ファミレスのワイン

ファミレスのワインはおざなりに置いてあるという存在であったが、最近は改善されてきている。コンビニに行けば、かなりの種類のワインが並んでおり、サンドイッチ、弁当類も改善され、ファミレスの競争力が無くなって危機感を持ったことが幸いしたのではないか。中でもサイゼリアは年金生活者にとって居酒屋より良いと以前書いたが、ワインの品揃えもイタリアに限定されるが、まあまあで、キャンティ・クラシコが置いてあり、しかも酒屋の小売値に近い値段だ。

今回は、ジョナサンだ。この店、赤、白一種類という最低限の品揃えだが、ハーフサイズ800円の赤をたのんだら、南仏ペイ・ドック2016産カベルネソービニヨンが出てきた。IGTにしては若いカベルネ独特の果実の風味がありながらけっこう重く、これなら合格だ。南仏のIGTには結構こうしたうまいワインがある。このワインは通常の商社でなくメルシャンが輸入していることが良いワインの発掘につながったのではないか。

女性労働力率は上がったが課題は多い

15歳～64歳の女性人口の中で働いている人の比率が69.4％へと上昇したと労働力調査は発表した。国別ではカナダ、ドイツ、英国の70％前半に次ぐ高さで、12年度から急激に上昇し（労働市場への参加増）、15年にはフランス、米国をこえた。かつては結婚退職（お祝い金も出た）、育児が終わると再就職というパターンで30歳～40歳の労働力比率は減少した。

労働力不足という背景もあり、結婚退職という制度もなくなり、企業は戦力として何とか残そうと努力をし、育児休業制度の整備もあり、30歳～40歳の労働力比率が30年前の50％台から75.2％になった。しかし、急激な上昇にインフラ整備が追いつかず、保育所待機児童は2017年4月で26000人と減少傾向は見られない。国会でも大きく問題となっているが、待機児童数は政府の予想を上回っている。

一方、働き方改革が謳われているが、IT技術者など個人で仕事を請け負うフリーランスの女性は育児休業での出産手当金をもらえない人が8割もいるため、出産後1か月以内に働き出した人が44.8％もいる。労基法では産後8週間は産休を取れるがフリーランスは雇用者に位置づけられるため何らの補償もない。（雇用関係によらない働き方と子育て研究会調査より）

大企業でも育児休業あけで、即戦力として働く女性労働者は保育所への送り迎え、かつ子供が病気になったら休まなければならない。育児は夫婦の協働ということが浸透し、男性の意識も変わりつつあるが、まだ女性への負担は大きく、自分の有給休暇を使い切ることも普通にある。ドイツでは、週35時間制であるが、今春闘でこうした育児や介護に拘わる人は2年間週28時間制を選べることにした。これを労働の社会化（育児や介護は個人の問題でない）と言って、会社が労働の柔軟化を求めるなら労働者も柔軟化を求めたとしている。

どこで買う年金生活者の買い物

床屋談義でのこと、免許返上したら買い物はどうする？で話が弾んだ。住んでいる昭島はショッピングセンター、やスーパー、コンビニが至る処にある便利な地だが、それでも年寄りは心配なのだろう。多くは量が多いときはモリタウンショッピングセンターでの配達サービス「黄色いらくだ」を利用し、少量はコンビニ利用というのが最適解のようだった。

 

流通革命という言葉はもう古くさくなったが、1970年代ダイエーや西友ストアが成長し、デパートの売上げを上回った時に流行った。その後、多くのスーパーやデパートが淘汰され、ショッピングセンターやモールが出現し、旧来の商店街はシャッター通りとなり、コンビニ全盛時代となった。

 

ところが2017年はその図式が代わる元年かもしれない。急激に伸びているのがネット通販（オンラインショッピングとも、Eコマース略ECとも言う）で、ついにデパートの売上げを楽天・ヤフー・Amazonの3社だけで上回った。3社で6.7兆円の売上げで各社とも2桁の伸び、スーパーの売上げは13兆円弱と倍以上だが対照的に減少している。

 

