雨が降っても”ヒョウ”が降っても・・・

　スペースシャトルの打ち上げが延期されましたね。
　外部燃料タンク及び翼の部分に多数の傷が付き、検査のため一ヶ月の時間が取られるそうです。国際宇宙ステーションの打ち上げにも影響が出てくると言われていますが・・・

　その原因となったのは、ヒョウ。ネコ科の猛獣ではなく、空から降ってくる雹が、大きな損害をもたらしたのです。

　シャトル打ち上げ延期、ひょうで損傷 NIKKEI NET

　タンクなどにはゴルフボールぐらいの大きさのひょうが当たり、数百カ所のへこみができた。ＮＡＳＡによると「ひょうによる被害としては過去最悪」。検査と修理のためにフロリダ州のケネディ宇宙センターの発射台にあるシャトルをいったん組み立て工場に戻す。

　日本で言うと・・・そもそも雹にお目にかかる機会がそんなに無いので何とも言えませんけれど、細かい氷の粒が「パラパラ」と墜ちてくる感じです。しかしながらゴルフボール大ともなると、「ガガガガガガ」とか「ドドドドドド」等の擬音がしっくりくるでしょうか。
　ともあれ、そんな雹が降った日には、当然外にある車はボコボコ。通行人には多数の怪我人、下手をすれば死者まで。建物にも深刻な被害（屋根瓦や天窓、ガレージ）が出ることでしょう。

　ちなみにWikipediaの記述によると・・・

1917年6月29日、埼玉県の熊谷市郊外で直径23.6cm、重さ3.4kgの雹が降り、負傷者や家屋倒壊などの被害が出た。
1933年6月14日、兵庫県の中央部で暴風をともなった直径4～5cmの雹が降り、死者10人、負傷者164人、家屋の全半壊198棟という被害が出た。
2000年5月24日、千葉県北西部・茨城県南部の広い地域で暴風をともなった直径3～6cmの雹が降り、負傷者162人、家屋の被害は約38000軒にものぼった。

　23.6cmって・・・いろいろ調べましたけれど、現在ギネスに掲載されている正式な記録としては、1kgのものが最大っぽいです。参考：OKwave

　物理学的には、卵サイズの雹が頭に直撃すれば十分死にます。

との説明がありましたので、そこまで大きく無くても十分脅威です。もちろん、今回スペースシャトルに当たったゴルフボール大でも十分死ねるということでしょう。

　げに恐ろしきは自然の驚異。流石に防ぎようが無いですからね。遭遇しないことを祈るしか無いわけですが。
　でも、一度そんな大きな雹が降るところを見てみたいとも思うんですよね・・・

中国脅威論 黙殺してはならない

　近頃、軍事的不穏な動きを繰り返し、周辺にも高圧的な中国に対し、とうとうこんな意見が自民党から出てきました。

「日本は何番目かの省に…」　中川政調会長が中国脅威論展開　産経web

　自民党の中川昭一政調会長は２６日、名古屋市内で講演し、中国の急速な軍事費の増大を指摘し、将来的に日本が中国の勢力下に置かれかねないと強い警戒感を表明した。

　この発言を聞いて、「危険な発言」ととらえるだけでは政治家として失格でしょう。事実、これについては、発言から一夜経っても、野党が噛みつくような動きは表面上見えていません。てっきり民主党か共産党当たりが食いつくかと思ったんですけれど・・・

　つまりは、隣国が強大な軍事増強を推し進めている事が明白である以上、この発言のような事態を全く想定していないようではダメだと思います。あらゆる可能性を議論して行かなくては。
　どうも、日本の政治の場では、軍事関係の議論が大幅に制限されているように思えてならないのです。戦後推し進めてきた極端な平和主義が根底にあるのでしょうけれど・・・核武装論の時は議論することさえ、野党に糾弾されていました。今回は、大きな動きは無いようですけれど・・・どんな課題でも、議論無しに却下するのと、議論した上、「こうこうこういう理由で却下する」のではまったく違います。前者はまるっきり感情論です。

