ビール系飲料は１１年連続低下

　ビール、発泡酒などのビール系飲料の2015年の課税出荷数量は１１年連続で減少したという。これにも若者の飲酒離れや人口減少、種類の多様化が表れている。

　酒といってもいろいろな種類がある。ビール、発泡酒、焼酎、日本酒、ワイン、カクテルなどたくさんあり、以前よりも選択の幅は広がっている。競合する種類が増えるとどうしても消費の増加傾向は鈍ることとなり、減少する可能性が高くなる。

　近年、飲酒運転の問題が大きく取り上げられることとなっている。以前はそれほどでもなかったが、痛ましい事故が数多く発生したことから、警察庁は罰則を強化し、取り締まりを行っている。これも酒類の消費減少につながっているとみられる。

　宴会で最初にまずビールというパターンが多かったが、現在では多様化してきている。好きな種類を注文するケースが多く、特に若年者の考えが理解され始めているといっていいだろう。

　環太平洋連携協定（ＴＰＰ）発効後、種類も輸出入がしやすくなり、関税が引き下げ、あるいは撤廃されることとなる。このことから輸入品がさらに入ってくる可能性があり、より多様化が進む。

　ビール系飲料は今後、どのような変化になるのであろうか。