昔と変わらない商店街

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

昨日、課題として上げた内容の確認です。

来街者は「主婦」や「高齢者」が多い反面、家族連れの来街比率が低く、商店街が無くても「影響はない」と回答する割合に30～40歳代が高くなっている。

週末に車で郊外の大型店に行き、一度で買い物を済ます”ワンストップショッピング”が習慣となっているこの層に対して、今の内から対策を打たないといけない。

では、具体的に商店街はどのようなことを行っているのでしょうか。
早速、中小企業白書２０１１を見てみましょう。

グラフの左の赤色部分が商店街が実施していること。グラフの右の緑と赤色部分が消費者が希望していることです。

「イベント・共同宣伝事業」と「アーケード、街路灯、トイレ等の設置・管理」に取り組んでいる商店街が多く、商店街が屋根や統一された街路灯の下で「○○日は○○の日」というようなイベントを行っている。私が子どもの頃の商店街の風景が目に浮かびます。

これに対して消費者の約7割は「ポイント・スタンプ事業」、「駐車場・駐輪場の設置・管理」、「情報発信」、「アーケード、街路灯、トイレ等の設置・管理」を希望しています。

財政的に着手することが困難なハード整備を除いて、無償でできる取り組みを次回検討してみましょう。

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TEL:090-4127-3569 FAX:03-3316-3588
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商店街が無くなったら・・・

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

商店街で買い物をする人と言えば誰を思い出しますか？

私は「主婦」というイメージが強いのですが、巣鴨のような商店街が近ければ「高齢者」、浅草のようなそれが近ければ「観光客」になるのではないでしょうか。

２０１１中小企業白書では、商店街の来街者の主な客層が集計されています。

やはり主婦や高齢者が高くなっています。
次に商店街が販売する商品やサービスに対する消費者の回答です。

これを見ると「ここでしか買えない」という回答が圧倒的に高くなっています。
最後にこのグラフを見てください。

商店街がなくなった影響を尋ねると、「活力やにぎわいが失われる」、「買い物が不便になる」という回答が多く、商店街は地域住民や顧客にとって不可欠な存在であることが再確認できます。

しかし、その反面、第2-1-50図をみると、来街者は「主婦」や「高齢者」が多い反面、家族連れの来街比率が低く、第2-1-55図を見ると、「影響はない」と回答する割合に30～40歳代が高くなっています。

週末に車で郊外の大型店に行き、一度で買い物を済ます”ワンストップショッピング”が習慣となっているこの層に対して、今の内から対策を打たないといけません。では、どのようなことに取り組めば良いのでしょうか？

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環境から地域を元気にする（第1回）

こんにちは。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

地域に行くと間近に見える森林。青々としていて目に優しく心も癒されますね。

では、ここで問題です。

日本の国土に占める森林の割合はどのくらいでしょうか？

　　１．3分の2
　　２．5分の2
　　３．7分の2

日本の国土は3779万ha、そのうち森林の広さは約2500万haです。つまり正解は１の3分の2となります。非常に広大ですよね。

では、その森林は天然林と人工林に分かれますが、その割合はどのくらいでしょうか？（2500万haから無立木地と竹林の200万haを控除します。）

　　１．天然林1100万ha：人工林1200万ha
　　２．天然林1300万ha：人工林1000万ha
　　３．天然林1500万ha：人工林 800万ha

正解は２です。森林の約半分1300万haは天然林ですが、残る1000万haは戦後造成された杉やヒノキによる人工林です。

つまり、日本の国土の26％は人工林ということになり、この人工林は、今資源の利用期に移行する段階にあります。

Ｌ＆Ｉは地域で放置されている森林の再生に取り組む愛媛県内子町の特定非営利活動法人小田川流域活性化支援センターについて連載していきます。

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中小企業が今後取り組むべきこと。

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

早速ですが、現在、中小企業が直面している課題は何でしょうか？

２０１１中小企業白書では、中小企業が直面している課題は「景気低迷、円高、デフレ等による売上の減少」が最も多く、次いで「国内需要の減少」の回答が多く、厳しい状況が伺えます。