　隣人が、常にいい顔をしているとは限りません。備えておくことは常に必要です。今回の件も、「そんな脅威論は顧みる価値がない」と切り捨てる前に、何で必要ないのか一から議論していただきたい・・・戦後六十年、そろそろ戦争アレルギーを卒業し、今ここにある危機に目を向けるときがやってきているのではないでしょうか。

電子マネーサービス まずは、一つに絞って欲しい

　今、日本で一番使われている電子マネーは、もちろんFelicaでありましょう。SuicaにIccoca、Edyで展開するサービスは、他のサービスを大きく引き離しています。

　ですが、いくら普及しているとは言っても、大手スーパーでも使えないところが多いですし、コンビニでだってサークルＫとサンクスでしか使えません。財布を持たずにそれだけで、という理想からは大きくかけ離れているのが現状です。

　さて、そんな中、ドコモがiDというサービスを始めました。Felica+クレジットカードのようなシステムで、クレジットカードを持ち歩かなくても、おサイフケータイでカード決済が出来る仕組みです。当然、登録店しか使えませんし、別にクレジットカード契約も必要になります。
　今回の記事は、そのiD決済について、ドコモとマクドナルドが提携するというニュースが流れてきたことが、そもそもの発端となっています。

マクドナルドとＮＴＴドコモ、携帯決済で提携　NIKKEI NET

　日本マクドナルドホールディングスとＮＴＴドコモは、携帯電話を使ったクレジット決済システムの導入で提携する。マクドナルドの店舗にＮＴＴドコモが提供する同システム「ｉＤ」の読み取り端末を置き、現金を持たなくても支払いができるようにする。

　確かに、iDならEdyと違ってチャージをする必要がないので、使い方は楽かもしれません。おサイフケータイへの置き換わりで、潜在的に使える人が大きくなったことで、マクドナルドが乗り出したことも理解できます。
　ですが、これで大きくiDの普及に弾みがつくかというと、どうも疑問符が付きます。

　何より問題なのが、このような電子マネーの種類が多すぎることです。ネット関連のサービスも含めると、結構な数になります。
　本気で普及を進めようと思うならば、まず、単一の電子マネーに絞るか、もしくは全ての種類の電子マネーに互換性を持たせることが必要なのではないかと考えます。それぞれの特色は、それからでも十分出していけるでしょう。クレジットカードがそうであるように。
　現行でも、Edy系列はチャージ、iDは後払い、ネットキャッシュは使い切り等の特徴はあるわけですから。

　こういう市場は、今後携帯と共に拡大していくんでしょうけれど、現状を見ていると、クレジットカードの域にはまだまだ遠く、お金の替わりは当分先と言えそうですね。
　とりあえず、コンビニ全系列で使えるようになってください。次の話はそれからでしょう。　

流出ゲームに仕込まれた罠

　最近はとんと聞かなくなりましたけれど、ほんの数年前まで、雑誌の表紙や割と表層の方のアングラサイトでも”Warez”という言葉をよく目にしたものでした。
　Warezとは、要するに違法コピーもののゲームやアプリケーションの事。違法コピーなんて付いてますので、当然違法。保証も何も無い、完全な自己責任です。
　自己責任以前に”手を出すな”という大前提があるわけですが。

　で、本来アングラのみで話されるこの話題が、表のニュースサイトに出てくるという異常事態が発生しました。まあ、表と言ってもJ-CASTなんですけれど。

「ひぐらしのなく頃に祭」ニセモノが危ない　「2ちゃん」騒然、「祭り」に　J-CAST

インターネット上にある新作ゲームのデータを「ホンモノ」と思い、「PS2」で遊ぼうとしたら、「PS2」に差していたメモリーカードの情報が全て消滅した。こんな「事件」が起こり、「2ちゃんねる」は騒然、大きな「祭り」になっている。

