希望&夢

希望や夢あふれる社会になるといいな!
明日や将来のことを思うと、おもわずぼやいてしまいます。

血液1滴で、卵巣がんを98・8%の精度で判別

2018年10月20日 | 医療・介護

国立がん研究センターなどの研究チームは10月17日、血液1滴を使った検査法で卵巣がんを98・8%の高率で判別することに成功したと、国際科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表した。

卵巣がんは自覚症状が出にくいため、早期発見や治療向上につながる成果として期待される。

チームは、細胞から血液中に分泌される微小物質「マイクロRNA」の変動パターンが、がんの有無の判別に使えることを突き止め、13種類のがんで正解率95%以上という検査法を開発している。

この検査法で、卵巣がん患者428人に他のがん患者、がんがない人を合わせた4046人の血液を使って、卵巣がん患者の判別精度を調べた。

その結果、がんの進行度を4段階で示すステージ別では、初期の1期で95・1%、2~4期では100%判別できた。

血液を使ったがんの早期発見を研究する九州大病院別府病院の三森教授(消化器外科)は「4000例を超えた大規模解析で非常に信頼度の高い成果と言える。 卵巣がんと健常者のほか、他のがんとも区別できることを示した点が重要な発見だ」としている。

コメント

CT撮影 個人差実証 染色体異常比較

2018年10月11日 | 医療・介護

コンピューター断層撮影(CT)などで浴びる弱い放射線の人体への影響には個人差があることが、広島大原爆放射線医科学研究所の田代・教授(放射線生物学)たちの研究で分かった。

患者の細胞をCT検査の前後で比べ、染色体異常の増え方が人によって異なることから突き止めた。

低線量の被曝による染色体異常の増加を示唆する研究は既にあったが、個人差まで実証したのは初めて。

研究班は、広島大病院の30~80代の患者60人の協力を得て、CT検査の前後に血液を採取。

短時間で染色体異常を判別できる独自開発の手法を用い、患者1人につき千個以上の末梢血リンパ球を調べた。

細胞千個当たりの染色体異常をみると、検査前後で平均5・6個から7・2個に増え、増加率には有意な個人差があった。

染色体異常の増加について田代教授は、「すぐにがんや白血病になるわけではないが、被曝への耐性が弱い人はCT検査の頻度を低くした方がよい」と指摘。

「研究手法を応用し、誰もが放射線への感受性の強弱を事前に調べられる仕組みができれば、個人の特性に応じた医療が可能になる」と話している。

また研究班は、健康な人のリンパ球に強さの異なる放射線を当てる実験を通じて、被曝線量と染色体異常の関係についても調べた。

CT検査の線量は1回10ミリシーベルト前後。

実験では80ミリシーベルト以下だと、線量に比例して染色体異常の数が直線的に増える群と、横ばいの群に二分された。

100ミリシーベルト以下の低線量被曝を巡り、これまで放射線影響研究所などは、広島と長崎の原爆被爆者の追跡調査に基づき「被曝線量とがん発症の比例関係ははっきりしない」としてきた。

田代教授は「放射線に強い人と弱い人を分けずに解析してきたことが、100、ミリシーベルト以下の発がんリスクが明確でなかった原因ではないか」とみる。

研究結果は、米科学誌「ラジェーションーリサーチ」今月号に掲載された。

コメント

介護実習生に学費補助 日本語能力向上へ

2018年09月26日 | 医療・介護

厚生労働省は9月24日までに、介護職種で来日する外国人技能実習生が日本語や専門知識を学習する費用を補助する制度を新設する方針を決めた。

外国人労働者の受け入れ拡大政策の一環。

来年度予算の概算要求で約13億円を計上した。

介護は技能実習制度で初めての対人サービスとなる。

このため政府は独自の要件を課し、来日2年目に一定レベルの日本語でコミュニケーションができるよう求めている。

実習生は事実上、介護施設で人手不足を補う人材として期待されており、厚労省は日本語要件が来日を阻む理由とならないよう支援する必要があると判断した。

補助の対象は、(1)日本語学校への通学、(2)実習生を受け入れる介護施設への日本語講師の派遣、(3)学習支援に必要な備品の購入、(4)日本心罷力の試験を受けるのに必要な教材の購入などにかかる費用を想定。

