白鵬無しで満員御礼の秋場所

昨年の秋場所は逸の城旋風が吹き、横綱鶴竜や大関稀勢の里をはじめ役力士が総髪の新人に次から次へと破れたが、白鵬が逸の城を問題にしないで面目を保った。1年後、逸の城はまさかの伸び悩み、代わりに先輩の照ノ富士が躍進し、綱取りの大手をかける勢いだ。この秋場所は鶴竜が決定戦を制し、初優勝したが、15日間満員御礼にしたのは照ノ富士で有り、特筆すべきは殊勲敢闘両賞に輝いた11勝4敗の嘉風の貢献だ。2横綱2大関をやぶり、台頭する若手にもその技能とスピードで相撲の勝ち方を披露し、相撲の醍醐味を見せてくれた。嘉風といえば昨年の名古屋場所、横綱日馬富士戦ではお互いの技能を駆使し、大熱戦の末に破った一番は相撲史上に残る。

 

秋場所ではそうした素晴らしい力士の活躍で盛り上がった反面、期待外れの力士もいた。その筆頭は白鵬の休場で初優勝を遂げるのではと期待された稀勢の里であり、前半の好調を持続できなかった栃煌山であり、負け越した豪栄道だ。豪栄道は大関昇進したきっかけになった白鵬を破った相撲を忘れてしまったかのようだ。

 

横綱鶴竜は朝ドラの合い言葉「地道にコツコツ」努力をして頑張っているが、優勝をもぎ取った稀勢の里戦で逃げて（立ち会いの変化）運良く勝った相撲は今後止めて貰いたい。秋場所に優勝したからといって決してヒーローではなかった。満員御礼への寄与度は低かった。

 

来場所は、照ノ富士の負傷が治っていると良いのだが、期待したいのは1年前の怪物逸の城の復活だ。両大型力士があばれ、これに嘉風や妙義龍がスピードと技能でどう立ち向かうかといった風景を見たい。

花燃ゆ、ついに奥女中解雇

大河ドラマ「花燃ゆ」に見る過酷な維新という改革の嵐、改革というより旧体制をひっくり返した革命といった方が良いだろう。花燃ゆの主人公は吉田松陰の妹・文、これまでには歴史上無名の人物だ。激動の長州藩の運命に翻弄されながらも、新しい日本の時代に生きる新しい日本人を育てると本日のドラマでは決意を述べている。以前の大河ドラマ「八重の桜」では会津藩崩壊の悲運の中、山本八重という主人公が明治維新、新島襄の妻となり、看護士となり、婦人教育に力を捧げた。ここのところNHKは埋もれた女性功労者を発掘し続けている。花燃ゆの主人公文の活躍が楽しみだ。

 

明治維新の勝者長州と敗者会津の違いは大きいが、幕藩体制が崩れ、中央政府へ統一を進める過程での各藩の武士の運命は同じだ。会津は先に崩壊したため、時間的に早かったが、明治4年に施行された「廃藩置県」により、各藩の統治は解かれ、中央政府が任命する県令によって統治されることになった。藩からの禄はなくなり、今で云う解雇一時金で武士は何とか生活をしなくてはならない。薩長のように中央政府を牛耳る藩では率先実行しなくてはならないが、それまで幕府を倒した功績の藩士は激昂した。全国で反乱が起きても不思議ではない事態だった。ドラマでの長州藩主のごとく、既得権益者である全国の藩主が馬謖を斬る思いで中央政府の指示に従った。今日の花燃ゆでは奥女中に解雇を告げる場面があったが、全国の藩ではどのくらいの奥女中が解雇され、一時金は支給されたのだろうか。歴史には出てこないが、多分実家に帰るしかなく、やはり辛い運命が待っていたことだろう。

 

