は、認可された抗がん剤の使用開始時期が病院によって十数カ月違うと指摘。公平ながん治療のために、同時期に使えるようにならないかと問題提起した。
　病院側は、専門医や集中治療室の有無など病院の状況がそれぞれ異なるために、すぐに投与を始められない場合があると説明。同付属病院の鈴宮淳司・先端がん治療センター長は「副作用が起きたときに対応できる体制でなければ投与はできない」と回答した。これに対し納賀さんは「そうした説明を患者にきちんとしてほしい」と求めた。
　大田市在住の県がんピアサポーター若狭雅子さん（５８）は、患者の思いに耳を傾けるがんピアサポーターの相談会を定着させるために、開催を増やすよう要望。数カ所の病院から前向きな回答が相次いだ。