　ネットからタダでダウンロードしてきたゲームをPS2で遊ぼうとしたら、メモリーカードのデータが全部消えた。というこれだけの話なんですけれど、自己責任以前に違法なんで怒るのは筋違いですし、「ニセモノが危ない」なんて”警告”するタイトルも適当じゃないと思いますけれど。
　当然、怒ってる引っかかった人たちに対して他の世論は冷たく、

「アングラに手を出して失敗したら逆切れってアホかｗ」
「そもそも、今回のは誰が作ったかも、誰が流したかもわからないファイルなわけで、こんなもん実行しといて騒いでも誰も見向きもしない。せいぜい壁でも殴ってろって話」
「製品版には問題無いんだから『効果を装う』もクソも無いだろ。割れ(違法データ)をインスコする時に『この割れはきちんと動作します』と書いてあるとでも思ってるのか」

なんて意見が流れているようです。

　しかし、こういう話って懐かしいですな。
　こういうトラップで一番最初に聞いたのはDOOMだったかな？不正コピーをインストールすると、一緒にウイルスもPCに入るとかって話を、流行ってたときに小耳に挟んだことがあります。（当時から洋ゲーには手を出していないので、未だ未プレイ）
　最近だと、連れがひっかっかったトラップで、ポスタル２の拡張データ？を拾って来てインストールしたところ、デスクトップからアイコンが一つずつ消えていった。おかしいと思ったときには後の祭りで、データは全て吹っ飛び、替わりに意味不明のファイルで上書きしてあったという・・・怪談か。

　今まで聞いてきた話ふくめて、こういうのはPCだけの話だと思ってたけれど、コンシューマーにも降りてきてたとは。まあ、素人は作れないから、メーカーが意図的に仕組んだのか、それとも開発が出来る他メーカーの人間が作って流したんでしょうね。社会的影響としては、改造PS2を持っている人に限定されるんで、完全に無視できるでしょう。

　現実世界と一緒ですよ。危ないところには近づかない。これが一番。あえて近づくならリスクを十分理解した上、自己責任で。別に止めませんけれど、私なら、P2Pで拾ってきた実行ファイルを走らせるなんて真似は、あんまりやりたくないですね。　

GoogleはOfficeを崩せるか

　結論から言ってしまうと、棲み分けが進む、と言うことになるんでしょうけれど・・・

　というのは、Googleの企業向け統合アプリケーションセットであるGoogle Appsを日本でも展開するという話から、Google AppsはMS Officeの牙城を崩せるか、と事について。
　ある一定のシェアは見込めるけれど、Officeに完全に置き換わるとは思えないのです。

グーグル日本法人が企業向けSaaSに本格参入へ、料金は1アカウント年間6000円　ITpro

　Google Apps Premier Editionの対象となるアプリケーション・サービスは、電子メール（Gmail）、ワープロ・表計算（Google Docs & Spreadsheets）、カレンダー（Google Calendar）、チャット（Google Talk）、ホームページ作成（Google Page Creator）、カスタマイズ可能なスタート・ページ（Start Page）の6種類である。電子メールは1アカウントで10GBまでデータを保存できるえ、99.9％の稼働を保証。週7日間の24時間電話サポートを提供する。

　機能一覧を見ていると、確かにビジネスに必要な機能がほとんど全て網羅されています。感覚的には、グループウェアとワープロ、表計算をまとめて提供という感じでしょうか。これに、管理機能と24時間サポートをつけて1アカウント6,000円／年は確かに安いと思います。
　一般的なオフィス業務ならあらかた事足りるでしょうから、DellやHPのビジネス機を一括導入して既存のものと一気に置き換える事が出来れば、確かにうまくいくかもしれません。

　ですが、Google Appsで提供されるワープロと表計算ソフトは、あくまでウェブアプリケーションですので、Word、Excelの機能縮小版と言った形になってしまいます。使っていくうちに物足りない点がちらほら出てくるかもしれません。