後に不平不満の武士達は反乱を起こすが散発的で、最も大きなものが西郷隆盛率いる薩摩との西南戦争で、中央政府の新たな軍隊によって鎮圧された。時の中央政府は大久保利通であり、伊藤博文で、違うかたちではあるが二人とも暗殺された。まさに命をかけた革命であった。岩盤規制に穴を空けるといった安倍首相、消費税では財務省、農協改革では農水省といった官僚制度へ丸投げに近いかたちだ。維新の政治家の心意気を見習ってほしい。

フォルクスワーゲンの対応に注目したい

フォルクスワーゲン（ＶＷ）が一部のディーゼルエンジン車に違法ソフトウエアを搭載し、米国で排ガス規制を不正に逃れていた問題が発覚、その後欧州でも同じことをやったのではと、米国だけでなく地元ドイツ、スイス、イタリアでも調査するとのことで、自動車株は大きく下げ、影響はグローバル化している。

 

欧州のディーゼルエンジンの普及は約5割、クリーンディーゼルのイメージはダメージを受け、窒素酸化物が想定以上にばらまかれてきたのではとVWだけでなく他メーカーもチェックを受けることは間違いない。触媒に使うプラチナの価格も下落している。ドイツは会社組織が資本主義国ではめずらしく、取締役会の上に最高意思決定機関の監査役会があり、監査役会は労組・従業員代表や経営側代表、社外の中立委員などからなり、その企業の統治能力と透明性により信頼されてきた。そうした組織が製造する製品は高品質で、信頼性が有り、消費者は安心して値段が高くともドイツ製品を選択してきた。裏切られた消費者の怒りは大きく、気の遠くなるほどの訴訟の嵐がVW社を襲うことになる。

 

私も監査役会の労組・従業員代表に知人であるベルトフェルト・フーバー氏が就任しており、今後の動向を注目したい。監査役会のウィンターコルン会長は20日、排ガス規制逃れのため一部のディーゼルエンジン車に違法ソフトウエアを搭載していた問題で「信頼を裏切り、深くおわびする。全グループ60万人の従業員の一部が犯した」と謝罪し、辞任した。メルケル首相も「徹底した透明性」を求めており、監査役会は事実関係を解明するために外部調査を依頼した。フーバー氏は副会長であり、今後の事実解明の陣頭指揮を執ることになろう。

 

ドイツには多くの友人がいて付き合いも長い、ドイツ人の真面目さは永年閉口しながらもよく判っている。透明性を確保しながら地道に解明すると信じてVWの調査の行方と対応力に注目したい。

母が生きてきた100年間

敬老の日、内閣総理大臣、都知事、市長から御祝い状と記念品が届いた。記念品は銀杯、花瓶、商品券でそれらを飾って本日ホテル昭和館で百寿祝賀会を開催した。孫6人、曽孫3人を含め、17人が集まった。
母の生きてきた波瀾万丈の１００年間、自分史の中から主な事象を見てみると
1923年、8歳で関東大震災を実家の秦野で経験、先の東日本大震災時、一人暮らしの母をすぐ見舞ったが、関東大震災に較べれば、昭島の震度は3.5ぐらいだったせいか「何ともないよ」と落ち着いていた。
1936年、宮内庁のOLだった母は住居の赤坂から徒歩で通勤、三宅坂当たりで2.26事件の反乱軍に阻止され、出勤できなかった。当時21歳のOLとして軍国日本の現実に直面したわけだ。

そして太平洋戦争に突入し、人生最大の山場が訪れる。1942年結婚し、父が出征した後1945年5月25日赤坂一帯は激しい米軍の空爆、2歳の私をおぶって焼夷弾の降る中を、逃げ延びた。ここで焼夷弾にやられていたら、私を含め今日集まった大部分はいなかったわけだ。

