原田武夫氏が8月7日の英文ブログ記事で述べる『「第四の神器」を所有する鎌倉に住む紳士』とは何者なのか？

本記事は原田武夫氏の英文公式ブログを分析・批評したものですが、営利企業であるシャンティ・フーラ合同会社に無断で引用されました。これは著作権法違反に当たると考えます。シャンティ・フーラ合同会社は「原田武夫氏は秘密結社に入った」「ヤタガラスに違いない」等の根拠のない記事を書いており、現在はそれを訂正しているものの、訂正前の記事が他ブログに引用されることで原田武夫氏の名誉と株式会社原田武夫国際戦略情報研究所の評判が毀損され続けるという悲惨な状態になっています。 本ブログはシャンティ・フーラ合同会社とは無関係であり、「原田武夫氏は秘密結社に入った」「ヤタガラスに違いない」等の内容は一切関知しません。 また、フェアユースに反すると考えられるシャンティ・フーラ合同会社の方針には強く抗議します。 このような事情から、本ブログ記事は削除致しました。 . . . 本文を読む

鶴見駅中距離電車停車運動の急展開が示すもの

鶴見駅中距離電車停車等推進期成会が、2016年3月24日にJR東日本本社＝東京都渋谷区を訪れ、整備中の神奈川東部方面線「相鉄・ＪＲ直通線」の鶴見駅停車などを盛り込んだ要望書を提出した。乗り入れ先のJR貨物との協議を行っていることを明らかにするなどJR東日本は前向きの姿勢を示したという。 上記の過去記事でも触れたが、相鉄・JR直通線は10両編成の短い相鉄の車両（グリーン車無し）を15両編成でグリーン車のある横須賀線・湘南新宿ラインにラッシュ時も含めて乗り入れさせる計画となっている。相鉄が乗り入れるとラッシュ時には輸送力が減少することになる。これは無茶な話で利用者の強い反対が予想される。また、鶴見駅中距離電車停車等推進期成会は横須賀線や東海道線の中距離電車の停車は要請しておらず、本数の少ない相鉄・ＪＲ直通線だけを要請していることも奇妙である。これらの謎の理由は、上記記事でも書いたとおり、相鉄・JR直通線は東海道貨物支線に直通させ、湘南新宿ラインには入れない計画と思われる。東海道貨物支線の先を15両の電車が走る東北高崎線・常磐線に直通させるか、それとも10両編成までの中央線や筑波エキスプレスに直通させるのかが気になる所だ。 沖合展開後の羽田空港では新整備場が確保され、旧整備場付近で建物の取り壊しが進んでいる。ここはかなり広大な敷地が確保可能であるが利用目的は未定である。そしてここには地上をモノレールが、地下を東海道貨物支線が走行している。建物を取り壊した跡地を開削してJRの駅とモノレール乗り換え施設を建設することは容易だろう。 今急にこの計画が進んでいるのは、在日米軍撤退に伴って米軍の活動を妨害する為に放置されてきた首都圏の交通網が、もはや米軍を妨害する必要がなくなりつつあることを示している様に思われる。 . . . 本文を読む

司法試験問題漏洩の明大院教授の捜査を東京地検特捜部が担当。特捜部の指揮権を日本が米国から奪還?

