小林製薬の紅こうじ サプリ成分 腎臓に集積か

小林製薬の紅こうじ成分を使ったサプリメント摂取後の健康被害について、具体的な症状が明らかになってきた。

日本腎臓学会の調査では、サプリの成分が腎臓に集積し「尿細管」が傷ついて体に必要な成分が再吸収できなくなる「ファンコニー症候群」がほぼ全員に起こっていたことが判明。

進行を防ぐには早期の摂取中止が重要だが、症状が出にくい人もいる。

専門家は「気になる人は血液検査を受けてほしい」と呼びかけている。

腎臓に入った血液は毛細血管の集まった「糸球体」で老廃物などをろ過し、尿細管でミネラルなど体に必要な成分を再吸収する。

残りは尿として排出され、体内の水分量を一定にする役割も持つ。

同学会の猪阪副理事長は尿細管について「薬の排せつにも働くため、薬剤が集積し障害が起こりやすい」と説明する。

サプリ摂取後に腎疾患が出た４７人の症例を分析した同学会の中間報告では、うち４６人が尿細管の機能異常で引き起こされるファンコニー症候群だった。

同症候群は後天性の場合は薬剤が原因の１つで、カリウムやリン、ナトリウムなどの重要な成分が再吸収されず尿に漏れ出てしまい、体内のミネラルバランスが崩れる。

その結果、倦怠感などの症状が起きて自覚することが多い。

腎機能の状態を示す「クレアチニン」の数値も上がる。

「腎臓は予備力が高いため、症状があまり出ない人も多い。

異常が見つかるタイミングは本当に人それぞれだ」と大阪市立総合医療センターの小西医師は指摘する。

同センターでも１月、サプリメントを摂取していた４０代女性が来院。

倦怠感の症状があったほか、尿酸値やリン値なども低く、ファンコニー症候群に近い状態だった。

進行すると腎不全を起こし人工透析が必要になることもあが、調査結果では４分の３が摂取を中止することで改善している。

同学会などは早期の摂取の中止と、血液検査でカリウム値やリン値、クレアチニン値などの測定が重要としている。

薬剤などによる腎疾患のメカニズムについて、「腎臓に直接影響する場合と、間接的に影響が及ぶ場合の二つのパターンが想定される」と横尾・東京慈恵医大教授は説明する。

一つは腎臓の尿細管の一部が壊死を起こす尿細管間質性障害」。

尿細管の機能が低下し、フアンコニー症候群を引き起こす。

もう一つは筋肉の細胞が溶けて血管に流れ込み、腎障害を併発する「横紋筋融解症」という症状で、薬剤が原因で起きるケースもある。

人の血液からプラ微粒子 有害添加剤 臓器に蓄積

国内で複数の人から採取された血液に「ナノプラスチック」と呼ばれる直径千分の１ミリ以下の極めて小さなプラスチック粒子が含まれていることが、東京農工大の高田教授らのグループの分析で、３月２０日までに明らかになった。