都道府県を通じ、受け入れ施設側に補助する。

実習生1人当たりの補助額は年末の予算編成で決まる見通し。

介護の実習生は入国時に日本語能力試験で「基本的な日本語を理解することができる」とされる「N4」程度の語学力が必要で、2年目には「日常的な日本語をある程度理解できる」という一つ上のレベル「N3」に合格しなければならない。

厚労省は実習生の学習支援を図ると同時に、2年目にN3に合格できなかった場合も在留できる仕組みを検討している。

コメント

ⅰPS治験申請へ 富士フイルムが年度内

2018年09月25日 | 医療・介護

富士フイルムは9月23日、人工多能性幹細胞(ⅰPS細胞)を使った移植医療の承認を国から得るための臨床試験(治験)を2018年度中に申請する方針を明らかにした。

2019年に始めたい考えで、実現すれば日本では企業として初めての例となる。

2022年の承認を目指す。

ⅰPS細胞を使った医療の実用化に向けた取り組みは理化学研究所や大学などが先行しているが、企業の治験が始まれば一段と加速しそうだ。

治験は、白血病の骨髄移植によって重い合併症が起こる「急性移植片対宿主病」の患者が対象。

国内では年間千人程度が発症するという。

ⅰPS細胞から骨や脂肪などに変わる「間葉系幹細胞」と呼ばれる細胞を患者に注射。

移植した骨髄に含まれている免疫細胞が患者の体を攻撃するのを抑える。

富士フイルムが出資するオーストラリアの再生医療ベンチャー、サイナータ・セラピューティクスが既に英国で治験を行っている。

富士フイルムはサイナータの技術や手法を日本で用いる計画だ。

サイナータの治験は途中段階だが、完治した患者も出ているという。

富士フイルムは国から承認を得られれば、ⅰPS細胞から間葉系幹細胞を作って、製剤にして医療機関に販売する予定。

米国でも治験を実施する計画だ。

コメント

医療費最高42.2兆円 高齢化が押し上げ

2018年09月23日 | 医療・介護

厚生労働省は9月21日、2017年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた医療費の概算が前年度比2.3%増の42兆2千億円に達し、2年ぶりに過去最高を更新したと発表した。

前年度から9千億円増えた。

1人当たりは前年度比8千円増の33万3千円。

厚労省は「高齢化と医療の高度化で医療費が増加する傾向は当面変わらない」と分析している。

2016年度は、C型肝炎治療薬「ソバルディ」といった高額薬の公定価格が大幅に引き下げられた影響で医療費が減ったが、2017年度はこうした特殊要因がなく増加に転じた。

診療種類別は入院が17兆円で全体の40%を占める。

外来が14兆4千億円(34%)、調剤7兆7千億円(18%)、歯科2兆9千億円(7%)。

1人当たりは75歳未満の22万1千円に対し、75歳以上は94万2千円に上った。

都道府県別で見ると、東京都が4兆5274億円で最大。

大阪府3兆2654億円、神奈川県2兆6231億円と続き、最小は鳥取県の2073億円だった。

概算医療費は公的医療保険と公費、患者の窓口負担を合計した。

全額自費負担した場合や労災保険は含まれない。

医療費の総額を示す「国民医療費」の約98%に当たる。

厚労省は9月21日、2016年度の国民医療費を0.5%減の42兆1381億円と発表。

高額薬の値下げの影響で10年ぷりに減少。

概算医療費が増えたことから、厚労省は2017年度の国民医療費は43兆円に達するとみている。

コメント

介護留学生 倍増の1142人 今春入学9人に1人

2018年09月19日 | 医療・介護

介護福祉士を養成する専門学校や大学に今年4月に入学した外国人留学生は1142人で、前年から倍増したことが9月17日、公益社団法人「日本介護福祉士養成施設協会」の調査で分かった。