私がこの事件に注目している理由は東京地検特捜部が捜査を行っていることにある。東京地検特捜部はGHQの命令で作られた日本軍の隠匿物資摘発部隊が母体となっており、ロッキード事件から最近の猪瀬都知事事件に至るまで、反米的政治家を標的に活動してきた。事実上米国政府の指揮下にある組織と考えられる。そして、法科大学院制度は米国の法曹養成システムの導入であり米国の構造改革の要求に含まれていたこと、日本と同時期に台湾と韓国でも導入されていることから考えて、米国政府の要求により作られたと見て間違いない。米国政府が法科大学院制度の廃止を許容するとは考えられない。とすると、東京地検特捜部の指揮権が米国政府から日本政府に移転したと考えられる。無論、国際金融資本側は完全に降伏した訳ではなく、先日の天津での大爆発事故（直径100mのクレーターが出来ており、兵器としての爆弾が原因であったことは確実で、中国政府に対する国際金融資本の攻撃と思われる）と同様に日本に対しても卑劣なテロ攻撃を続けているものと思われる。9月10日の原田武夫氏のメルマガは、今回の茨城・栃木両県の大洪水が実は国際金融資本による気象兵器（2つの台風を近接した地域に同時に発生させて豪雨を誘発する）を用いた対日テロ攻撃であることを示唆する。恐らくその目的は、9/16-17のFOMCでの来るべき利上げによって米英の株式市場とハイリスク債券市場が暴落しカルタゴ・ベネチア系資本主義システムが崩壊する前に日本金融市場を崩壊させてそこから米英金融市場に資金を流し込みそれによって米英金融市場を延命させることではないかと想像する。東京株式市場での急激な株価上昇は日本政府が日本の金融市場を防衛する目的で買い支えたと見る。利上げを延期すればFRBは量的緩和再開を余儀なくされ、バブルが拡大し破裂時の打撃が大きくなるだけである。国際金融資本はドル覇権延命・日本乗っ取りと日本への本拠地移転を諦めずにIMFを通じてFRBに利上げ延期を要求、FRB執行部は大東亜共栄圏や独仏露などの反国際金融資本陣営に寝返り、自国を乗っ取った国際金融資本にトドメを刺すために利上げ実行で自国経済システム（恐らく自国の国土も）を崩壊させる意図と見る。FOMCまでは日本でも311の様なテロの危険が高い。最も危険なのが今日2015年9月11日の午前11時46分であろう。 . . . 本文を読む

原田武夫氏が主張する、そろそろ私達が知るべき「本当の日本」とは何か？

本記事は原田武夫氏の英文公式ブログを分析・批評したものですが、営利企業であるシャンティ・フーラ合同会社に無断で引用されました。これは著作権法違反に当たると考えます。シャンティ・フーラ合同会社は「原田武夫氏は秘密結社に入った」「ヤタガラスに違いない」等の根拠のない記事を書いており、現在はそれを訂正しているものの、訂正前の記事が他ブログに引用されることで原田武夫氏の名誉と株式会社原田武夫国際戦略情報研究所の評判が毀損され続けるという悲惨な状態になっています。 本ブログはシャンティ・フーラ合同会社とは無関係であり、「原田武夫氏は秘密結社に入った」「ヤタガラスに違いない」等の内容は一切関知しません。 また、フェアユースに反すると考えられるシャンティ・フーラ合同会社の方針には強く抗議します。 このような事情から、本ブログ記事は削除致しました。 . . . 本文を読む

AIIBの真の支配者は中国では無く日本

デンマーク皇太子は2015/3/26-28日に訪日し、両陛下とも会見している。そしてその直後の2015/3/28にデンマークはAIIB参加を表明しているのだ。オランダ・スウェーデン・ノルウェー・フィンランド・アイスランドも28-31に相次いで参加表明している。このことは、デンマークは自国を含む欧州北部の君主制国家や北欧の共和制国家のAIIB加盟の許可を得るために皇太子を日本に送り込んだことを意味すると思われる。また、グリーンランドの先住民がアジア系であることを考慮すると、今後グリーンランドを独立させて大東亜共栄圏の一部に組み込むとの取引もあった可能性が考えられる。その他にもノルウェーが南極海等に保有する海外領土の割譲も考えられるだろう。欧州の貴族・王族階級は婚姻を通じて国際金融資本と一体化しており、謝罪や処罰や賠償（具体的にはグリーンランド等の海外領土の割譲）なしに彼らが許されることは無いと思われる。 AIIBは表向きは中国主催とされ、日本政府は表向きはAIIB加盟を見送っている。しかし、上記の私の分析は日本政府がAIIBの事実上の運営権を握っており、それ故に欧州各国がAIIB加盟を求めて日本に使者を送り込んでいることを示している。日本と中国は裏では緊密に協力しているがそれを隠すために表向きは激しい対立を演出している。それは国際金融資本を騙すのが目的である。今後中国と日本が突如として対立を解消する時、国際金融資本の残党達は包囲され一挙に壊滅する。薩摩藩が得意とした釣り野伏が大東亜戦争の終結を導くのだ。 AIIBには犯罪国家である南朝鮮とイスラエルも加盟を申請している。そして、南朝鮮の宿敵である北朝鮮とその支援国家である日本が加盟していないのと同様に、イスラエルの宿敵であるパレスチナとその支援国家であるイランが加盟していない。これは西洋と東洋に於いて見事な対称性を示している。今後南朝鮮とイスラエルは滅亡して北朝鮮とパレスチナに併合され、北朝鮮とパレスチナがAIIB加盟国の地位を継承すると思われる。また、南朝鮮とイスラエルの滅亡後に日本とイランは勝利の栄光を称えられながら、AIIBの中枢メンバーとして迎えられると想像する。 . . . 本文を読む