このうちＩ人を詳しく調べると血液や腎臓、肝臓などから、プラスチックに添加する紫外線吸収剤やポリ塩化ビフエーＴル（ＰＣＢ）という有害化学物質も見つかった。

人の血液中のナノプラスチックはオランダで検出例があるが、国内では初めて。

含まれる有害化学物質を同時に検出した報告は世界でこれまでなく、人体への蓄積の実態が示された。

ナノプラスチックは広く環境中に存在し、粒径が大きなものと比べて体内に取り込まれやすく、生物への影響がより強いとされる。

分析技術の向上で、近年検出が可能になった。

高田教授は「プラスチツクの微粒子が有害化学物質を体内に運び込んでいる」と指摘。

検出量はわずかで直ちに影響が出るレベルではないとしつつ「これらの化学物質は環境ホルモンだ。

摂取量が増えたり長期間蓄積したりすれば、生殖作用などに影響を与えることが懸念される」とした。

研究グループは、２０２３年に検査用に採取して残った血液や組織１１人分を分析した。

筑波大の「つくばヒト組織バイオバンクセンター」に保存されていた検体を、倫理ガイドラインに沿って提供を受けた。

このうち４人の血中から、発泡スチロール原料などに使われるポリスチレンの超微粒子を検出した。

量は血液１グラム当たり４０～５５０ナノグラム（ナノは１０億分の１）だった。

同時に検出された紫外線吸収剤は、プラスチツクの劣化を防ぐための添加剤。

ＰＣＢは着色に使う顔料に含まれる不純物の可能性が高い。

コロナで急性脳症の子 死亡・重い後遺症 ２５％以上

新型コロナウイルスに感染して急性脳症を発症した子ども１０３人を分析したところ、死亡したり、重い後遺症があったりした例が２５％以上を占め、他のウイルス感染症に比べ多かったとの結果を、東京女子医大や東京都医学総合研究所などのチームが３月１３日までにまとめた。

チームは症状や治療法をまとめた指針を作る方針。

医学総合研究所の佐久間プロジェクトリーダーは「現状では新型コロナにかからないようにする他に、発症を防ぐ方法がない」と感染対策の徹底を呼びかけている。

感染症による急性脳症は、発熱に伴うけいれんや、免疫の過剰な反応で神経細胞が傷つくのが原因とされる。

新型コロナでは数万人に１人の割合で発症するとされるが、重症化のしやすさなどは、はっきりしていない。

チームは、日本小児神経学会を通じて、２０２０年１月～２０２２年１１月に新型コロナに感染し、急性脳症になった１８歳未満の１０３人を分析した。

１１人が死亡し、１７人に重度の後遺症があった。

合わせて約２７％に上る。

インフルエンザなどに比べて頻度が高いという。

２８人に軽度から中程度の後遺症があり、回復したのは４５人。

残り２人は不明だった。

１０３人のうち最も多かったのが、長いけいれんと意識障害を起こす「けいれん重積型（二相性）急性脳症」で２７人。

その他、症状が重くなるタイプの脳症が１４人に見られた。

乳幼児だけでなく、比較的年齢の高い７～８歳での発症が多いのも特徴的だった。

女性の腹囲は７７センチ メタボ基準を新提案

病気のリスクが高まるとされる「メタボリックシンドローム」はおなか回りの基準が大きな目安になってきた。

ところが、いまの基準では多くの人がリスクを見逃されているとの研究結果を新潟大のチームがまとめ、論文を発表した。

現在の女性の腹囲を９０センチから７７センチに見直すべきだなどとするあらたな基準案を示している。

研究チームが、最新データで分析すると、実際に心筋梗塞や脳卒中などの「心血管病」を起こした女性の９割、男性の７割が現在の基準値ではメタボに該当せず、リスクが見逃されていたという。

メタボ基準は、一部項目の値などを修正した形で国の特定健診（メタボ健診）・特定保健指導に使われている。基準をめぐっては、女性の腹囲の値が、男性（現状８５センチ以上）より高いことなどに、基準が公表された２００５年当時から批判の声があった。

新潟大の血液・内分泌・代謝内科の藤原特任准教授、曽根教授らは、メタボ健診のデータと、診療報酬請求（レセプト）のデータを活用し、２００８年から２０１６年にかけて健診を受けた１８～７４歳の約５６万５千人のその後を追跡。