母の自分史から赤坂大空襲の様子を再現してみると、「空襲警報がなり、着の身着のまま元赤坂の実家を出て、見附の弁慶橋につく頃は焼夷弾が雨あられと落下する状態となり、お堀に入り水を掛け合う人や赤坂東急ホテル（当時はなかった）裏の横穴式防空濠に入る人など火の海の中を逃げ惑った。母は私を背負い、永田町方面へ坂を上がり、奇跡的に焼夷弾に当たらず永田町の小学校（当時）へ逃げ込んだ。小学校は海軍が守っており、延焼は免れ、九死に一生を得た。坂下の赤坂の街は焼き尽くされ、実家の焼け跡には鉄瓶だけが残っていた。伯父一家は弁慶橋の下で難を逃れ、横穴式の防空濠に逃げ込んだ人は火の中で犠牲者となった」その後、館林へ疎開し、終戦を迎えた。

安保法成立でのマスコミ議論

安保政策大転換でマスコミの報道は賛否で2分された。朝日、毎日は反対、読売、産経は賛成、日経はやや賛成といった案配か。ただ以下の日経秋田浩之編集委員の署名入り記事には正直ビックリした。
「友達が不意に暴力を受け、助けを求めてきたとする。放っていたら、自分まで命を奪われかねない場合にかぎり助けて良い。ざっくり言えばこれが新法の趣旨だ。反対は強いが、理にかなっている」解りやすくするため、たとえ話というのは良いがこれはあまりにも乱暴すぎるたとえだ。友達が何故暴力を受けるのかいろいろなケースが国会で論じられていた。イラクのように友達が間違って判断して戦争を起こした場合にも後方支援をすることになるから問題なのだ。ベトナム戦争では韓国が米国の要請で参戦して悲劇的な結果となった（集団的自衛権の典型例）。これも友達が誤った判断をして深入りしたことから始まったのだ。

自分の命が危ない場合は個別自衛権で友達を助けることはできるから集団的自衛権まで拡大することはないというのが反対論で、このあたりは防衛庁に入り、運用局長や官房長を経て内閣官房副長官補をしてイラク派遣に関わった柳沢協二氏の意見に私は賛成する。以下は20日の朝日に掲載された同氏のインタビュー記事だ。

■米軍の協力要請、断れない　元内閣官房副長官補・柳沢協二氏
　一発の弾を撃つこともなく、一人の犠牲者も出さずにやってきた自衛隊は、安全保障関連法により、殺し殺される憎悪の連鎖の中に確実に引き込まれていく。それはリスク以外の何物でもない。それを国民は感じていた。危険を冒してまで得る国益こそ議論されるべきだったのに、政府は自衛隊のリスクは増えないと議論の前提を否定してきた。安保法に対する国民の理解が深まらなかったのは当然である。

安保法は、我が国の安全保障にとって有害である。そもそも中国や北朝鮮による我が国に対する攻撃の脅威は、個別的自衛権で対処すべき問題だ。集団的自衛権は抑止力を高めず、かえって緊張を高め、日本に対する攻撃のインセンティブ（動機付け）を上げる。

自衛隊には駆けつけ警護や治安維持など「武器を使わなければいけない」任務が与えられ、ちゅうちょなく引き金を引くことが求められる。民間人へ誤射も増えるだろう。そこから、憎しみの連鎖が始まる。安保法の真の姿は、地球規模で米軍に切れ目なく協力するための法律だ。日本が米国の協力要請を断ることは不可能となった。米国の戦争に巻き込まれる可能性は高い。

日本を「一国平和主義」と批判する人もいるが、憲法９条を持つ日本が、米国などと横並びで軍事的に国際貢献する必要などない。米国に追随さえすれば大丈夫という単純化と強迫観念が安保法の本質だ。自衛隊は「戦争をしない」「人を殺さない」からこそ、多くの国民から支持を得てきた。国民の理解のない安保法によって人を殺せばどうなるか。国民の負託もなく、自衛隊に命をかけさせる。こんな不条理はない。

戦争とは何か。国家の意思で送り込まれた組織が海外で人を殺すことだ。その意味で、日本は「戦争ができる国」になったのだ。
だが、あきらめてはいけない。安保法に実効性を持たせるのは国会承認だ。来夏の参院選で巨大与党の勝利を阻止し、衆参の「ねじれ」を生じさせれば、国会承認は回避できる。今こそ、民意が試されている。