安倍首相の突然の解散の目的は、わざと負けて日本発世界恐慌を起こし国際金融資本にトドメを刺すこと？

その答えは、日経電子版のみで小さく報道された「10月31日に開いた金融政策会合で決めた追加緩和は2015年10月に予定される消費税率10％への引き上げを前提に実施した」との日銀黒田総裁の発言にある。つまり、消費税の10％への引き上げを予定通り行わないならば追加緩和を中止するということである。現在安倍首相は、増税を一年半延期するが、景気判断条項は外して確実に増税を行うと表明している。野党である民主党はかつて野田元首相が消費税増税を主張して総選挙に臨み敗れた経緯から増税延期は賛成できても増税中止は主張しにくい。日本政府は恐らく日本発世界大恐慌を作り出して米英蘭等の国際金融資本系主要金融機関を全て破産させる計画と想像する。その引き金は安倍首相率いる自民党の敗北である。安倍首相は既に「総選挙で与党が過半数を取れなければ退陣する」と表明している。野党では前原元外相が民主党を母体にした野党統合・再編を主張しており、前原新党が消費税の5％への引き下げを主張して総選挙に臨み大勝利を収める計画と想像する。過去2回の消費税引き上げは大幅な税収減少をもたらしていることからも分かるとおり、消費税引き上げは税収を減らして国家財政を窮乏化させる。自民党や財務省はそれを承知で「福祉充実のためにも間接税増税が必要」と国際金融資本の命令する政策を忠実に実行している。それ故に、総選挙が終わるまでは国際金融資本は日本を地震兵器等のテロで攻撃することができない。また、来るべき総選挙で前原新党が勝利するのを阻止するには大勢の候補者を殺害する必要があり現実的には不可能である。そして、前原新党が勝利して消費税引き下げを宣言すると日本の景気は一挙に回復に向かい、それを根拠に日銀は追加緩和を終了、年金基金も国内・国外株式や外国債券の買い支えを中止することだろう。この衝撃は間違いなく膨れあがった米英等のバブルを破綻させる。それによって国際金融資本系の金融機関が全て破産し、国際金融資本は滅亡することになるのだ。 . . . 本文を読む

あこがれの北朝鮮／君が代 ～ 忌野清志郎

忌野清志郎の「あこがれの北朝鮮」は実に意味深な歌だ。金日成・金正日などを賞賛する内容である。このコンサートでは歌詞を一部変更して、金正日、金日成、キム・ヘギョン、オ～イ、キムと呼べばみんな仲良くなれるよ」と歌った。その後に歌われるのが君が代。天皇を賞賛する歌である。キム・ヘギョンが横田めぐみと金正日の子供である事も知っていたのだろう。そして、忌野清志郎の歌は日本支配階層、朝鮮総連、北朝鮮国民、特に政府を支配する残置諜者達を勇気づけたに違いない。 また、忌野清志郎は米軍の地震兵器を用いたテロ（命令を下したのは恐らく国際金融資本）による東日本大震災と原発事故を予測していたかの様に事故の遙か昔から反原発の歌を歌っている。恐らくこの頃から米国政府による「原発を攻撃するぞ」という脅迫が日本政府に対して行われていたと予想する。 「自分には帰るべき朝鮮が無い」by大江健三郎 この二人は恐らく、北朝鮮が日本の残置諜者国家であり、大東亜共栄圏の正義を奉じて大東亜戦争を戦い続けていることを当時から知っていたのだろう。彼らは一般には左翼とされるがこれは正しくない。彼らは大東亜共栄圏至上主義者である。私と同様に。 . . . 本文を読む