実際に心血管病を起こした人と起こさなかった人の測定値などをもとに、将来発症するリスクが高い人を見分けるのに最もふさわしい値を探った。

すると、腹囲は男性８３センチ、女性７７センチ以上などの結果になった。

腹囲以外の項目についても、全般的に現在の基準値よりも厳しめの数値になっている。

はしか 世界的に流行 日本も拡大懸念

世界各地で、はしかの感染が拡大している。

世界保健機関（ＷＨＯ）によると、２０２３年は前年比８割増の３０万人以上の感染が報告され、特に欧州での増加が目立つ。

背景に新型コロナウイルス流行時、はしかのワクチン接種率が下がったことがある。

日本でも２月以降複数の感染例が出ており、今後拡大が懸念されるとして、厚生労働省はワクチン接種を呼びかけている。

ＷＨＯによると、ロシアや中央アジアを含む欧州地域での感染報告数は２０２２年の９３７人に対し２０２３年は５万８千人を超え、６０倍以上となった。

英国など過去にはしかの排除を宣言していた国からも多くの報告が上がった。

日本では２０１５年にはしかの排除状態にあるとＷＨＯに認定された。

２０１９年には排除後最多の７４４人となったが、コロナ禍の２０２０～２０２２年は１０人以下に減少。

２０２３年は２８人に増加した。

新型コロナで制限されていた人の往来が活発になるにつれ、海外からウイルスが入り込むリスクは高まる。

今年に入って奈良市で外国人観光客の感染が確認されたほか、東京都では感染経路が不明の０歳男児の感染が報告されている。

拡大の原因の一つと指摘されるのがワクチン接種率の低下だ。

はしかは感染力が非常に強く、マスクでは防げない。

唯一の予防策がワクチンだ。

しかし、米疾病対策センター（ＣＤＣ）によるとここ数年、医療資源が新型コロナ対策に集中し、世界的にはしかワクチンの接種の機会を逃した人が多いとみられる。

流行を防ぐには人口の９５％がワクチンを２回接種することが望ましい。

日本では乳幼児期に２回の定期接種があるが、厚労省によると、２回接種を終えた割合は２０２０年度以降減少し、２０２２年度は９２・４％だった。

厚労省の担当者は「母子手帳などを確認し２回打っていなければ接種を検討してほしい」と話している。

狂犬病ワクチン通年に ４～６月接種から拡大

犬の狂犬病ワクチンを巡り、４～６月に接種するとしている規定を通年に広げるよう厚生労働省が見直しを検討していることが２月２８日、同省への取材で分かった。

２０２４年度、全市区町村を対象に接種の実態を調査した上で、２０２５年度中に見直すかどうか結論を出す方針。

低迷する接種率の向上につなげる狙いもある。

ペットフード協会の２０２３年の全国犬猫飼育実態調査によると、犬の推定飼育数は約６８４万４千匹。

狂犬病予防法施行規則では、生後９１日以上の犬の所有者に対し、毎年４月１日～６月３０日に予防接種を受けさせるよう義務づけている。

厚労省によると、動物病院などに在庫があれば期間外でも接種できるが、接種義務の期間を限定することで、呼びかけの効果が高まり、コストも低くなるとされていた。

ただ１９９０年代半ばまでほぼ１００％だった接種率は、２０００年度に８０％を割り、その後も低下。

２０２２年度は７０・９％だった。

昨年、複数の自治体から、飼い主の利便性向上や、事務処理の負担軽減などのため、接種期間の見直しを求める提案が出ていた。

厚労省の実態調査では、接種の現状とともに、期間を拡大した場合に予想される影響なども調べる。

調査結果やメーカーの生産量などを踏まえ、期間を拡大できるかどうか検討し、接種率向上に向けた対策にも生かす。

小学生 ほぼ半数花粉症 勉強や外遊びに影響も

０～１６歳の子どもの４２・６％、小学生ではほぼ半数が花粉症を実感している。

花粉症シーズンの本格到来を前に、ロート製薬が７千人超の親を対象とするアンケート結果を公表した。

０～１６歳では１０年前から約１０ポイント上昇し、勉強に集中できないなど日常生活への影響もみられた。

専門家は生活環境の変化に加え、親の花粉症発症率の高さも要因と指摘している。

１月２４、２５日、子どもを持つ７１３１人にインターネット調査を実施した。

２１・８％が病院で診断を受けたと回答し、症状などを踏まえて「多分花粉症だと思う」とする回答も２０・８％あった。