また同氏は自民党の政策研究会でも講演しているからちょっと長い文章だけど参照してほしい。

https://www.jimin.jp/policy/policy_topics/national_security_act/125165.html

安保法の舞台は最高裁へ

自民公明の強行採決で安倍首相の念願、集団的自衛権を法制化した。この政権は多数世論の反対を押し切り、原発の再稼働を含め重要な国家政策を、やりたいように強行した。自民党だけでなくこれを幇助した公明党の責任は重い。特に憲法第9条第2項「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」について、個別自衛権までとの解釈を集団的自衛権もこの条項に抵触しないという新解釈、提訴されたら違憲立法審査権を有する最高裁判所の判断がどうでるかが今後の焦点になる。
憲法学者の大部分は集団的自衛権は第2項によって認められないとしている。これに対して集団的自衛権はどの国も皆持っているのだから、日本だって持っているという解釈をする憲法学者もいる。同盟国の後方支援とか駆け付け警護がこの集団的自衛権の下に可能になったわけだが、日本を守る周辺でなら、個別自衛権の範囲内だが、中東アフリカなどでの交戦事態は先の第2項に抵触することは明らかだ。

 

政府は日本国の存立危機事態になった時だけに集団的自衛権を発動するのだから第2項でいう交戦とは違う自衛権と繰り返すばかりだった。これまでの歴史の中で、この存立危機事態ほど都合良く解釈し、侵略を正当化してきた言葉はない。典型的な例が「満州は日本の生命線」という言葉だ。当初はホルムズ海峡の機雷除去がその例だと言ってたが、終盤になって平和が訪れ、撤回している。

 

ドイツは憲法を変えて外国に軍隊を派遣し、アフガニスタンでは多くの死傷者を出した。集団的自衛権が最高裁判所により違憲とされたら、憲法改定まで画策するのだろうか。今の安倍政権にはもはやそれほどの精力は残されてない。ポスト安倍の課題になるだろう。

中国株バブルは自作自演だった

前回ブログでの中国経済の見通し、中国のエコノミスト達も習近平政権に傷が付かないように気を使いながら、先の9月7日に行われたG20蔵相、中央銀行総裁会議でスローダウンを認めている。楼継偉（ろう・けいい）財政相は中国経済の現状は「想定の範囲内」とする一方「５年間は中国経済にとって構造調整の痛みの時期だ。苦難の過程になる。もしかしたら１０年間かもしれない」と説明したと報道されてる。

 

そして、中国人民銀行（中央銀行）の周小川（しゅう・しょうせん）総裁は、「バブルがはじけるような動きがあった」と上海株の暴落についてバブル崩壊を公の場で認めた。このバブルには政府の仕掛けがあり、それは個人投資家が2015年4月13日から従来1人1口座の規制を20口座まで持てるようにしたことだ。このため、4月には証券取引口座は3倍に増え、1200万口座と急増した。これは信用取引を0.6兆元から1.4兆元に2.3倍に増加させた。ベンチャー株式市場（創業板）ではピークのPER（株価収益率）が1年間で40から150弱へ跳ね上がった。中国人に夢を持たせたいという政府の思惑は資本の論理からいっても無理だったわけだ。バブルが弾けてから執った措置は株安を避けるために、売買の停止という手段で、7月はじめには上場株半分が売買できなくなり、パニックに陥った。

 

中国政府トップは「証券市場への介入は微妙で極めて難しい」ことが身に染みて解ったことだろう。しかし時の為政者は何でもできると錯覚に陥って市場からしっぺ返しを受けることになる。中国だけではない、最近の安倍首相の携帯料金引き下げ要請にしても、競争を促す施策を採るべきなのにいきなり大手通信会社3社に料金を下げろと国会で発言した。結果は大手通信会社の株価は4兆円も下がり、アベノミクスで唯一成果あったといわれる株価を押し下げ、物価を2％に上げる目標にも水をさした。このブログでも日本の通信料金は高いと何回か述べたが、SIMフリーなど競争の結果で料金は下がるべきだ。

