■■■第2部 情報通信の現況と政策動向
■■第4章 情報通信の現況
◆第1節 インターネットの利用動向
1 インターネットの利用動向
（5）インターネットによる商品・サービスの購入経験
図表4-1-1-9 インターネットによる商品等購入・金融取引経験
図表4-1-1-10 インターネットにより購入・取引した商品・サービス（複数回答）
NTTドコモは22日、LTE方式を採用したデータ通信サービス「Xi（クロッシィ）」を活用したデモ「体験！Xi（クロッシィ）花粉ナビ」を報道関係者向けに公開した。一般公開の予定はなく、今回のデモ用に開発されたものだが、画像認識やリアルタイムでの花粉情報の反映など工夫が凝らされている。
米仮想化ソフト大手VMウェアのポール・マリッツ最高経営責任者（CEO）は22日、都内で記者会見し、1台のスマートフォンで2台分の機能が使える技術を開発していると表明した。基本ソフト（OS）に米グーグルの「アンドロイド」を搭載した端末向けで、例えば会社用と個人用の番号を1台に登録し、場面に応じて使い分けることを想定している。
毎日の通勤・通学に地下鉄を利用している人の中には、ホームでは通信できるものの、トンネルに入る度に「圏外」となり、メールの送受信やコンテンツのダウンロードなどが強制的に切断されてしまうことに不満を感じることがあるかと思われますが、携帯電話メーカーが地下鉄のトンネル内でも携帯電話を利用できるように基地局を自社負担での整備を打診したことが報じられました。
ビー・ユー・ジーは、同社の販促ソリューションをスマートフォンでも利用できるようにするため、音を利用した新技術「スマート・サウンド・タッチ」を開発し、同技術対応のFeliCaリーダー「ピットタッチ・ミニS」と据置型のネットワーク対応非接触ICリーダーライター「ピットタッチ・プロ」を4月より販売する。
中国の通信機器・ネットワーク大手ZTE（中興通迅）は、スペイン・バルセロナで開催されたモバイル・ワールド・コングレスで、多地点協調（CoMP）技術を採用した4G（第4世代）高速通信規格「LTE-A」による各種サービスのデモを実施したと発表した。
中国の通信機器・ネットワーク大手ZTE（中興通迅）とオランダの通信サービス大手KPNは、LTE技術の共同開発プログラムをドイツとベルギーで実施すると発表した。
ソフトバンク傘下の固定通信事業会社、ソフトバンクテレコムは22日、米仮想化ソフトウエア会社のヴイエムウェア（カリフォルニア州）と、企業向けクラウド事業で提携したと発表した。ヴイエムウェアのクラウド技術やノウハウを採用した新サービス提供を7月に始める。
24日のXOOM発売を前に、Android 3.0対応アプリをAndroid Marketに登録できるようになった。
専門家の多くは、2011年はベトナム携帯ブランドとの競争におされて、ノキア社の低価格帯携帯は苦戦を強いられるだろうと予想している。21日付VNメディア（電子版）が報じている。
欧州などでiPadの品不足や値下げが報告されており、新モデル登場の前兆ではないかとの憶測が盛り上がっている。その一方で、発売が6月に延期になるかもしれないという説も。
大手価格情報サイト「価格.com」が「2010年に買い替えてよかった製品」や「2010年に買い替えなければよかった製品」のランキングを発表しました。
スマートフォンの新機能として電子決済サービスなどに使う近距離無線通信の次世代規格「NFC（Near Field Communication）」が注目されている。米グーグルは2010年12月に発売した「Nexus（ネクサス）S」にNFCチップを搭載、米アップルも「iPhone」の次期モデルに採用すると噂されている。「おサイフケータイ」を長く推進してきたNTTドコモはどう対応するのか。スペイン・バルセロナで2月14～17日に開催された展示「Mobile World Congress（MWC）2011」でその戦略の一端が明らかになった。
モバイルAR（拡張現実）はまだ新興企業が手がけるニッチな市場だが、いずれはGoogleとAppleが競争し合う大きな市場になりそうだ。
ウィトラコメント： GoogleのAutonomous SearchというのがARに大きな役目を果たしそうに思います
最近、Facebookの友達リクエストが増えてきた。やはりチュニジア、エジプトでの「ソーシャルネットワーク革命」の影響も大きかったのだろう。報道の影響もあってか、日本でもFacebookを使う人が増えてきたようだ。もっとも、何で「ソーシャルネットワーク革命」などと言われるのか、筆者には理解できない。貧困、特に現在の食糧インフレの当然の行き着く先として発生したこれらの国々における今回の民主化運動では、ショートメールよりも便利な"道具"としてFacebookが使われただけである。