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血管詰まる難病の臨床試験 京都府立医大、再生医療

2017年10月13日 21時06分42秒 | 医療情報
血管詰まる難病の臨床試験 京都府立医大、再生医療
2017年10月13日 (金)配信共同通信社

 手足の血管が詰まって痛みなどが起き、切断に至ることもある難病「バージャー病」の患者に、血管再生作用がある自分の骨髄細胞を移植する再生医療の臨床試験を開始すると、京都府立医大(京都市)が12日、発表した。数年後の普及を目指す。
 府立医大病院の他に、横浜市立大病院、信州大病院、名古屋大病院、広島大病院、久留米大病院で実施する予定。
 府立医大によると、バージャー病の国内患者は約9千人。うち1、2割ほどが重症という。臨床試験は20~70代の25人の重症患者が対象で、患者の腰から骨髄細胞を採取し、足の筋肉に注射して、血管ができるのを促す。
 これまでに実施された他の病気も含めた臨床試験で、特にバージャー病の患者で治療効果が認められたため、普及に向けて、バージャー病に特化した試験を始めることになった。
 府立医大の的場聖明(まとば・さとあき)教授(循環器内科学)は「臨床試験により、患者が保険診療で今回の移植を受けられるようになり、足の切断を回避できれば」と話している。
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環境による眼精疲労

2017年10月13日 19時45分33秒 | 仕事
環境による眼精疲労

メガネやコンタクトがきちんと眼に合っていて、糖尿病などの病気の影響もなければ環境による眼精疲労が考えられる。現在、最も増えているのが、このタイプの眼精疲労だろう。
環境といってもそれは実にさまざま。会社でのOA機器の置き方から空調、家でのパソコン環境にテレビや読書をするときの姿勢…。ひとつずつチェックしていく必要がある。
眼精疲労を防ぐ基本8ヵ条
●ディスプレイを長時間見続けない
●汚れた空気を吸わない
●室内の温度を一定に保つ
●エアコンなどの風が直接眼に当たらないようにする
●夜更かしをしない
●ストレスをためない工夫をする
●寝そべったり、電車内で立ったまま読書をしない
●ディスプレイに向かう姿勢と環境を整える
基本のポイントをおさえるだけでも、かなり眼の疲れ方は少なくなるはず。また、よく言われることだが、パソコン作業などは40分ほど続けたら15~20分くらい休むのがベスト。どうしても周囲の目が気になって休めないときは、トイレに立ったりコピーを取りに行ったりお茶を煎れたり…。机の上の書類を整理するだけでも、眼にとってはしばしの休養になる。要は、視点をディスプレイに釘づけにしないことが大切なのだ。ちょっとだけでも視点を切り替えて上手に眼を癒していこう。
また、温かいタオルを眼の上にのせるホットパックも疲れた眼には効果的だ。
(healthクリック より)
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難聴児、早期発見療育を 済生会宇都宮病院、新田医師が講演

2017年10月13日 19時40分40秒 | 地域
難聴児、早期発見療育を 済生会宇都宮病院、新田医師が講演
2017年10月12日 (木)配信下野新聞

 乳幼児保健講習会(県医師会主催)が宇都宮市の護国会館で開かれ、済生会宇都宮病院耳鼻咽喉科診療科長の新田清一(しんでんせいいち)医師が「難聴児の早期発見・早期療育の重要性について」をテーマに講演した。
 難聴児は1000人に1~2人いるといわれ、先天性疾患の中で最も頻度が高い。新田医師によると、音声言語の獲得には正常な聴覚が必要不可欠で、脳が成熟する3歳までが極めて重要になるという。
 2000年ごろから出生早期に聴覚検査を行う新生児聴覚スクリーニング(新スク)が行われるようになり、難聴児の早期発見が可能になった。費用は医療機関によるが、5000円ほど。本県では新スク開始以降、0~1歳時の発見が急増した。
 重度難聴の場合、1歳~1歳半ごろに人工内耳手術を受けることで、正常な言語発達が望める。ただし、健聴者と同じように聞こえるわけではなく訓練が必要で、「言葉をたくさん入れるため、親による家庭での教育が最も大切」と新田医師。
 中等度難聴児は健診での見逃しや経過観察となることがあり、コミュニケーションに問題が出たり、授業の内容が難しくなると聞き取りにくさから学力低下が起きることがある。補聴器の装用で改善が望めるという。
 また、新スクで要再検査と指摘されても、親の認識不足や補聴器への抵抗感などから放置されるケースを指摘。行政、医療機関の連携を訴えた。
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【大阪】認知症不明者 府超え捜索 

