人の結び付き、心の健康に 震災後のＰＴＳＤ２５％抑制

人の結び付き、心の健康に　震災後のＰＴＳＤ２５％抑制
臨床 2016年2月24日 (水)配信共同通信社

　人と人との結び付きが強い地域に住んでいた高齢者は、東日本大震災の被災後に心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）になる危険性が２５％低かったとの研究結果を、米ハーバード大の引地博之（ひきち・ひろゆき）客員研究員などのチームが２３日までにまとめた。

　研究に参加した東北大の相田潤（あいだ・じゅん）准教授は「被災後の助け合いや情報交換が盛んになり、心の健康の回復に役立ったのではないか」と見る。

　チームは震災７カ月前の２０１０年８月、宮城県岩沼市の６５歳以上の男女に「あなたの地域の人々は信用できるか」「人々が他人の役に立とうとするか」「地域にどの程度愛着があるか」と尋ね、各人と地域との結び付きのほか、市内の地区ごとの結び付きの強さを算出していた。

　岩沼市は１１年３月１１日の震災で、津波によりほぼ半分の面積が浸水、死者・行方不明者は１８０人以上となる被害を受けた。チームが１３年１０月に同市で調査すると、対象者約３６００人のうち３８％が親族や友人を失い、５９％が家屋の被害を受けていた。ＰＴＳＤの恐れが高い人は１１％いた。

　これらのデータを解析したところ、近所の人などとの個人的な結び付きが強い人は、そうでない人に比べ、ＰＴＳＤを発症する可能性が１３％低かった。また、住民同士の結び付きが強い地区に住んでいた人は、本人と周囲の結び付きの強さに関係なく２５％低かった。親族や友人を失った人は９４％高く、家屋の被害があった人も６４％高かった。

　ＰＴＳＤは事件や事故、災害など、生命の危険を感じる体験がきっかけで、記憶が突然よみがえるフラッシュバックや緊張、不眠、パニックなどが生じる症状。

　結果は米国の疫学専門誌に近く掲載される。