　そうこう考えた上で、Google Appsの動向としては、

１．全部置き換え
２．Officeと併用
３．導入しない

の3パターンが考えられます。OpenOffice.orgのような”無料でそのまま”の選択肢があるのに、まだOfficeが強いこと、そして、Google Appsがグループウェアという仕事環境一式を提供することをふまえた上の結論として、

「ある程度存在感を示し、環境の棲み分けが行われるだろう」

と言うことになりました。
　ですから、ここで本当に矢面に立たされているのは、Officeではなく、むしろ他社のグループウェアだと思います。500件でも年間250万で、ストレージなどのハードウェア含め、技術サポート完全向こう持ちでしょ？中小企業向けのグループウェアにとって大きな脅威になると思いますけれどね・・・　

MP3訴訟、マイクロソフトに衝撃の判決

　MP3と言えば、言わずとしれた音楽コーデックのディファクトスタンダード。Microsoftをはじめ、様々なベンダーが無償でエンコーダーを提供していることから、ライセンスもなにも気にしたことがありませんでしたが、私の知らないところで、Microsoftが訴訟を起こされていたようです。

　原告はアルカテル・ルーセント社。フランスのアルカテル社とアメリカのルーセント社が合併した国際企業です。

　同社はMP3のライセンスを保有していると主張しており、Microsoftに対して特許侵害を申し立てたわけですが・・・これがどうにもおかしい。理由は後述しますけれど、とにかく、この裁判が結審しまして、驚くことにMicrosoftが負けてしまったのです。

MSに15億ドル支払い命令--アルカテル・ルーセントとの特許裁判で　CNET

　Microsoftに対して、Windowsに採用されたMP3音声技術を巡る特許裁判に関連して、Alcatel-Lucentへの15億ドルの支払いを命じる評決がサンディエゴ連邦裁判所で下された。

　評決において賠償額は、2003年5月以降に販売されたWindows PCの台数に基づき算定された。広く普及したMP3技術について、Alcatel-Lucentが他社にも損害賠償を求めた場合、影響がさらに広がる可能性がある。

　さて、先ほど”おかしい”と言った理由ですけれど、Microsoftはすでに、オランダのFraunhofer社にMP3のライセンス料を支払っているのです。現在はFraunhofer社のライセンスはThomsonに譲渡していますけれど、この下りだと同じMP3の包括的ライセンスを2社が保有していると言うことになってしまいます。

　少なくとも、日本版のGoogleで引っかかる、この裁判以前の文章では、アルカテル・ルーセント社のライセンスを報じているドキュメントはないし、英語にしても、Wikipediaに今回の裁判のことが小さく触れられているのみです。
　もし、アルカテル・ルーセント社の主張が事実ならば、タチの悪いサブマリン特許となりますけれど・・・なんかもう、嫌気がさしてきますね、この手の特許裁判って。

　さて、今後の展開ですけれど、このままMicrosoft敗訴、もしくは金銭的支払いを含む和解という運びになりますと、業績の悪化しているアルカテル・ルーセント社に取って、MP3は金のなる木となる可能性があり、Microsoftと同様に、Thomson社とのみライセンシーを結んでいる・・・つまり、AppleやSonyも含め、ほとんど全てのMP3関連企業が訴訟リスクに晒されます。
　このような懸念も含めて、今回の裁判は、各企業からMicrosoftが応援されるというちょっと珍しい自体に陥ったわけですけれど。

　・・・こういう裁判って、LAMEがGPLで公開されていたり、すでにライセンシーを受け付けている企業が存在したりと、日本では絶対にMicrosoftは負けないだろうな、と思います。
　Microsoftという企業に対しての、一般的な心証が悪かったんでしょうね。陪審員制度であるが故に起こった判決だと思うんですよ、個人的には。（もちろん、本当に納得できるだけの物証をアルカテル・ルーセント社がそろえてきたという可能性は捨てきれないけれど、その可能性は記事を読む限りは低そうな感じです。）
　そう考えると、やはり素人を裁判に参加させ、判決に荷担させるのはちょっと怖いなと感じてしまいます。

