連日、大震災関連の報道が続く中、福島原発の動向は関心事の中でも常に上位に食い込むものだと思います。
毎日の様に「煙が出た」「放射線量は～マイクロシーベルト」などという単純な事実のみの報道は、いたずらに不安をあおる様に思えてなりません。その中で、「今後最悪の場合に起こること」について、かなりわかりやすい記事を見つけましたので紹介します。
「最悪のシナリオ」という脅しに騙されないために ガジェット通信
3月15日に個人的に知りあった原子力関係者の方たち、さまざまな分野の友人に声をかけて、メーリングリストを立ち上げました。私が最も信頼し、共にダイアローグ研究会を立ち上げた、原子力の技術者である東北大学の北村正晴先生は仙台で被災したために連絡が取れませんでしたが、15日にやっとメールを交換できるようになりました。それで、先生を中心に意見交換ができるような場を作ろうと思いした。
作家の田口ランディ氏がメーリングリストで意見交換をした内容をまとめた記事です。中身をはしょって結論を紹介すると、燃料棒が融解して格納容器の底部にたまり、再臨界に達したとしても、チェルノブイリのような爆発的現象は起こらない。よって、
苫米地さん(編註: 苫米地英人さん、脳機能学者)のブログで引用されている「１つの原子炉がメルトダウンしても、被害が出るのは50キロ圏内。2つ以上の原子炉がメルトダウンしても、被害はあまり変わらない。現在の20キロ圏内の避難勧告は、妥当な判断。」という記述は理にかなっていると考えます。
この内容の真偽は、元のガジェット通信に寄稿されている記事を読んで判断していただきたいですが、個人的にはわかりやすく、納得できる記事でした。デマや必要以上に不安をあおる記事よりも、遙かに有益であると判断します。
ただ、この記事内容をそのまま受け取るとしても楽観視は出来ません。再臨界に達した場合、事態の長期化は避けられませんし、メルトダウンした場合、原発の50キロ圏内は「期間不定で使用できなくなる」ことは避けられません。また、風評被害による地域経済への打撃も大きな不安材料です。
何より、「放射能漏れ事故を起こしてしまった」事による、原子力行政の先行き不安と、単純に東電の電力需要の３割を担う福島原発の停止による経済活動の停滞と代替手段の確保問題は、今後の最大の懸念材料と言わざるを得ません。
やはり、正しい情報を知ることの重要性は凄まじいものがあります。なんというか、この1週間は、それを痛感しっぱなしでしたね・・・