米国ではAmazonの拡大で、各地の巨大ショッピングモールはゾンビ化している。昨日も巨大スーパーウォルマートはAmazonと対抗してネット通販にも進出したが、対抗できず通販部門は売上げが半減し、株価は10％も下落した。日本でも程度の差はあれ、同じ現象が出てくるかもしれない。

 

以前Amazonがあまりにも便利なので中毒になりそうとブログで書いたが、ヤマトなどの物流がネックとなり、翌日配達という便利さはなくなった。それでも居ながらにして検索すればすぐ買える便利さとカード決済の便利さは止められない。AmazonではAIスピーカーで注文できるように改良を重ねているようだ。「アレクサ、うな丼をたのむよ」などとなるのか？近い将来、カタログを見ながら食料品をAIスピーカーアレクサに注文している自分の姿が目にうかぶ。

意義深いパシュートの勝利

今宵はまた日本中が沸いたピョンチャンオリンピック、強豪オランダにパシュートで勝利した。オランダの記者に言わせるとオランダチームは1人1人が世界最強のスケーターでドリームチームとのこと、日本チームは高木美保だけがメダリスト、それが3人で競争すると日本の方が強い。素人には判らないが、3人同時に滑ると、凄い風圧をどう避けるかが勝負のポイントで、3人がバラバラに滑ると全員が風圧を受けるが、理論的には一列に滑り先頭だけが風圧を受ければ風圧は3分の一になる。勿論先頭の負担を避けるために交代するので、理論通りにはならいが、一列で一糸乱れずに滑れるチームが勝利を掴む可能性が強い。

日本チームは一糸乱れずに滑る技術が世界一だと言うことだ。高速で滑りながら交代するタイミングや、先頭にピタリと付きながら滑る技術などそれにはチームワークが必至で、ソチオリンピック以来4年間の訓練とその間のチームとしての一体感の醸成で可能となった。構成メンバーの能力アップに偏りすぎるビジネス社会においても、チームワークの相乗効果の凄さを再認識すべきだ。

日本チームをここまで育てあげ、オランダに勝つにはチームワークしかないと信念を持ってコーチしたのが招請したオランダ人ヨハン・デビットヘッドコーチであることを忘れてはならない。優秀な人材は世界に求めよという教訓だ。

どおした厚労省、官僚がおかしい

報道によると厚労省幹部は19日午前の野党会合で「一般労働者と裁量制を異なる手法で調査し、比較したのは不適切だった。おわび申し上げる」と陳謝した。問題となっているのは厚労省の「2013年度労働時間等総合実態調査」。政府が今国会に提出する「働き方改革関連法案」に、裁量労働制の拡大を盛り込む効果の根拠データとして使っている。一般労働者にのみ「１カ月で最も長く働いた日の残業時間」を尋ねたうえで、法定労働時間の８時間を足していた。このため、当然裁量労働者より一般労働者の方が長時間働いているとの回答が集まりやすくなった。

この比較に乗って、安倍晋三首相は１月の衆院予算委で同調査を取り上げ「裁量労働制で働く人の労働時間は、一般労働者よりも短いというデータもある」と述べ、この後、調査に不備が見つかり答弁を撤回、謝罪した。首相が大恥をかいたのである。

何故こんなことが起こるのか？基本的には長時間労働過労死から国民を守ろうと、時間外規制を目的とする法案に、時間規制を撤廃する裁量労働制を加えることが無理筋なのだ。厚労省の官僚はそのことを何とか通そうと別々の調査結果のつまみ食いをしたわけだ。裁量労働でも、労働時間を計ることが必要だ。医師や教員の長時間労働がようやく問題となっているが、多くの犠牲者が出てから問題となった。

森加計問題での文科省やスパー詐欺師に引っ掛かった経産省、そして今回の厚労省、優秀な日本の官僚がおかしい。内閣官房1強のなせる業なのか

 

日本中が沸き返った日

今日は午後、日本中が沸き返えった。今度のピョンチャンオリンピックほど政治に利用されたオリンピックはなかった。北朝鮮は今の苦境を打開しようと、南北融和を掲げ多くの応援団、演劇ショウ団を送り込み、何とか日米韓の離反を図ろうとした。その費用は全て韓国が負担したと云うから恥も外聞も無い。韓国政府がそれに乗らないように安倍首相が開会式に出たことも政治利用で、米韓の軍事演習を遂行せよと安倍首相はムン・ジェイン大統領に言って、内政干渉と言われて帰国した。中国の習近平主席はそうした空気を読み、出席しなかった。

