線状降水帯予報開始へ 半日～６時間前発表

気象庁は５月１８日、大雨に関する警戒情報の改善を発表した。

６月１日から、豪雨をもたらす「線状降水帯」を発生の約半日～約６時間前に予報する。

６時間を切った場合は大雨警報などで避難行動を促す。

同庁は他に、河川の氾濫危険情報の迅速化なども明らかにした。

大雨シーズンを控え、命を守る対策を強化する。

気象庁によると、線状降水帯の予報を発表する地域は当面「九州北部」など広範囲となる。

時間帯は「夜」「日中」といった形で幅を持たせ、「夜には線状降水帯が発生して大雨災害発生の危険度が急激に高まる一可能性がある」と呼びかける発生想定時間が６時間を切った場合は警報などを発表。

実際に線状降恣爾が発生し非常に激しい雨が降り続いた場合は、警戒レベル４（避難指示）以上に相当する「顕著な大雨に関する気象情報」を出し、避難や安全確保を促す。

線状降水帯は海上の水蒸気量や陸上の湿度などが複雑に関係するため予測が難しい。

気象庁は今回、同庁の観測船と、民間や海上保安庁の船計１６隻に水蒸気観測機器を搭載。

陸上では地域気象観測システム（アメダス）など計３１２ヵ所で湿度観測を進め、順次増やす方針。

さらに水蒸気量を正確に捉える「マイクロ波放射計」１７台や全国の気象レーダー２０ヵ所も使い、集めたデータを理化学研究所のスーパーコンピューター「富岳」で分析する。

この他、気象庁は、６月30日から大雨特別警報（浸水害）発表時に対象地域をこれまでより絞り込み、警報の信頼度を高めるとした。

また、６月１３日から、国管理の河川が３時間以内に氾濫危険水位に達すると予測した際は、警戒レベル４相当の「氾濫危険情報」を発表する。

これまでは危険水位到達時に出していた。