2035年、埼玉など首都圏北部は医療崩壊によりスラム化、新たに名古屋と京阪神地区が首都圏に加わる。

首都圏郊外、特に埼玉県や千葉県、茨城県は膨大な人口の割に医学部の数が少なく、それ故に病院や医者などの医療資源が非常に少ない地域である。これらの地域では既に高齢化と医師不足による医療の崩壊が始まっている。この現状に対して、上昌広東大医科研特任教授や小松秀樹亀田総合病院医師から医学部またはメディカルスクール（2年の教養課程を終えた大学生の編入や大学卒業生の学士入学を受け入れる4年生医学校）の増設を求める声が上がっている。しかし、政府は宮城県で東北薬科大学への医学部設置を認めたのみであり、首都圏北部には医学部新設は認めない方針である。更に、日本では第二次ベビーブーム世代が世を去る2060年頃から急激に医療需要が縮小すると想定されており、それに備えて医学部の定員を2030年頃から削減する必要も出てくると予想され、むやみな医学部増設は将来の医師余りによる医療費高騰という弊害の可能性を孕んでいる。明治維新以降、特に第二次世界大戦後の東京一極集中は、真の首都である京都が米軍に占領されることを防ぎ、首都圏住民が米軍占領の犠牲になることで他の地域を救うという一面があったのではないかと思われる。もし戦後の日本が名古屋や関西への中枢機能の多極化を試みたならば、これらの地域にも多数の米軍基地が設置されて米軍による占領（例えば横田空域）が拡大し、被害が拡大することが危惧されるからだ。米軍による日本占領が終了すれば、もはや東京一極集中を継続する必要は無くなる。そして、石原慎太郎が主張する様に、東京大阪間のリニアモーターカー建設により首都機能が名古屋や関西に一部移転され、東京から関西までの地域が拡大首都圏に移行する。埼玉を含め首都圏北部に医学部を新設しないという政府の方針は、首都圏北部の切り捨てという方針の反映と見る。 . . . 本文を読む

なぜ美濃部東京都知事は外環道建設を凍結したか？なぜ中央線三鷹以西は複々線化されないのか？

私の考える答えは、米軍横田基地に本拠を置く部隊が国際金融資本の命令に基づいて道路や鉄道を利用して都心にある日本政府の中枢施設を攻撃し占領する、あるいは占領するとの脅迫により日本政府にもっと自分たちの命令を実行させるという現実的脅威に対抗する目的ではないかと思われる。4車線で渋滞の酷い中央高速、関越練馬インターチェンジの先の一般道の混雑は横田基地から自動車で都心にアクセスするのを困難にしている。環状八号線の大渋滞はそれと直交する都下から都心への東西方向の一般道も大渋滞させている。横田基地の最寄り駅は中央線の支線である青梅線であり、鉄道での都心へのアクセスには立川乗り換えで中央線利用となるが、複線のままの立川三鷹間の通勤時間帯の混雑は郊外にも関わらずかなり酷い。満員電車に慣れない高位の米国軍人や国際金融資本関係者は鉄道で横田基地から都心に向かうことを躊躇するだろう。 つまり、日本を脅迫する国際金融資本の実行部隊は米国海軍では無く空軍系（陸軍も含む？）であり、厚木よりも横田がその本拠地であるということだ。日本のマスコミ関係者が「横田幕府」という言葉を時に使うことがあるが、米国（実態は国際金融資本？）の命令を聞かない日本の首相は横田基地に連行されてヘリコプターに逆さづりにされて太平洋の海水に上半身を沈めて窒息させるという拷問を受けるという噂は実は真実ではないかとも思われる。そして、この横田幕府の脅威から日本政府を防衛する為に環状八号線を含めた城西・都下（多摩地区）の道路の大渋滞が作り出されているのだ。美濃部知事が主張した環境問題は米軍に対抗する為の単なる方便であったのだと思われる。 . . . 本文を読む