昭和記念公園に秋の気配

猛暑がようやく過ぎ、夏草におおわれていた昭和記念公園にようやく秋の気配が

曼珠沙華、今見ごろ、あの長雨にもめげず咲いている

東花畑のコスモスは一分咲き、今週末ぐらいから、ここはハッピーリング種だけの花園

 

中国経済はバブルが弾け、どうなる

上海市場株のバブルが弾け、いまのところ株価は年初の水準で落ち着いたが、本体の経済の方のバブルも弾け、中国経済への依存度の強まった世界経済への影響がどうなるか気になる。先週、飲みながら勉強会に著名なエコノミストを招き（毎年必ず1回は来ていただいている）、その辺の事情を聞いた。オフレコの会なので、詳細は書けないが、私の消化したところをしるしてみる。

中国の経済統計信頼度については、いろいろ報道されてるが、現在の状態を表す指数で有名なのは李克強指数だろう。この指数で見ると、現在の成長率は3％ぐらいだが、この李克強指数に修正李克強指数というのがあってこれで見ると、政府発表の成長率とほぼ同じ7％ぐらいになるという。この差は李克強指数の構成要素である銀行指数、電力消費量、鉄道輸送量のうち鉄道輸送量を高速道路輸送量に変えたのが修正指数だ。鉄道輸送量の64％が石炭なので偏りすぎているというのが変えた理由だ。石炭、石油などエネルギーは在庫が積み上がり、輸送量はマイナスになっている。

在庫といえば鉄鋼をはじめ、自動車、電機機械などあらゆる製品で積み上がっている。これはリーマンショック後、4兆元の巨額投資拡大をはかったため、設備過剰が今表面化してきたものだ。株のバブルは元に戻っても、経済本体のバブルは今後の成長率を4ないし5％に低下させるだろう。来年は6％にソフトランディングすれば良い方だ。

この影響は中国経済に依存度が高い国ほど大きく、台湾、ベトナム、そしてタイ、韓国の順でそしてその他の東南アジア諸国となる。

年金生活者のワイン、シチリアの白

６月にはシチリア産ネロダボラの赤ワインを薦めた。最近同じイトーヨーカドーのワイン売り場で同じシビリア社が提供するシチリア産白ワインを同じ値段６４５円で売り出した。今日は寿司を食べながら試してみた。葡萄品種はシチリア固有種のカタラットとシャルドネ（Catarratto Chardonnay）、辛口ですっきりしており和食に合う。これまでに味わったシャルドネとはひと味違う。カタラットとはどんな葡萄なのだろうか、シチリアに行ってみたくなった。

また、６月にはボルドーワインが１０００円以下で買える店、業務スーパーを紹介した。今日の店頭には先に紹介したボルドーの他に、ワンコインで買えるボルドーワインが３種類ぐらい並んでた。2000円のワインがある事情でこの値段だと説明されてたが、まさに半信半疑、試しに写真の赤ワインミネルボワ・ラ・リィヴィニエール2002年のヴィンテージを購入した。この店悪意はないのだろうが、時々生産地を間違えている。今回もこのワインラベルにボルドーと書いてない。調べるとAOC格付であるがラングドッグ・ルーションのミネルボワ・ラ・リィヴィニエールという地名が入っている。産地のミネルボアは有名なカルカソンヌの近くだ。ラングドックのワインはグルナッシュ、シラーとムールヴェードルの品種を使うことが特徴でこのワインはシラー85％、グルナッシュ15％とラベルに明記してある。このワイン2002年からの眠りから覚め、すばらしいコクのある味で、買い得品だ。

ラングドッグ（赤）とシチリアのワイン（白）