日本人を含む入学者は6856人となり、6任に1人を外国人が占めた。

一方、日本人は5年前の半分以下に減少し、5714入だった。

政府は介護分野で外国人労働者の受け入れ拡大を目指しており、昨年9月に「介護」の在留資格がスタート。

留学生が専門学校などで2年以上学び、介護福祉士の国家資格を取得すれば日本で働けるようになり、留学生急増につなかった。

ただ介護職は仕事の負担が大きい割に賃金が低く、日本人入学者の減少が続く。

介護人材の確保に向け、賃上げなど働く条件の見直しが急務だ。

同協会は介護福祉士養成課程のある全国365の専門学校、短大、大学などを対象に2018年度の入学者を調べた。

外国人留学生は2015年度から増加し始め、2017年度は591人だった。

2018年度の留学生を出身国別に見ると、ベトナムが542入と最多で、中国167人、ネパール95人、フィリピン68人と続いた。

日本人の入学者は2013年度の1万3069人から大幅に減少。

日本人と外国人留学生を合わせた養成校の全体の入学者数も減り続け、定員に占める割合は2018年度で44.2%だった。

介護福祉士は、介護の専門的な知識と技術がある人を認定する国家資格で、高まっている。

同協会は養成課程のある学校で構成され、担当者は「介護福祉士は、介護現場で中核的な役割を果たす。 留学生か増えているのはいいことだが、多くの日本人の若者にも目指してほしい。 そのためにも処遇改善が必要だ」と強調した。