本能寺の変と明治維新

本能寺の変が「堀川政略」と同様の茶番であったとするならばその目的は何だろうか？その背景として重要なのは、宣教師を保護し宣教活動を容認しなければ彼らから硝石（火薬の原料）を輸入できず、鉄砲隊による日本の統一も困難になるが、宣教の結果として北部九州を中心にキリスト教の普及と神道・仏教寺院の破壊が進み長崎の様にローマ教皇領になる土地もできて日本の植民地化が進んでしまったと言う信長のジレンマである。国際派日本人養成講座では信長は今までのキリシタン保護政策を「我一生の不覚也」と後悔したという。宣教師との関係を悪化させても日本統一が可能になるめどが立った時点で宣教活動を禁止すべきという考えが信長周囲の日本支配階層（信長本人を含む可能性が高い）にあったであろうことは想像に難くない。そして実際に信長の後を1582年に継いだ秀吉は1587年に中国・九州平定が完了すると、直ちに「宣教師追放令」を出し、軍事要塞化されつつあった長崎を直轄地とした。残るキリシタンも家光の時代の天草の乱で全滅している。このキリスト教に対する政策転換を実現するには国家指導者の変更が必要であり、そのために信長は自分が死んだことにして秀吉に後を譲ったという仮説を私は提唱する。あるいは朝廷と家康らの武士（場合によっては秀吉も？）が相談して政策転換に躊躇する信長を殺したという可能性もあり得るだろう。 . . . 本文を読む

JR北海道の相次ぐ事故、社長の自殺と病気入院の謎

2011年9月中旬に中島尚俊社長が自殺したばかりのJR北海道で、次の野島誠社長が病気で10月27日から11月10日まで病気で入院していた。病名は明らかになっていない。中島尚俊社長は2011年（平成23年）9月12日に、遺書を残し同日朝から行方不明であることをJR北海道が発表した経緯がある。日本時間の2011年9月12日朝というのは、北米時間では2011年9月11日であり、国際金融資本によると思われる同時多発テロ事件の丁度10年後である。反国際金融資本陣営の中心の一つである日本を攻撃し日本を米国の次の寄生先にする目的で国際金融資本が中島尚俊社長を拉致し殺害した可能性を検討すべきであろう。野島誠社長の病気入院も、橋本龍太郎、小渕恵三、アリエル＝シャロン等と同様に血栓性疾患を作る攻撃であった可能性が考えられる。JR北海道の保線関係者によると、１９８７年の民営化直前、「当分予算が厳しくなるから」と、駆け込み的に北海道全域の木製枕木が大幅に更新されたという。これは、国鉄分割民営化が日本の辺境と中心の格差を増大させ国民の団結を崩し日本を乗っ取るために国際金融資本から日本に行われた脅迫による命令であり（おそらくそれはプラザ合意と一括して行われた脅迫で、日本を服従させるために日航機を米軍が撃墜した）、その攻撃を予知していたからこそ国鉄は分割民営化前に枕木を一斉に交換したのだと想像する。 . . . 本文を読む