問題はこのような厳しい状況に対して、今後どのように取り組むかです。
これについても中小企業白書で報告されています。

最も多い回答が「新規需要の掘り起こし」、次いで「既存事業の高付加価値化」となっています。

この具体的な取り組み方については、過去に成長戦略としてまとめていますので、是非、ご確認下さい。

この回答から気になるのは、「新事業の展開」、「輸出、海外展開」、「研究開発、技術開発」、「多様な人材の活用」が非常に少ないことです。

中長期的な戦略や投資に対して消極的な姿勢が感じ取れますが、事例では成長性の高いリチウムイオン電池に参入している企業（事例2-1-12）やネット動画を使ってチタン合金加工技術を紹介した企業（事例2-1-13）の取り組みが紹介されています。是非、ご一読下さい。

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中小小売店は地域のライフライン！

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

２０１１中小企業白書では、中小小売業の位置付けとその役割について報告しています。

中小小売業は小売販売額の約7割を占め、人口規模が小さい地域になるほどその割合が高くなり、地域の消費を支えていることが改めて確認できます。

また販売額の品目別割合を見ると、人口規模が小さい地域では飲食料品や石油ガス類の割合が高くなっています。

つまり、中小小売店は大型店が参入できない地域に生活必需品を供給する「地域社会のライフライン」であることが再確認できます。

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円高の影響について

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２０１１中小企業白書では、円高が中小製造業に与える影響について次のようなグラフをまとめています。

1ドル85円の円高が継続した場合、40％が「海外移転」、60％が「海外生産の拡大」と回答しており、産業の空洞化を加速させる恐れがあります。

また33％が「取引先の海外移転」、45％が「取引先の業績悪化」と回答しており、取引先からの影響が心配される結果となっております。

このアンケートは2010年8月に実施したものであり、その後、東日本大震災直後の3月17日に76円25銭、2011年8月19日には米国債格下げにより戦後最高値となる1ドル75円95銭をつけています。

現在（9月13日午前5時現在）でも77円20銭と80円を切る状態が続いています。
中小製造業に与える影響が懸念されます。

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中小企業診断士のあなたに相談です！

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

時代の変化や新製品の登場等により自社商品の需要が縮小する。
蚊帳（かや）はその代表的な商品例だと思います。

では、このように需要が縮小している商品を製造販売している中小企業から、中小企業診断士であるあなたに相談が来たらどうしますか？

蚊帳の取扱店、チャネルを拡大する・・・
蚊の多い東南アジアやアフリカに輸出する・・・

事例企業は蚊帳生地を使った住宅内装用壁紙をウォールペーパーとして欧米に輸出し、その後、自動車のシートのバネ受け材やヘッドレストの開発に成功しています。

２０１１中小企業白書（事例2－1－1）では、この同社の業態転換の成功要因を

　・常に顧客や消費者ニーズを捉えること
　・研究開発や新製品開発に怠らないこと
　・新たな時代の変化を読み取ること

としています。

つまり、中小企業診断士として中小企業をコンサルティングする場合には、マーケティングによる拡販を目指すことも重要ですが、まずその中小企業の強みを徹底的に分析しましょう。

そのためには現状の事業体系を経営戦略図に落とし込み、何がコアコンピタンスか、そしてそのコアコンピタンスはなぜ生まれたのかを遡って分析してみると、経営者の気づきを促し業態転換という新たな選択肢も入ってきます。

▲中小企業は大企業と比べて「企画・立案」、「試作」、「最終財製造」を強みとしています。しかし肝心なことはそれに至る背景で、この経営戦略図を作成できるのが中小企業診断士です！

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ＢＣＰで早期復旧を果たした企業

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

２０１１年中小企業白書の第２章「東日本大震災の中小企業への影響」では、津波や地震が中小企業に与えた甚大な影響を説明しています。

ここで注目する点はＢＣＰ（Business Continuity Plan：事業継続計画）です。

大震災発生の前からＢＣＰは注目されていましたが、今回の大震災ではＢＣＰを策定していたことにより、緊急事態を乗り越え早期復旧を果たした企業が”事例1-2-1”で紹介されています。

要約すると、
・2008年からＢＣＰの検討を始めていた。
・専門家を招へいした社内研修会を開催し、机上や模擬演習を実施していた。
・ＢＣＰの策定を通じて緊急用の通信手段として衛星電話を設置していた。
・大震災では衛星電話による顧客との連絡で震災翌日から復旧作業に着手。
・県外の業者の協力を得て、事業活動を継続。
・大震災一ヶ月で完全復旧を果たす。