対象を小学生に絞ると、この二つに当てはまる回答は４７・４％に上った。

現在小学生の子どもが発症した年齢は平均５・８歳で、症状は鼻水、目のかゆみ、くしゃみの順に多かった。

２４・９％が「授業など勉強に集中できない」と答え、「夜眠れない」「外で遊びを楽しめない」も目立った。

日本医大耳鼻咽喉科の大久保公裕教授は、子どもが外で遊ぶ頻度が低くなって細菌に触れる機会が減り、花粉に免疫反応を起こしていると分析。

「親子で体質が似ることで、花粉にアレルギー反応を示す子どもが増えている」とした。

ビール中瓶１本 大腸がんリスク 健康配慮飲酒

飲酒に伴うリスクを周知し健康障害を防ぐため、厚生労働省は初の指針｢健康に配慮した飲酒に関するガイドライン｣を正式決定し、２月１９日公表した。

酒量より純アルコール量に着目することが重要だとし、疾患別に発症リスクを例示。

大腸がんは１日当たり約２０グラム以上で、高血圧は少量でもリスクが高まるとしている。

飲む際は量を決めるなどの留意点も挙げた。

純アルコール量２０グラムはビール中瓶１本や日本酒１合、ウイスキーのダブル１杯に相当。

指針によると、１日当たりの摂取量として脳梗塞は男性４０グラム、女性１１グラムで発症の恐れが上がる。

女性の乳がんは１４グラム、男性の前立腺がんは２０グラム。

男性は、少しでも飲酒すると胃がんや食道がんを発症しやすくなるとの報告がある。

高齢者は若い時に比べて酔いやすく、一定の酒量を超えると認知症発症や転倒のリスクが高まる。

若年者は多量に飲むと脳機能が落ちるほか、飲んで顔が赤くなるなどアルコール分解酵素の働きが弱い人は、ロ内や食道のがんのリスクが非常に高くなるという。

避けるべき飲み方として、不安・不眠を解消するために飲む、他人に強要するなどの例を示した。

健康への配慮では、飲む前や最中に食事を取ったり水を飲んだりする、１週間のうちに飲まない日を設けるといったことが有効だとしている。

厚労省の担当者は「体への影響は年齢や体質によって異なり、ガイドラインを参考に自分に合った飲酒量を決めることが大切だ」としている。

政府の健康づくり計画「健康日本２１（第３次）」では、生活習慣病リスクが高まるとされる純アルコール量「１日当たり男性４０グラム以上、女性２０グラム以上」を飲む人を減らすことを目標にしている。

日本脳炎ワクチン 接種漏れにご注意 小１、小６の最大２００万人

２０２１年に起きた日本脳炎ワクチンの供給不足により接種できなかった子どもたちが、供給が回復した２０２２年度以降も未接種になっている恐れがあるとして、厚生労働省が注意を呼びかけている。

該当するのは主に今年４月から小学１年になる２０１７年度生まれと、６年になる２０１２年度生まれ。

最大で約２００万人に上る可能性がある。

日本脳炎は、蚊が媒介するウイルス感染症。

発症すると２割以上が死亡、生存者の約半数に精神障害などの後遺症があるとされる。

ワクチンの定期接種は計４回。

標準的なスケジュールでは３歳で１～２回目、４歳で３回目、９歳で４回目を打つ。

２０２１年１月、ワクチン供給元の一つ、阪大微生物病研究会が「製造上の問題が生じた」として出荷停止を発表。

製造過程で設備内に微生物が発生したという。

他メーカーを含めた全体の供給は２割減り、厚労省は２０２１年度、１～２回目の入らを優先する措置を取った。

これにより３～４回目の対象者への、自治体からの接種の案内送付が翌２０２２年度に延期された。

供給量は２０２２年度に回復した。

ただ医療機関への納入数は２０２０年度約４６７万回分、２０２１年度約２４５万回分、２０２２年度約４２２万回分。

２０２１年度に落ち込んだ約２００万回分が、その後、上乗せされていない。

厚労省は、２０２１年度に３～４回目の対象だったが延期され、現在も未接種の人に、改めて接種の案内を送るよう自治体に要請。

担当者は「母子手帳などを確認して、未接種であれば接種を検討してほしい」と話している。

小児がん １０年後生存７０～９０％ 大人より高く

国立がん研究センターは１月２５日、１４歳以下の小児や１５～３９歳の思春期・若年世代で２０１１年にがんと診断された患者に関し、１０年後の生存率を種類別に初めて集計、公表した。