日本は何故勝ち目のない大東亜戦争に参戦したのか？

大航海時代に入ってからはこの有利さは致命的弱点に転換した。欧米諸国の海軍力は日本周囲で自由に活動可能であり、日本は彼らに完全に包囲されていた。国際金融資本は最後に残った未踏の地である中国とロシアを占領するためにアジア大陸東岸に軍事基地を持つことを望んでいた。そして、残念ながら日本には彼らに戦争で勝つことは軍事力の格差から見て不可能であった。 ただ、勝算が全くなかったわけではない。国際金融資本は海軍力は強いが陸軍力は弱く、補給を海運に依存するために内陸への侵攻には限界があった。従って、日本が大東亜戦争に勝利するためには、日本本土を放棄し、国際金融資本の軍事力の攻勢終末点である東アジアの海岸からやや内陸に入った地帯で戦う必要があった。その戦いは日本本土が国際金融資本に降伏した後に、残置諜者国家である北朝鮮や、その支援を受けた北ベトナムなどによって遂行された。高麗を容易に征服した元が日本を征服できなかった様に、日本を容易に征服した国際金融資本支配下の米軍は北朝鮮やベトナムを征服することが出来なかった。朝鮮戦争とベトナム戦争は大東亜戦争の継続である。 日本本土の降伏後の戦いに備えるために、日本は東アジアに広く残置諜者と対日協力者を育成する必要があった。ソ連の共産主義に対抗するとともに、日本本土の降伏後に東アジアに形成される多数の共産主義国家の内部に残置諜者と対日協力者を配置することが、日本が満州事変・対中戦争・仏印進駐・米英蘭への宣戦布告と戦争を拡大した最大の理由であると思われる。ミャンマーやインドネシアで日本軍が現地の若者を訓練して軍事組織を作り、日本本土の降伏後に現地人が欧米人と戦い続ける様に仕向けたのはその一例である。また、ベトナム戦争で北ベトナムが塹壕を多数作ってゲリラ戦を戦ったのは、日本が沖縄や硫黄島で取った戦法が北朝鮮を通じて伝わった為であろう。 . . . 本文を読む

前原誠司は大東亜共栄圏の対国際金融資本戦争の最高司令官として育成されてきた

読書貧乏氏が言うとおり、2009年8月30日の総選挙による民主党政権成立は、2008年のリーマンショックによる国際金融資本の弱体化の隙を狙った日本の独立宣言であった。民主党政権成立後初めての2010年8月12日、前原国交相が所轄大臣として初めて御巣鷹に慰霊登山を行っている。国際金融資本の命令で米軍により行われた卑劣なテロ攻撃の犠牲者達を所轄大臣が弔うことは当然である。逆にそれが自民党政権時代には出来なかったことこそ、日本が国際金融資本の属領であったことを示している。2011年3月11日の国際金融資本による地震兵器を用いた日本攻撃の直前の前原の行動も注目される。前原は3月4日に自民党議員の質問で在日韓国人から献金を受けたことが判明し6日に外務大臣を辞任しているのだ。これは、国際金融資本からの脅迫を拒否した前原が時間稼ぎの目的と国際金融資本に対する抗議の意思表明で外務大臣を辞任したことを示している。その脅迫とは、TPPによる日本の国家主権の剥奪であったことは想像に難くない。2009年9月16日に発足した鳩山政権は米国による内政干渉である年次改革要望書を公式に拒否するという偉大な成果を上げたが、それに激怒した国際金融資本が新たにTPPによる日本の国家主権剥奪を日本に要求、恐らく拒否及び抗議の意思表明及び時間稼ぎ目的で2010年6月に鳩山首相が退陣し菅政権が成立している。2010年9月の内閣改造で前原は国土交通相から転じて外務大臣に就任しているが、これは当時史上最年少であった。京大法学部で外交問題を専門とする高坂教授の門下生となり、以後外交・安全保障を専門にしてきた彼がその実力を見込まれ、国際金融資本との外交交渉の最高責任者として選ばれたことを示している。菅直人首相が外交専門家ではないことを考慮すると、事実上この政権の真の首相は前原であったのだと思われる。 . . . 本文を読む

