1997年に米国国防長官が公式会見で気象兵器・地震兵器などに言及

1997年4月28日に米国のコーエン国防長官が気象兵器や地震兵器などについて公式記者会見で言及していることをベンジャミン・フルフォード氏が指摘していた。重要と思われるのでここで紹介する。言及しているのは質疑応答の場面である。幾つかの国で科学者たちが危険な兵器の開発を行っている、それは人種特異的・民族特異的な病原体により特定の人種や民族を攻撃するもの、昆虫を利用して特定の農作物に打撃を与えるもの、あるいは電磁波を利用して気候を変えたり、地震や火山爆発を引き起こすものであるとしている。この文章が米国国防総省の公式ホームページに残されているのは非常に興味深い。1992-2001年のクリントン政権時代は、米軍の軍縮が行われると共に金融バブルによって米国の金融覇権が明らかとなった。米国国内の二大勢力である国際金融資本と米軍の内で前者が主導権を握った時代と考えられる。1997年7月以降の東アジア通貨危機は、国際金融資本による東アジア経済への攻撃と考えて良いだろう。コーエン国防長官の父親はロシア出身のユダヤ系であること、コーエンという苗字はハザール人の王族である「可汗」を意味しており、1953年までロシアを支配していたユダヤ人のカガノビッチやベリヤと同じくハザール系ユダヤ人であると考えられることも興味深い。私は、地震やSARSを含めたこれらの攻撃の殆ど全ては国際金融資本・イスラエル連合によるものであったと想像している。そして、国際金融資本・イスラエル連合の世界支配の拠点は、欧米の民間銀行によって100%所有される米国憲法違反の異常な中央銀行であるFRBが世界基軸通貨であるドルを独占的に発行するというシステムに存在していると考えている。ドル覇権がいつ崩壊するか、FRBがいつ閉鎖され米国政府がケネディ政権で一時発行した政府紙幣をいつ再発行し始めるかが焦点だろう。 . . . 本文を読む