大人を含む全体の１０年生存率が４６％なのに対し、小児がんはおおむね７０～９０％と比較的高く、診断から５年以降は生存率が低下しにくい特微があった。

「ＡＹＡ世代」と呼ばれる15～39歳の生存率も高めだが、種類によって傾向に差があった。

同センター院内がん登録分析室の石井太祐研究員は「小児がんでは５年を超えれば長期生存が期待できるがんが多いことが示された」と話している。

全国のがん診療連携拠点病院など３４１施設のデータを集計した。

小児がんでは、白血病の生存率が５年８８・４％で１０年８６・２％。

脳腫瘍は５年７３・５％、１０年７１・５％で、いずれも５年以降は大きく低下しなかった。

ＡＹＡ世代のがんの１０年生存率は４０～９０％程度。

子宮頚部・子宮がんは５年生存率８８・６％、１０年８７・２％であまり変わらない一方、乳がんば５年９０・０％、１０年８３・５％、脳・脊髄腫瘍は５年８３・５％、１０年７７・８％と１０年生存率で低下がみられた。

また大人を含めて２０２２年に新たにがんと診断された人の部位別患者数も公表。

新型コロナウイルス感染症が流行前の２０１８～２０１９年の平均と比較すると、大腸がんと肺がんはほぼ横はいで、胃がん（９０・４％）、子宮頚がん（９６・４％）は減少。

乳がんは１０９・１％に増加していた。

全体では１０２・２％と微増だった。

子宮頚がんでは検診での発見例が減っていた。

胃がんはコロナ前から減少傾向が続いていた。

２０２２年患者数の集計は拠点病院など計７４９施設のデ１夕を分析した。

冬は要注意 浴室の「寒い！」を防ぐ６つの方法

実は交通事故より多い、お風呂場の事故。

血圧の高い人にとって、お風呂は脳梗塞や心筋梗塞を起こす引き金になり、意識が遠のいて溺死するケースもある。

特に冬場、気温差による血圧変動で起こるヒートショックは、命取りになるので注意が必要だ。

（１）リビング、脱衣所、浴室の温度差をつくらない

部屋間の気温差が大きいと、自律神経が柔軟に働かず、体温調整がうまくいかないため、血圧が変動しやすくなる。

血圧が急変動するとヒートショックを起こし、死に至る可能性もある。

気温が１０℃を下回り、湿度が下がると体感温度はかなり下がるため、脱衣所はもちろん、浴室やリビングも１０℃以上をキープしよう。

（２）脱衣所に暖房機を用意

お湯がなく、乾燥を直接受ける脱衣所は、思っている以上に冷えている場所。

気密性の高いマンションはともかく、一戸建てはたいてい寒いので、脱衣所用の暖房機が必需品になるだろう。

暖房機は、サイズや形状、価格帯もさまざまだが、必ず防水仕様のものを選ぶこと。

水分が入ってしまうと暖房機自体が壊れたり、発火の原因になったりする。

防水性能「ＩＰＸ５」と表記のあるものを選ぼう。

（３）脱衣所、浴室の窓は閉める

一戸建ての家は、浴室や脱衣所に窓のあるつくりが多いもの。

お風呂に入るときは、脱衣所も浴室も、窓を必ず閉めきろう。

窓からの風は命取り。体から熱を奪ってしまう。

浴室の窓を開けたままお湯をためて、そのままお風呂に入ってしまうケースも聞くが、これほどもったいないことはない。

温熱効果をしっかり得るために、お風呂に入る前に、すべての窓を閉めることを忘れずに。

（４）換気扇はスイッチオフ！

浴室の換気扇から入る風も、体を冷やす原因になる。

お風呂場の換気扇をつけっぱなしにする習慣のある家庭は、必ずスイッチを切ってから入ろう。

２４時間換気の場合も問題がなければ、お風呂に入るときはスイッチオフ。

浴室暖房機がついている家庭は、使用するのも手だが、脱衣所をある程度暖めて、浴室はシャワーによるミストで湿度を上げるだけでも環境は整う。

浴室がとても寒い場合は、浴室暖房機の導入を検討しては。

（５）水温計で湯温をキープ

湯温は温度設定していても、実際の温度と異なる場合があるので、水温計で確認するとより効果的。