広報誌であった読売新聞が裏切り、国際金融資本の崩壊は間近

サーベラスの行動は西武に関するものではなく、地震兵器・生物兵器などの大量破壊兵器で日本政府を脅迫する目的ではないかと思われる。4月5日のTOB上限引き上げ公表は日本に対する脅迫で、4月6日の読売新聞の西武側に立った報道はそれに対する拒否声明である。国際金融資本の強い影響下に置かれて、米国独自のスポーツである野球を通じて精神面での日本の米国への服従を推進してきた読売新聞がこのような反国際金融資本的な報道を行うとは、私は自分の目を疑った。サーベラス・ジャパンの鈴木喜輝社長も裏では日本政府に通じており、サーベラス米国本社の極悪非道ぶりを日本国民に広く知らせる目的で行動しているのかもしれない。恐らく4月6日夜に安倍首相との会談を行ったジェラルド・カーティス教授は国際金融資本の対日政策最高責任者の一人で、TPPや地震兵器、化学兵器（地下鉄サリン事件）、日航123便撃墜事件、広島長崎の核兵器使用、さらにはイラク戦争や911事件など、過去の国際金融資本の数々の犯罪行為を巡って激しい論争が繰り広げられたのだと思われる。米国の大統領やFRB議長は国際金融資本の命令を実行する現場責任者に過ぎない。国際金融資本の命令に従って犯罪を繰り返すことを嫌がる米軍が恐らく自らを弱体化させて国際金融資本を滅亡させるために議会に働きかけて米軍の予算を強制的に削減しており、国際金融資本は米軍という実行部隊を失って危機的状態にあるのだ。4月7日の福田元首相と習近平国家主席が「アジアの共同発展」について会談したのは、国際金融資本が恐れる日本の「米国からの独立」と「大東亜共栄圏の推進」に他ならない。今後アジア大陸は日中露印＋イスラムの5極体制に移行し、それは日本が日米安保条約を破棄して上海協力機構に加盟することで完成する。 . . . 本文を読む

元外交官の孫崎享氏が原発反対を唱える真の理由は核武装：原発を維持すればNPT条約上核武装は不可能

元外交官で情報・諜報部門の専門家である孫崎享氏は福島原発事故以来、原発反対を主張している。エネルギー資源を全て輸入に頼る日本にとって複数のエネルギー源を確保することはリスク管理上非常に重要であり、化石燃料以外のエネルギー源である原子力は常識的に考えれば日本が今後も維持し推進する必要がある。孫崎氏ほどの人物がそれを理解できないはずがない。私はかつてからこの疑問を持っていた。そして、最近ある文章を読んでその疑問が一挙に解消した。それは冒頭に引用した雑誌「月刊日本」の記事である。つまり、日本に於いて原発を継続することイコール核武装断念であり、原発廃止イコールNPT脱退・核武装なのである。読売新聞が原発推進派なのは、この新聞が米国あるいは国際金融資本の利益を日本の国益より優先する会社として戦後に設立されたことを示している。孫崎享氏は本音では核武装論者であり、そのために愚かな一般大衆の原発不安論を煽って原発廃止の世論を盛り上げようとしているのだろう。 ただ、日本が本当に原発を廃止する必要があるかどうかは微妙であると私は考える。地政学者の奥山真司氏が「選択的関与派の大御所であるバリー・ポーゼンがオフショアバランシング派に寝返ったか?!」と述べている通り、米国は世界から軍隊を引き上げていく方向にある。これは、米国が軍事力による脅迫で大きな収益を上げている金融や情報などの産業の競争力を失うことに繋がり、米国経済をも破滅させる。それによって米国に寄生した国際金融資本を滅亡させるという肉を切らせて骨を断つ戦略であると私は想像している。米国を通じた国際金融資本による世界支配という20世紀のシステムが崩壊すれば当然NPT体制も根本から見直される筈だ。アラブ、中国といった巨大文明圏に対抗する勢力であるイランや日本の核武装を認めることは、国際金融資本滅亡後の米国やその兄弟である欧州の利益に合致する。今後の日本は米国がいつどのような形でどの程度外国から軍隊を引き上げていくかに注目すべきだ。 . . . 本文を読む