2017年10月13日 19時38分18秒 | 行政
【大阪】認知症不明者 府超え捜索 
2017年10月12日 (木)配信読売新聞

 ◇高槻など 4市町職員ら合同訓練
 高槻市の阪急上牧駅周辺で、同市と島本町、京都府長岡京市、同府大山崎町が合同で、認知症の行方不明者捜索訓練を行った。初めての取り組みで、今後の市町での連携に向けた第一歩にするという。
 4市町の職員や、介護福祉施設の関係者ら約50人のほか、高槻署、京都府警向日町署の署員らも参加。長岡京市の高齢男性2人が行方不明となり、阪急上牧駅で下車したとみられるとの想定で周辺を捜索した。
 長岡京市は、徘徊はいかいの可能性がある約100人に、おおまかな居場所がわかる小型の電波発信器を配布しており、今回の訓練でも活用した。
 参加者は、伝えられた位置情報をもとに捜索。事前に知らされていた顔や背格好などを手がかりに2人をそれぞれ発見し、声をかけて保護した。また、駆けつけた向日町署員に引き渡す手順も確認した。
 高槻市の担当者は「鉄道などで簡単に遠くに行けてしまうので、府を超えた連携の必要性は感じている」と話し、長岡京市の担当者は「初めてだったが、うまく連携できた。これから具体的な方法などを検討していきたい」と述べた。
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手足などの小刻み震えに脳外科手術 電気刺激や脳組織凝固で抑制

2017年10月13日 19時31分33秒 | 医療情報
手足などの小刻み震えに脳外科手術 電気刺激や脳組織凝固で抑制
2017年10月12日 (木)配信福井新聞

 手足などが小刻みに震える「振戦(しんせん)」。神経系の疾患「パーキンソン病」の症状として知られているが、最も患者が多いのが原因が分からず震えが出る病「本態性振戦」だ。震えを気にして外出を避けたり、食事の際に食べ物をこぼしたりとストレスの原因にもなる。福井赤十字病院(福井市)はこのほど、本態性振戦やパーキンソン病の症状を緩和する脳外科手術が行える体制を整えた。震えに対する治療の幅が広がっている。
 本態性振戦は、安静時は問題はないが、ひどくなると、文字を書いたり食事をしたりする際、手や足、首などが小刻みに震えて影響が出る。40歳以上の20~30人に1人、60歳以上の10人に1人が患うといわれる。千人に1人が発症するとされるパーキンソン病は、安静時にも震えを伴う。
 いずれも震えを抑える治療は薬物療法が基本。ただ、改善がみられない場合や効果に納得できない場合、脳の視床や視床下核と呼ばれる部分を電気刺激する「脳深部刺激術(DBS)」や、脳組織を高周波で凝固する定位脳手術が検討される。
 DBSは、脳に入れた電極と、前胸部皮下に埋め込み刺激を発生させる装置とを、皮下に通したワイヤでつなぎ、電気刺激することで震えの症状を抑える。術後は、就寝前にスイッチを切るなどの機械の操作が必要だが、5~7年ごとに電池を入れ替えるだけでよい。
 一方、凝固術は、比較的若い年齢層や機械操作に不安な人、通院が困難な人らに向いている。ともに保険適用で、パーキンソン病の改善にも応用できる。前任地の大阪の病院でこれらの新たな手術を手掛け昨年、同病院に赴任した脳神経外科の戸田弘紀部長は「震えの症状はかなり改善できる」と話す。
 また、本態性振戦はアルコールの摂取で一時的に治まるケースがあり、アルコール中毒などを引き起こす恐れがあると指摘。神経内科の高野誠一郎部長は「震えが出たら、早い段階での受診が必要」と訴える。
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がん治療の先端語る 東京大大学院医学系・宮園浩平教授(鹿島市出身)

2017年10月13日 19時25分38秒 | 医療情報
がん治療の先端語る 東京大大学院医学系・宮園浩平教授(鹿島市出身)
2017年10月12日 (木)配信佐賀新聞

 がんの研究で世界的に知られる東京大大学院医学系研究科の宮園浩平教授(61)=鹿島市出身=が9日、佐賀市内で講演した。自身の取り組みや、基礎的な研究の意義を伝え、「成果を皆さんに還元できるよう努力したい」と述べた。
 宮園教授は、30年以上手掛けてきたがんをつくる遺伝子と抑制する遺伝子の機能解明を目指したタンパク質「TGF―β(ベータ)」研究について解説した。シグナルを出すTGF―βには二面性の役割があり、横からいろんな信号が入ることで本来がんにブレーキをかけていたのが、アクセルをかけるようになるという。がん転移にも関係し、「将来いい薬をつくり、転移を防ぐような研究を続けている」と報告した。
 佐賀藩が医学の近代化に果たした役割も紹介。種痘の普及に努め、東大医学部のルーツとなった「西洋医学所」を創設した伊東玄朴や、明治期にドイツ医学の採用に尽力した相良知安を挙げ、「二人の業績が発端となって医学の発展が今に続いている」と語った。スウェーデンでの留学経験や、肺がんの最新治療についても話が及んだ。
 講演は公益社団法人「全国学習塾協会」主催の「塾の日シンポジウム」で実施。約320人が聴講した。
 宮園教授は10日には佐賀新聞社を訪れ、2011年から務める医学系研究科長・医学部長の立場から「大学の医学部は実習を重視する国際認証への対応を進めており、医学教育がますます重要になってきている」と話した。
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WHO事務局長補に山本氏

2017年10月13日 19時24分05秒 | 行政
WHO事務局長補に山本氏
2017年10月12日 (木)配信共同通信社

 厚生労働省は11日、世界保健機関(WHO)本部の事務局長補に山本尚子(やまもと・なおこ)前厚労省官房総括審議官が就任すると発表した。12日付。誰でも負担可能な費用で適切な医療が受けられる「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ」の普及などを担当する。任期は2年。
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