４０℃～４１℃をキープする。

水温計はアナログ、デジタルなど、さまざまな種類があるが、選ぶポイントは「水に浮くこと」「目盛りは最低１℃ずつ」「デジタルなら少数第１位まで表示」の３つ。

（６）炭酸ガス系の入浴剤を使う

入浴剤の中でも、泡が出る炭酸ガス系は、末梢血管を拡張させて、血液循環を促進するため、温まり度は抜群。温熱効果が高いので、時短にもつながる。

とはいえ、中にはブクブクするだけの遊び要素の強い製品もあるので、しっかりした効果を求めるなら裏面を確認しよう。

「重炭酸イオン」という文言が入っていればＯＫ。

ペットボトルの飲み残しは危険 飲んではいけない3つの理由

外出先で水分補給する際、ペットボトル飲料を購入する人は多いと思う。

しかし、５００mlのペットボトルなどを購入すると、その日のうちに飲み切れず、残してしまうという人も少なくないだろう。

せっかく購入したペットボトル飲料の飲み残しを見て、「もったいない！」と開栓した翌日以降に摂取してしまうと、あらゆるリスクが考えられるので注意が必要だ。

（１）内圧が上昇して容器が破裂する恐れ

ペットボトル飲料は、一度開栓してしまうと外の微生物や細菌などが中に入り込んでしまう。

飲み残しを数日間残しておくことで、時間経過と共に侵入した微生物や細菌が増殖する。

すると、ペットボトル内部の内圧が上昇し、キャップを開けた際に一気に容器に圧力がかかり、破裂してしまう恐れがある。

破裂した衝撃で中身が飛び散ってしまったり、破裂したペットボトルの破片で怪我をしてしまう危険性もある。

（２）内圧上昇によりキャップが吹き飛ぶ恐れ

ペットボトルに飲み残しを残したまま数日間放置していると、内圧上昇により、キャップを開けた時に破裂するリスクだけでなく、キャップが遠くまで勢いよく吹き飛ぶ恐れもある。

場合によってはかなりの勢いが出ることもあるため、当たった場所が悪いと怪我につながったり、電球を割ってしまうなどの危険性も考えられる。

（３）雑菌繁殖により食中毒症状を引き起こす

ペットボトルは一度開栓することで外部から細菌や微生物が侵入する。

その日のうちに飲み切らず、数日間置いておくことで、時間経過と共に雑菌が繁殖するリスクが高まる。

雑菌繁殖した飲み残しを口にしてしまうと、体内で体調不良を引き起こし、食中毒症状につながる危険性もある。

特に夏場は気温が高く、雑菌が繁殖しやすいです。食中毒のリスクを考えて飲み残しは飲まないようにしよう。

基本的に、開栓したペットボトル飲料はその日のうちに飲み切るべき。

夏場はその日のうちに飲み切れなかった飲み残しは、必ず捨てよう。

冬場は食中毒のリスクが減少するので、翌日までは問題なく飲むことができるが、一度口をつけたペットボトルは、雑菌繁殖のスピードが早い。

３日目以降は飲まずに処分すること。

コップに移して飲むことで少しは長持ちさせることが可能だ。

ペットボトル飲料であっても、口をつけずにコップに移して飲むことで、雑菌が中へと侵入する数を減らすことができる。

そのため、口をつけて飲むよりも長持ちさせることは可能だ。

しかし、やはり一度開栓したペットボトル飲料は、ある程度のリスクが潜んでいる。

小さなお子様や元々胃腸が弱い人など、免疫力に自信のない方はコップに移して飲んだ場合でも当日、あるいは翌日までに飲み切ることを推奨する。

ペットボトル飲料は開栓したその日、あるいは翌日までに飲み切るようにし、飲み切れなかった分は処分すること。

ＨＰＶ検査 ２０２４年４月導入 ３０歳以上対象に

厚生労働省は１２月１８日、子宮頚がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を調べる検査について、来年４月から国が推奨する公的検診に導入する方針を固めた。