肝心なことは、セミナーや研修でＢＣＰを策定して一安心するのではなく、日頃から従業員が中心となって演習を行い緊急事態を想定しておくこと、さらに、実際に緊急事態が発生したら、それを教訓により制度の高いＢＣＰへと見直しを図っていくこと。

一見、ＢＣＰというと大企業のことと捉えがちですが、事例企業の従業員は70名弱です。地道な取り組みが早期の復旧をもたらすことがこの事例から学べると思います。

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中小企業診断士のバイブルといえば

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ご存じないと思いますが、中小企業基本法の第１１条には以下のような記載があります。

「政府は、毎年、国会に、中小企業の動向及び政府が中小企業に関して講じた施策に関する報告を提出しなければならない。」

「政府は、毎年、中小企業政策審議会の意見を聴いて、前項の報告に係る中小企業の動向を考慮して講じようとする施策を明らかにした文書を作成し、これを国会に提出しなければならない。」

これを受けて毎年中小企業庁から発表されるものが「中小企業白書」です。

我々中小企業診断士にとってこの中小企業白書はまさにバイブル。毎年の内容やテーマについて、何がどこのページにあるのか記憶しているものです。

では、早速、２０１１年版中小企業白書を見てみましょう！

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ターゲットはハードリピーター！

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引き続き、８月３１日に観光庁から発表された「訪日外国人消費動向調査（4-6月期）～震災後初の実査による調査結果の発表～」からです。

今回の調査はタイトルにもあるとおり、震災が日本を訪れる外国人観光客にどのような影響を与えたかというものです。

これに対するレポートの骨子は以下の通りです。

◆訪日外国人全体の旅行消費額は約1,208億円、前年同期比で46.9%減
◆観光目的の訪日客の比率が減少。特に東北・関東では大幅減

メディアで報道されたとおり、日本を観光する外国人数が大幅に減少し、特に東北と関東はその影響が大きいことが分かります。

しかし明るい光も感じ取れます。

◆訪日外国人の満足度は高く、92.8%が再訪を希望

４～６月と日本人でも辛かった時期でさえ、外国人の満足度は高く、92.8％とほぼ全員が一度日本を観光するともう一度来たくなるという感想を持っていることです。

そして、驚くのがこのグラフです。

日本を５回以上も観光する”ハードリピーター”が19％から28％に増加しています。
満足の高さがハードリピーターを増加させていると思われますが、ここで再度、昨日の記事をご覧下さい。

地域にとって狙うべき外国人観光客はハードリピーターという仮説が成り立ちますね。

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外国人も紅葉を見ながら温泉に入りたいの？

おはようございます。リンクアンドイノベーションの長岡力（ながおかつとむ）です。

引き続き、８月３１日に観光庁から発表された「訪日外国人消費動向調査（4-6月期）～震災後初の実査による調査結果の発表～」からです。

”次回、日本に来たら何をしたいですか？”

回答は以下の順になります。

　第１位　日本食を食べる
　第２位　温泉に入る
　第３位　ショッピング
　第４位　自然・景勝地を観光する
　第５位　日本の歴史・伝統文化体験
　第６位　紅葉・雪などの四季を体感

ここで昨日のグラフを再度見てください。
今回日本を観光して活動したことと、次回行いたいことにギャップがあることに気がつかれると思います。

特に【今回＜次回】の差が大きい内容に注目してください。
温泉、紅葉などの四季、自然体験、農漁村体験、祭りの差が大きいですよね。
外国人にとっても日本の地域が有する自然・伝統・四季などは非常に魅力的であるということが裏付けされる訳です。

▲ここは日本の温泉マークの発祥の地である群馬県磯部温泉「恵みの湯」です。こういう歴史や文化を有する地域資源は外国人の次の訪日ニーズにマッチしますね。

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外国人のニーズを数字で読む！

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まずはこのグラフを見てください。

８月３１日に観光庁から発表された「訪日外国人消費動向調査（4-6月期）～震災後初の実査による調査結果の発表～」を見ると、外国人観光客が日本で何をしたのかが分かります。