コメント

がん3年生存率71% 治療効果早期に把握

2018年09月14日 | 医療・介護

国立がん研究センターは9月11日、2011年に全国のがん診療連携拠点病院でがんと診断された患者の3年後の生存率は、がん全体で71.3%だったと発表した。

3年生存率をまとめるのは初めて。

継続的に分析することで、新しい薬や治療の効果を早く把握できるようになり、がん対策に活用できるとしている。

眸臓がんの3年生存率が15.1%にとどまるなど、5年生存率が低いがんは3年でも低い傾向がみられ、がんの治療法開発が課題として改めて浮かび上がった。

また高齢がん患者では、持病などがん以外の病気で死亡する例が多いと考えられることも判明。

全身状態に配慮したきめ細かい治療体制の確立も求められる。

拠点病院のうち268施設の患者約30万6千人を分析。

主要な11種類のがんについて、がん以外の死亡の影響を取り除いた「相対生存率」を算出した。

治療成績を評価する指標として同センターはこれまでに5年や10年生存率を発表しているが、3年生存率は短期間で集計できる利点がある。

種類別は、肺がんが49.4%、食道がん52.0%、肝臓がんが53.6%と比較的低い結果となった。

一方、前立腺がんは99.0%、乳がんは95.2%、子宮体がんは65.5%と比較的高かった。

2008~2009年に診断された患者の5年生存率も公表。

全体の生存率は65.8%で、2008年単独集計の65.2%と比べるとほぼ横ばいだった。

詳しく調べると、患者の約半数を占める70歳以上では、がん以外の死因が多いことが分かった。

心臓病や糖尿病などの持病のほか事故が原因と推測される。

また同センターは、施設ごとの患者数などを閲覧できる検索システムを開発。

「がん情報サービス」のウェブサイトで公開した。

患者の病院選びに役立てるのが目的。

ただし患者の年齢や病態が病院ごとに異なるため、治療成績の比較には使えないとしている。

コメント

介護職3割 退職を意識 低賃金など理由

2018年09月12日 | 医療・介護

月給制で働く介護職員の約3割が退社を意識していることが、労働組合「日本介護クラフトユニオン」が9月10日発表した2018年度就業意識実態調査で分かった。

理由は「賃金が低い」が最多だった。

別の業界に移りたい人も増えている。

ユニオンの染川事務局長は「仕事が好きなのに離職せざるを得ない人もいる。政府は賃金を他産業並み水準に引き上げるべきだ」と指摘した。

3~4月に実施し、2994人から回答を得た。

「この仕事を続けたいと思うか」との設問に対する月給制職員の回答で「今の会社で続けたい」が67.0%だった。

一方「介護業界以外の仕事をしたい」が14.3%、「介護業界の違う会社で続けたい」が9.2%、「働きたくない」が4.9%で、これらを合計すると約3割だった。

「介護業界以外」との答えは同様の設問があった2016年度調査(9.7%)の約1.5倍に拡大。

今の会社で仕事を続けたくない理由(三つ以内)を尋ねると「賃金が低い」が56.5%で最多。

「仕事量が多すぎる」(32.3%)、「将来の生活設計が描けない」(31.5%)が続いた。

厚生労働省によると、ホームヘルパーや介護施設職員の平均給与(賞与込み)は月約27万4千円で、全産業平均より10万円以上低い。

コメント

8月1日から介護3割負担 高所得高齢者が対象

2018年08月01日 | 医療・介護

8月1日から所得の高い高齢者を対象に、介護保険サービス利用の自己負担が2割から3割に引き上げられる。

厚生労働省の推計では、負担増となるのは利用者全体の3%弱に当たる約12万人。

何割負担かを記した「負担割合証」を市区町村が送付しているが、「なぜ自分が3割なのか」との問い合わせも。

必要なサービスの利用をやめる人が出る恐れも指摘されている。

3割負担の導入は、昨年5月の改正介護保険関連法成立で決まった。

高齢化の進行に伴う社会保障費の伸びを抑える狙いがある。

対象は、利用者496万人(2016年4月現在)のうち「現役並み」所得者で、単身では年収340万円(年金収入だけの場合は344万円)以上、夫婦措万だと計463万円以上。