 

不愉快極まるオリンピックだったが、今日で一変した。アキレス腱を切り、2か月も治療していて今年になってようやく氷上に立てた羽生結弦が期待どおり金メダルに輝いたからだ。後輩の宇野昌磨が銀メダルという史上初のワンツゥフィニッシュととなり、近年にないめでたいことで、久しぶりに日本中が沸いた。羽生の演技を見ていたが、誰もが長い演技のフリー後半を固唾をのんで見ていた。曲目の安倍晴明が羽生に乗り移ったような感じがした。

 

ここまでの羽生自身の心身の苦労は並大抵ではなかったと思うが、それを支えた医者、トレーナー、コーチ一体となったチームの功績も讃えられるべきだろう。偉大なアスリートの陰にはそれを支える人々がいることを再認識した。

日銀マイナス金利の副作用

日銀の黒田総裁の再任が決まった。異次元と言われた金融緩和政策は2％のインフレターゲットが実現しないので、2年前にマイナス金利政策を史上初導入した。マイナス金利政策についてはこのブログで問題点をしてきたが、ここへ来て副作用が目立っている。銀行の貸出金利は下がり続け、2017年末の貸出金残高のうち金利０％台の融資は全体の62％に拡大。金融緩和が景気を下支えし、雇用の拡大、円高の抑制（これは今効き目がなくなったかも？）といった効果はでているが、大企業はこれも史上最大の内部留保をかかえ、企業の資金需要はない。金を貸して経営をする銀行業績を下押ししてる。特に地方銀行は利ざやで稼ぐ伝統的な銀行のビジネスモデルで危機に立っている。

先般来、問題となっているシェアハウスに1億円投資した多くのサラリーマンが約束の家賃が取れず、融資を受けた銀行に返済ができなくなっている事件もこのマナス金利が背景に有るのではないか？

朝日新聞によると、「会社員らが投資目的で建てたシェアハウスで約束された賃料が払われなくなった問題で、融資関係資料の改ざんなどの不正が多発していたことがわかった。預金額の水増しなどで信用力を上げ、多額の融資を受けやすくしたとみられる。融資の多くは地方銀行のスルガ銀行（静岡県沼津市）が行っていた」東京の物件で何故静岡の地方銀行であるスルガ銀行が多く噛んでいたのか不思議に思った。

スルガ銀行は金利は3．5～4％と高いが、審査が早く貸してくれるし、無担保ローンも有るので不動産会社としては建てた物件が早く売れるというメリットがある。スルガ銀行は高い金利で比較的収入が安定しているサラリーマンに貸せるということで積極的になったのだろう。しかしこのビジネスモデルはシェアハウスの借り手が継続するというのが前提で、簡単に銀行から巨額の融資が受けられたことから素人のサラリーマンは不動産会社の言うことを丸呑みした結果だ。

この2年、銀行の融資は不動産会社向けが大きく伸び、このままでは不動産バブルが危惧される。

失速寸前日本の景気

2017年10～12月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値で前期比0.1％増、年率換算で0.5％増だった。プラス成長は16年１～３月から８四半期連続で、約28年ぶりの長さ等とマスコミは報道しているが、0.1とかは誤差の範囲、前7～9月期の0.6％、年率2.2％から見ると、今にも失速しそうだ。設備投資が7.0％の伸びで支えた感がする。GDPの6割を占める個人消費は0.5％で、全体の成長と同じ数字、前々回のブログで勤労者のボーナスを含めた賃金が17年は実質で0.2％減となったと報じたが、財布の紐は固結びのままだ。

 

益々今春闘に期待が掛かるが、この時期になるとどういう訳か円高になる。春闘をリードする輸出企業の経営者が賃上げに萎縮するといういつものパターンを打破しなければならない。賃上げ減税もあることだし、米国の企業のように鋭い反応を示し、3.5％以上の賃上げを実現して日本経済の失速を防いで貰いたい。

 