　とりあえず、今回は”がんばれMicrosoft！”で締めたいと思います。

顔を見て買いたい本音・・・ネットショッピングへの不安

　私は、基本的には代引きです。
　なんのことかと申しますと、ネットショッピングの話です。ネットが普及し、ショップもずいぶん増えたとは言え、まだまだ買い物の基本は直接買い付け。物や相手が見えないと、やっぱりちょっと不安ですよね。

　その不安は一体どのようなものなのか、調べた結果が掲載されていました。

　ネットショッピング、9割以上が不安感じる--トラブル経験者は3割　CNET

Eストアーは2月21日、「オンラインショッピングのトラブルと対策に関する調査」を実施、結果を発表した。

　調査によると、オンラインショッピングのトラブルについて「いつも不安を感じる（7.5％）」、「時々不安を感じる（34.2％）」、「少し不安を感じる（22.1％）」を合わせると、63.8％が不安を感じていることが分かった。さらに「不安はないが、トラブルにあうかもしれないと思う（35.7％）」を含めると、トラブルへの不安を抱える人が99.5％に上る。

　99.5%って、もう”みんな”でくくっちゃって良いようなレベルですね。やはり、顔が見えないことや、トラブルの報道があることで、どうしても心配になってしまうのでしょうね。

　その中でも一番心配されているのは、やはりクレジットカード番号について。不正使用されると洒落になりませんし、情報流出した場合の危険度も、住所氏名とは比較になりません。
　それに対応するように、安心できるショップ条件には”代引きがある”と言うものがトップとなっています。代引きならば、支払いは商品と交換になりますからある程度安心と言うことですね。

　このように、信用されていないネットショップですけれど、実店舗に比べて大幅に割安だったり、取り扱い店舗が近くにない場合に取り寄せが簡単というメリットがあります。　リスクを十分に理解して、危なそうな店舗を選ばない、支払いにも十分に気を使う等と言った、自衛策を取ってうまくつきあっていくのが、賢い消費者というもの。

　まあ、その現れが代引きを選ぶゆえんなんでしょうけれど・・・やっぱりクレジットカードは怖いですからね。　　　

さかのぼり録音対応ラジオ

　普段、運転の片手間にラジオを聞いている私ですが、曲紹介を聞き逃したり、よく聞き取れなかったりした曲に限って、なにげに良かったり、CDが欲しいと思うがたまにあります。
　Bent Fabricというジャズピアニストがちょっと前に流行ったのですが、その時はインターネットの力で何とか名前を探し出しました。しかし、いつも都合よくそのようなサービスが用意されているわけではありません。

　そんなときに便利な機能を持ったラジオが発売されました。

NHC、「さかのぼり録音」機能を備えた録音機能付きラジオ　ITmedia

　NHCは2月21日、「さかのぼり録音」機能を備えた録音機能付きラジオ「DR-A250」「DR-A1000」を3月1日より販売開始すると発表した。両製品の違いは録音可能時間とカラーリングで、価格はDR-A250が1万28000円、DR-A1000が1万6800円。

　二機種とも、さかのぼれるのは約一分間。とっさの録音には十分なスペックです。DVDレコーダーには、そういうさかのぼって録音機能が付いていたものがありましたが、ラジオではなかなか画期的ではないでしょうか。タイマー録音も出来るそうなので、ラジオのヘビーリスナーには結構重宝されそうです。

　据え置き型では無く、携帯機で出したところも使い方にマッチしているように思いますし、普段ラジオを聞いている、もしくはiPodなどの曲の管理が面倒だと感じている人にはちょうど良い製品ではないでしょうか。