ただ、月4万4400円が負担の上限となっているため、それを超えた場合は実際の負担額は3割よりも低くなる。

末期がんなどで利用する65歳未満の人は対象外。

介護サービスの自己負担は2000年の介護保険制度スタート以降、原則―割だったが、2015年8月から一定以上の所得者は2割になった。

厚労省の委託調査では、2割負担となった人の3.8%がサービス利用を減らしたり中止したりした。

「負担が重い」ことが理由だった人はそのうち35.0%で、今回も一部の人がサービス利用を控える可能性がある。

高所得者の多い墓京都世田谷区では、要介護認定を受けている人の13.6%に当たる約5400人が対象になるという。

区の担当者は「ぎりぎりのラインで負担増となる人からの問い合わせが多いが、丁寧に説明するしかない」と話す。

認知症の人と家族の会の阿部事務局長は「必要なサービスを受けられなくなると、症状が悪化する恐れがある。 利用者本位で考え、原則1割負担に戻すべきだ」としている。

財政から考えても、高所得者の3割負担は仕方なく、高所得高齢者は理解すべきである。

コメント

高齢者医療負担増 8月1日から

2018年07月31日 | 医療・介護

高齢者の医療は8月1日から所得が高い人を中心に負担が増える場合がある。

医療費が高額になった際、患者の窓口負担が重くなりすぎないよう月ごとに上限を設けた「高額療養費制度」が改正され、70歳以上の上限額が一部引き上げられるため。

年間400万~500万人程度が影響を受けるとみられる。

上限額は所得に応じて区分されており、年収370万円以上の「現役並み」所得者は、現在月5万7600円となっている通院医療費の負担上限がなくなる。

入院を含めた世帯の上限額も現在は一律で月8万100円か基準だが、3段階に分け、例えば年収約1160万円以上の世帯は基準が25万2600円に引き上げられる。

年収370万円未満で住民税を課されている人は、現在は月1万4千円の通院医療費の負担上限が1万8千円になる。

ただし、持病で長く通院する場合などに配慮し、年間の最大負担額は現在の14万4千円で据え置く。

世帯ごとの上限額も現行の月5万7600円で変わらない。

住民税非課税の低所得者は現行のまま据え置きで、個人の通院費の負担上限は月8千円。

コメント

ベトナムから介護人材1万人受け入れ

2018年07月28日 | 医療・介護

慢性的な人手不足に陥っている介護人材に関し、政府が2020年夏までにベトナムから1万人を受け入れる数値目標を設定したことが7月25日、分かった。

「外国人技能実習制度」を活用する方針で、1年以内に3千人を目指す。

ベトナム側も人材の送り出しに協力する意向で、今後両政府で覚書を結ぶ見通しだ。

政府は昨年11月、外国人が日本で技術や知識を習得し自国で生かす技能実習制度の対象業種に「介護」を追加した。

しかし、入国時にゆっくりと日常会話ができる程度の日本語能力など、他の分野にはない要件を実習生に課しているため、低調で、介護実習生は7月時点で中国からの2人にとどまっている。

日本、ベトナムの両国政府担当者は対応を協議、今年6月、受け入れ促進の方針で一致した。

これまで本人の自己負担だった入国前の日本語の学習費用を、日本の受け入れ業者が支援し、来日しやすくする。

既に日本国内の12業者を選定しており、3千人の受け入れが可能だ。

受け入れ業者の数も今後増やしていく方針。

日本政府はベトナムに加え、インドネシアやカンボジアなどからの受け入れ促進も検討する。

これに関連し、日本政府は7月24日、外国人労働者の受け入れ拡大に向けた関係閣僚会議を首相官邸で開催。

人手不足となっている業種を対象に、新たな在留資格を創設する方針だ。

コメント

避難所で認知症ケア 支援ガイド活用

2018年07月24日 | 医療・介護

「周囲の方々の理解があればそこにいられます」。

厚生労働省は、西日本豪雨を受け、認知症の人やその家族が避難所で適切なケアを受けられるようにするための対策をまとめた「避難所での認知症の人と家族支援ガイド」の活用を呼び掛けている。

支援ガイドは、認知症介護研究・研修仙台センターなどが東日本太震災の事例を参考に作成。

認知症の人が避難生活を送るための環境づくりに向け重要な項目を示した。

例えば排せつに絡むトラブルが多いことを踏まえ、おむつ交換や排せつに使う場所の確保が必要と指摘した。

認知症の人は環境の急変に対応できず、顔見知りの人が近くにいると安心する。

そのため、仕切られた空間で家族と共に安心してもらうことが負担を軽くすると記した。

周囲の接し方として(1)同じ高さの目線で前からゆっくり話し掛ける、(2)言葉が出てこなくてもせかさずに聞く、(3)自尊心を傷つけないと助言した。

東日本大震災の避難所では、居合わせた介護経験者や認知症サポーターの協力を得て急場をしのいだという。

支援ガイドは、認知症の人が一般の避難所で長期間過ごすのは限界があると指摘し、高齢者や障害者らが生活できる福祉避難所へ早めに移動することも大切になると呼び掛けた。

コメント

アニサキス症に正露丸 大幸薬品が痛み緩和で特許

2018年07月10日 | 医療・介護

正露丸の製造販売元である大幸薬品は2014年、アニサキスの活動を抑える効果があるとし、正露丸の主成分・木クレオソートの活用に関する特許を取得した。

大きな波紋を呼んだ昨年のアニサキス騒動。

水産業界内では「騒ぎすぎ」との声が大半を占める中、「正露丸をのめば大丈夫」と言う業界関係者もいる。

木クレオソートはアニサキス症用薬剤としては「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」(薬機法)で認められていないため、用途として表向きにはうたえない。