経済学に合成の誤謬という語があるが、自社の経営でよかれと思って、人件費を節約しても日本経済全体ではマイナスになる。こうした事例が個人消費の節約でも見られる。各人は節約して貯金を殖やすという合理的な行動も皆がそれを実行したら経済は回らない。

 

昨日近所の昭和の森ゴルフコースで今年初めてラウンドして人々の合理的行動をつくづく感じたのだった。ふらりと申し込んだので競技者は2人がご婦人仲間で、もう一人は同年配の男性、皆初対面で、ゴルフ自体は楽しくラウンド出来たのだが、昼食の時だった。私以外の3人は弁当を持ってきているとのことで、自分1人でレストランで昼食を取った。確かに弁当を自宅から用意すれば節約できるのだが、ここのゴルフ場は1000円前後で結構美味しいランチが食べられる。名門ゴルフ場のようにべらぼうに高いわけではない。入場者が昼食を取る前提でレストランがあるのだから、弁当持参が増えれば食事の単価を高くする必要があるし、経営そのものが成り立たなくなるかも。

 

嚥下障害リハビリ訓練

サルコペニア、フレイルという高齢化社会での現象を表した医学用語がある。サルコペニア（筋肉喪失）とは、加齢に伴って筋肉が衰えた状態で、フレイル（虚弱）を招く注意すべき状態で、フレイルは、加齢に伴う心身の変化と社会的、環境的な要因が合わさることにより起こる。

 

その典型的な現象が嚥下障害で、先日ロータリークラブの定例会で医師から卓話があり、自分も最近気管支が狭くなることもあり、高齢の父が何回か嚥下障害肺炎で亡くなったので人ごとではない。だけど正直、嚥下障害が予防できるとは初めて聞いたので、これは大いに喧伝する必要があると思い先生の話を紹介したい。

 

嚥下障害も、高齢化で喉の筋肉が弱くなっていることで増加し、誤嚥性肺炎が多くなり、肺炎死亡率は一番となっている。簡単な嚥下障害リハビリ訓練は予防効果がある。

口腔ケアが先ず基本で、食事の前に次の嚥下体操を実施する。
1，口すぼめ深呼吸（鼻から息を吸いゆっくり口から出す）2，首を回す3，首を左右に倒す4，肩を上げ下げする5，両手を挙げ軽く背伸びする6，頬を膨らませたり、すぼめたりする7，舌で左右の口角を触れる8，息が喉にあたるように強く吸って止め、三つ数えて吐く9，発声練習（カラオケが良い）10，口すぼめ深呼吸

 

他に、唾が出る訓練として、頬のマッサージ、ガムやスルメなどで必要な筋肉を鍛える咀嚼訓練、仰向けになって頭を上げる訓練で、首の周りの筋肉を鍛える。

 

昨年実質賃金ダウン

 

16年の実質賃金５年ぶり増、久しぶり明るいニュース　

厚生労働省が６日発表した2016年の毎月勤労統計調査（速報値）によると、物価変動の影響を除いた16年通年の実質賃金は前年から0.7％増えた。ほんの僅かだが、長い低迷からぬけて５年ぶ......

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昨年は景気が良いというのに、実質賃金はまたもやダウン、厚生労働省が7日発表した2017年の毎月勤労統計調査（速報値）によると、物価変動の影響を除いた17年通年の実質賃金は前年から0.2％減少した。16年はようやく上向きになったと思ったが逆戻りした感がする。企業は突出して内部留保を貯め込んでいるのに、昨年の連合春闘の賃上げは僅か1.98％、全体では残業も入れて0.4％しか増えていない、物価はガソリンだとか生鮮食料品を中心に0.6％上がっているので、実質賃金がダウンする。

労働時間はフルタイム労働者で月168.8時間で残業も14.6時間やっての結果だ。日本経済の不振の原因である消費が増えないのも肯ける。米国では減税をすると言ったらすぐ時間給が2.9％増え、消費が過熱する（金利が上がる）心配をして株価が大幅に下がったくらいだ。ドイツからの最新ニュースでは金属労組が4.3％の賃上げで労使合意をし、景気に加速をかけた。

2018年春闘では何としてでも3.5％の賃上げをし、全体に波及させてもらいたい。そうすれば絶えて久しい年金も多少は上がるのでは・・・・