環境省「国立公園にホテルを誘致」、結構だがインフラ整備必須

環境省は4日、国立公園にホテルを誘致する候補地に十和田八幡平国立公園の十和田湖地域、中部山岳国立公園の南部地域、大山隠岐国立公園の大山蒜山（ひるぜん）地域の3地域を選んだと正式発表した。滞在型観光を推進し、外国人客の消費拡大と環境保護につなげる。との報道、日本の緑あふれる環境はアジアからの観光客には特に魅力的だろう。

しかし、日本の今の山岳観光はインフラの整備が遅れており、交通手段は車が主体、前回のブログで蓼科と北八ヶ岳ロープウェイ（高度2240ｍ）を紹介したが、運転出来ない高齢者にとってロープウェイ山麓駅まで1日数本のバスが頼りだ。事実宿泊したリゾートホテルの客9割はマイカー利用だ。そうしたアクセス事情から外国人観光客は全く見かけなかった。

以前このブログで観光大国スイスを紹介したが、ユングフラウ鉄道のように岩山をくりぬき、高度3454ｍまで鉄道が運行して、頂上では氷河の中に立つことが出来る。また、マッターホルンでは、1520mの麓から2930mまで8人乗りロープウェイ、そこから大型のロープウェイに乗り換え、更にエレベータで富士山より高い3883mのクラインマッターホルン展望台に到達、80歳台のシニアも富士山より高いところに来たと喜んでいた。インド人家族は赤ん坊まで連れてきていた。

外国人観光客を誘致したければ、新設ホテルへのアクセスを環境省は自治体と協力して整備しなければならない。鉄道やロープウェイは無理としてもEVバスの運行ぐらいは必要だ。