日本を訪問した外国人観光客の方が取る行動は、

　新宿・銀座・浅草などの繁華街を歩き、気に入った電気製品やカメラがあればショッピングをして、お腹が減ったら寿司・ラーメン・天ぷらなどの日本食を食べる。また滞在中１日は富士山などの自然・景勝地を観光されるようです。

この行動はメディアでも「ゴールデンルート」として頻繁に報道されているので納得です。

注目すべきは、”次回、日本に来たら何をしたいですか？”という質問です。
＜続く＞

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「ミシュラン」を頼る外国人はわずか1.2％！

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早速、昨日の８月３１日に観光庁から発表された「訪日外国人消費動向調査（4-6月期）～震災後初の実査による調査結果の発表～」に関する問題から入ります。

全国の空港などで日本を出国する訪日外国人6,975人に聞きました。

”あなたが出発前に得た旅行の情報源は何ですか？”

　１．ミシュランなどのガイドブック
　２．旅行会社のホームページ
　３．個人のブログ

どれだと思いますか？？

答えは３番の「個人のブログ」です。

レポートをかいつまんで読みます。

日本でも有名な「ミシュラン」を参考にした方はたったの1.2％。
私は海外に行く際には「ガイドブック」を参考にしますが、この選択率は12.5％。
「日本政府観光局の案内所」の選択率は7.3％。
「日本政府観光局ホームページ」の選択率は11.2％。

これに対して「個人のブログ」は19.1％と高くなっています。
これは訪日旅行をして帰国した外国人が母国語で書くブログを参考にされている方が多いのかもしれませんが、日本人による地道な情報発信による効果も相当数あると思います。

また「日本在住の親族・知人」が25.2％と高いことから、例えば、日本在住の留学生等を自分たちの住む地域に招き、日本人の我々には分からない、外国人だけが感じるその地域の良さをブログに書き落として貰うことができれば、著名な観光地でなくても外国人観光客を誘客できる可能性があるということを示唆しているのではないでしょうか。

ブログの使い方にも工夫が必要ということですね。

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観光客にもアイシーズ！

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これまでＡＩＤＭＡ、ＡＩＳＡＳ、ＡＩＳＣＥＡＳについて説明してきました。

実はこれネタふりなんです。

８月３１日に観光庁から発表された「訪日外国人消費動向調査（4-6月期）～震災後初の実査による調査結果の発表～」。

ここに非常に気になる記事があります！

では、早速質問です！

全国の空港などで日本を出国する訪日外国人6,975人に聞きました。

”あなたが出発前に得た旅行の情報源は何ですか？”

　１．ミシュランなどのガイドブック
　２．旅行会社のホームページ
　３．個人のブログ

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ＣとＥが加わります！

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一昨日はＡＩＤＭＡ、昨日はＡＩＳＡＳについて説明しました。

広告等の刺激から購買に至るプロセスには、もう一つＡＩＳＣＥＡＳ（アイシーズ）という理論もあります。

例えば、私が昨年末にスマートフォンを購入したシーンに落とし込むと・・・

１．Ａttention（注意）
→昨年末のある日、ネットニュースでＤ社からスマホが数機種が発売されることを知る。

２．Ｉnterest（関心）
→防水、ワンセグ、おサイフケータイの機種が発売されると聞き関心が高まる。

３．Ｓearch（検索）
→早速、発売される機種毎の特長をネットで検索。

４. Ｃomparison （比較）
→防水、ワンセグ、おサイフケータイ機能があるのはこの機種だ！

５. Ｅxamination （検討）
→値段は？どこで買う？予約しないと変えないらしい。

６．Ａction（行動）
→発売日にゲット！

７．Ｓhare（共有）
→使い勝手の善し悪しを友人・知人と共有。

つまり、ＡＩＳＡＳとの違いは、Ｃ（比較）とＥ（検討）です。ネットでは企業が発信する情報を簡単に収集することができるので、その情報を基に消費者が比較・検討を行います。

地域に観光すること、そこで前もって決めていた土産を購入すること。これらはすべてこのＡＩＳＣＥＡＳをクリアした結果です。

つまり、その要素を分解することで更なる活性化の可能性が検証できるかもしれません。

▲これがＡＩＳＣＥＡＳにより購入した私のスマホです。個人的にはＡＩＳＣＥＡ”Ｒ”Ｓのような気がします。ＲとはＲeserchのことで認知的不協和を解消するために情報検索したからです。

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