ただ活用に関する特許は取得している。

木クレオソートは、ブナやマツなどの原木から得た木タールを精製した液体。

腸内細菌のバランスに影響を及ぼすことなく、腸の調子を整えることができる。

同社は木クレオソートについて、アニサキス症の予防・症状改善のための薬剤としての活用に関する特許(特許第5614801号)を取得している。

特許には、木クレオソートを用いたアニサキス症回復例を明示。

関本嗣氏ら「木クレオソート含有医薬品(正露丸)が効果を示したアニサキス症の2症例」によると、アニサキス症が疑われた患者が服用すると、鋭い腹痛は1~2分で消失した。

患者から動きがないアニサキス幼虫が見つかり、アニサキス症と診断。

処方箋なく回復した。

木クレオソートには、食事中または食後の服用で、症状が軽減されたり、起こさなかったりと、アニサキス症の発症予防を期待する報告もある。

胃アニサキス症などを発症して内視鏡摘出が必要になった場合に木クレオソートを含む正露丸を服用すると、アニサキスの動きが鈍くなって痛みが和らぐ他、摘出が容易になる。

正露丸の薬機法上の効能は、軟便、下痢、食あたり、水あたり、吐き下し、くだり腹、消化不良による下痢、むし歯痛。同社は、用法用量通りの服用、様子を見て医療機関での受診を勧める。

コメント

医療機関 入院時保証人要求65% いない場合8%が拒否

2018年07月04日 | 医療・介護

患者が入院する際、医療機関の65%が身元保証人を求め、うち8%は保証人がいない場合は受け入れていないことが、厚生労働省研究班の調査で7月2日分かつた。

こうした入院拒否は医師法違反に当たるが、病院側には医療費回収への不安がある。

保証人を用意できない単身者は未婚化などで今後も増え続ける見通しで、対策が求められそうだ。

調査は、山梨大大学院の山懸教授が代表を務める研究班が2017年9~10月、全国約6千ヵ所の病院・診療所を対象に実施。

1291ヵ所から有効回答を得た。

「入院時に身元保証人などを求める」との回答は病院では90%を超え、診療所を含めた全体では65.0%。

保証人がいない場合でも受け入れる医療機関が大半だったが、8.2%は「入院を認めない」と答えた。

「保証人がいない患者に対応する規定や手順書がある」との回答は全体の7.3%にとどまった。

保証人に求める役割としては「入院費の支払い≒緊急の連絡先」「債務の保証」が多く、「医療行為の同意」や「遺体・遺品の引き取り」との回答もあった。

山群教授は「保証人を求めることが慣習になっており、いない場合は病院が医療費を肩代わりする例もある。 実態を調べ、医療機関が心配せずに済む対策を考える必要がある」としている。

厚労省の別の調査では、身元保証人がいない場合、介護施設でも約30%が入所を拒否することが分かっている。

コメント

ⅰPS分化力で選別 大阪大チーム開発 超極細繊維使う

2018年06月30日 | 医療・介護

人の人工多能性幹細胞(ⅰPS細胞)の集まりの中から、消化管や肺など内胚葉系の組織の細胞に分化する能力が高いものを選び出す手法を開発したと、大阪大の劉特任准教授らのチームが、6月28日付米科学誌電子版に発表した。

超極細の繊維を土台にして選別する。

劉特任准教授は「再生医療用に、均一で高品質なⅰPS細胞を提供することが可能になる」と話している。

チームによると、ⅰPS細胞は、皮膚や血液など特定の役割を待った細胞に、人工的に数種類の遺伝子を入れ、分化能力を持たせる。

だが、作り出したⅰPS細胞の集まりの中には、分化能力の違いなど個々のⅰPS細胞の品質にばらつきが見られる場合があり、目的の細胞に分化させる上で、効率が悪いという問題があった。

チームは、直径が髪の毛の約500分の1の超極細ゼラチン繊維が重なり合ってできた「ゼラチンナノフアイバー」という構造体を利用。

多数の超微細なくぼみのある器具を使い、単層型のⅰPS細胞と、ドーム状の構造を持つⅰPS細胞とに分離した。

コメント