有識者検討会で了承された。

各市区町村が準備の整ったタイミングで開始できる。

対象は３０歳以上の女性で、特に６０歳以下に推奨する。

従来の細胞診検査は２年に１回だが、ＨＰＶ検査は原則５年に１回で、負担軽減が期待できる。

陰性の場合は５年に１回だが、陽性の場合は細胞診を実施して、問題がなくても１年後にＨＰＶ検査をする必要がある。 

２０代は従来通り２年に１回の細胞診。 

３０歳以上にＨＰＶ検査を導入するかどうかは、自治体ごとに判断する。

視力１・０未満 高校生７１％ 中学生６１％ 小学生３７％

文部科学省は１１月２８日、２０２２年度の学校保健統計調査を発表した。

裸眼視力が１・０未満の割合は小学生３７・８８％、中学生６１・２３％、高校生７１・５６％で、いずれも過去最多だった。

視力低下が刻で、同省は「スマートフォンやデジタル端末を使う時間が増えたため」と分析。

目を画面から３０センチ以上離すなどの活用を呼びかけている。

視力１・０未満を学年別にみると、小１で２３・２０％、小６で５３・１９％などとなり、中高もおおむね学年が上がると悪化した。

「裸眼視力０・３未満」も調べ、小学生１１・９９％、中学生２８・２６％、高校生４２・１１％で、小学生は過去最多。

裸眼視力は１９７９年度から調査し、当時は１・０未満の小学生が１７・９１％、中学生３５・１９％、高校生５３・０２％だった。

身長別標準体重などから算出した肥満度が２０％以上の「肥満傾向児」の出現率も集計した。

小５が１２・４８％（２０２１年度比１・５２ポイント増）、中２が１０・６８％（同０・９８ポイント増）となるなど、小中高とも全学年で増加傾向が出た。

文科省は「新型コロナウイルスの影響で運動が不十分だったり、生活リズムが乱れたりした可能性がある。　今後の状況」を注視する」としている。

虫歯がある児童生徒は小学生３７・０２％、中学生２８・２４％、高校生３８・３０％となり、いずれも過去最少だった。

若年がん８割が女性 乳・子宮頸がん目立つ

国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは１１月１５日、小児や１５～３９歳の思春期・若年（ＡＹＡ）世代のがん患者のデータを集計し、２０～３９歳の若年がんの約８割を女性が占めていたとの調査結果を公表した。

特に乳がんや子宮頚がんが多く、４年前の初回調査と同じ傾向だった。

多いがんの種類や患者の性別は、年齢によって傾向が異なっていた。

両センターは、がん検診や子宮頚がんを防ぐヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの接種によって、乳がんや子宮頚がんを予防することが引き続き重要としている。

２０１８～２０１９年に全国のがん拠点病院など８６０施設で診断を受けた、小児とＡＹＡ世代の患者のうち、その施設で治療を始めた小児患者約４７００人とＡＹＡ世代患者約５万８０００人分のデータを分析。

男女別では、１４歳以下の小児で男児が５４・５％とやや多かった一方、２０歳以上の若年世代では女性が７８・０％と多く、年齢が上がるにつれて女性の割合が多くなっていた。

ＡＹＡ世代で多かったがんの内訳は、女性では乳がん３４・２％、子宮頚がん・子宮がん２５・４％、男性では結腸・直腸がん２８・１％、甲状腺がん１４・４％だった。

肉腫や上皮内がんは除いた。

小児では白血病３０・４％と脳腫瘍２３・０％が半数を占め、男女ともに同様だった。

ＡＹＡ世代の内訳と大きく異なった。