　ただ、見た目がまるっきりMP3プレイヤーと言うこともあり、ちょっと価格設定が高いように思います。一万円超える金額は、ちょっとラジオには出したくないですね・・・

そのWindowsは本物ですか？

　世界中で行われているソフトウェアの不正コピー。その中で最も大きい被害を受けていると言われているのが、MicrosoftのWindowsシリーズ。中国では海賊版が当たり前なんて状況ですし、私の知り合いにも、不正コピーを未だに使っている人間が複数いるくらいですから、実際の被害は相当なものなんでしょうね。

　それに対して手をこまねいているMicrosoft様では無く、Vistaには正規品かそうでないか、ネットを通じて調べるツールが標準搭載されているようです。そして、そのツールがWindowsXPにも自動更新で提供される事になりました。

「あなたのWindows本物ですか？」--MS、自動更新機能でWindowsのライセンス確認　CNET

　正規品を確認するためのプログラム「Windows Genuine Advantage（WGA）」は、すでに2005年7月より正式稼働しており、Windows UpdateやMicrosoft Update、Download Centerを利用する際に使われていた。新たに自動更新機能を使ってWGAを実施するこのサービスは「WGA Notifications」といい、すでに北米、イギリス、フランス、ドイツ、ブラジル、香港などで始まっている。今回新たに日本をはじめ、韓国、中国、ロシアなどの各国に拡大する。なお、Windows Vistaにはこの機能が最初から搭載されている。

　Microsoftの説明する趣旨は、「ユーザーが知らずに不正コピーを使っている状況の打開」としており、WGAはユーザーが承認しない限りインストールされることはありません。また、不正品と認定された場合でも、正規版への移行が可能となっています。

　しかしながら、日本の場合は不正コピーと知りながら使っている場合がほとんどだと思いますので、この取り組み自体でどれくらいの移行者がでるかは疑問です。
　ただ、不正コピーに対するリテラシーの向上と、その周知という点に関しては、効果見込めるのでは、とも思います。Microsoftとしてみれば、むしろそちらの方が主目的だと思いますけれど。

「不正コピーの使用を止めて、Vistaに移行してくれ」
　そんなメッセージが記事からにじみ出てくるようです。

故郷が消える・・・地図から消える島

　地球温暖化・・・日本でも少しずつ平均気温が上がったり、流氷の漂着が遅れたりしていますが、海外での大きな変化として、北極の氷が少なくなってきている、氷河が年々後退している等という深刻なものも見られています。

　これらの影響により、今後故郷を追われるかもしれない人がいます。
　珊瑚礁の島々に住む人たちです。

地球温暖化：南太平洋のツバル　海外移住を考える住民　毎日新聞

海面上昇による浸水や海岸浸食が年を追って深刻化する南太平洋のツバル。首都フナフティでは、住民の多くが海外移住を考え始めている。特に若い世代は、地球温暖化による「国の消滅」を、起こりうる現実として受け止めている。

　自分が住んでいる場所が、少しずつ海に浸食されていくのを見守る。その気分は、まだそんな目に遭っていない私からしたら、想像することしか出来ないものです。けれど、以前から見知ったところ、それもずっと生まれ育ってきたところが無くなると言うのは、たぶん私程度の想像力では追いつかないほどの喪失感なんでしょうね。

　しかも、それが人災であるならば・・・

「他の国の二酸化炭素が原因で島がなくなる。怒りを感じるが、だからといってどうしようもないだろう」

　このように消滅の危機にある国は、なにもツバルだけではありません。モルジブもそうですし、ヨーロッパでも海抜ゼロメートル地域は大きな危機にさらされているのです。

　もちろん日本もそうなんですけれど、排出を減らす努力すら放棄したアメリカ、中国は、このような国の現状をこそ、顧みなければならないと強く思います・・・とは言え、”だからといってどうしようもない”のでしょうか・・・