美肌１位は島根県 ポーラが全国順位公表

美肌１位は島根県　ポーラが全国順位公表
2018年11月12日 (月)配信共同通信社

　化粧品会社のポーラ（東京）は１２日、女性の肌の美しさを全国４７都道府県で順位付けした「ニッポン美肌県グランプリ２０１８」を発表した。１位は島根県で、３年ぶりに首位に返り咲いた。２位は秋田県、３位は石川県だった。
　ポーラは昨年９月から今年８月まで、店頭などでチェックを受けた女性の肌データ約５６万件を分析した。「肌がうるおっている」や「しわができにくい」「（大気汚染などの）マイクロダストに強い」といった８項目を調べた。
　島根県は８項目中「にきびができにくい」など３項目で１位となった。ストレス軽減や食習慣の改善などが要因とみている。
　秋田県は「しみができにくい」の項目で１位のほか「毛穴が目立たない」「きめが整っている」でも上位だった。石川県は「きめ」や「しみ」の項目が上位になり、バランスの整った肌の女性が多いという。

冬鳥が増えた

今、珈琲☕館
冬鳥が増えたね。
白鳥も来ていたよ。今見当たらないけど

三浦雄一郎さんから同世代へ「やってみようの気持ちに」

三浦雄一郎さんから同世代へ「やってみようの気持ちに」
金子元希
2018年11月10日17時34分
【動画】2019年1月に南米大陸最高峰に挑戦する冒険家の三浦雄一郎さん＝金子元希撮影
遠征に向けたトレーニングで富士山を訪れた三浦雄一郎さん（左）と豪太さん＝２０１８年１０月８日、山梨県富士吉田市、金子元希撮影

　人間の肉体はどんな可能性を秘めているのか。冒険家でプロスキーヤーの三浦雄一郎さんが８６歳で標高約７千メートルの頂をめざす。平均寿命を超え、心臓に持病を抱えたなかでの挑戦は、超高齢化社会への勇気と希望になる。
南米最高峰に挑む三浦雄一郎さん　年齢・持病との闘い
　「人類で前例のないことにトライ」を続けてきた三浦さんの人生は、幾多の冒険の歴史を刻んできた。１９６６年に富士山でスキー直滑降を果たすと、７０年にはエベレストの標高８千メートルから「大滑降」を実現。８５年の南米大陸最高峰アコンカグア（標高６９６２メートル）を滑り、７大陸最高峰での滑降を達成した。
　だが、その後に「燃え尽き」の状態から不摂生な生活を送り、標高５００メートル程度の山で挫折するほどになった。そこで６５歳のときに「５年後にエベレストへ」と一念発起。体を鍛え直すと、８０歳までに３回も登頂して世界を驚かせた。
　その後、当初は８５歳でヒマラヤのチョー・オユー（標高８２０１メートル）の滑降を計画したが、現地の年齢制限で断念。新たな目標にアコンカグアを据えた。「９０歳でエベレスト」という夢があり、今回をその足がかりにするつもりだ。

結核の日本医大教授、診療続け患者感染か １１人が陽性

結核の日本医大教授、診療続け患者感染か　１１人が陽性
水戸部六美、行方史郎
2018年11月9日20時22分
医師の結核感染を知らせる日本医科大付属病院のホームページ

　日本医科大病院（東京都文京区）で、肺結核を発病した医師がそのまま診療を続け、複数の患者が菌に感染した疑いがあることが９日、わかった。同日時点で検査を受けた１１人から陽性反応が出た。２０１６年ごろから発病していた可能性が高いが、今年７月まで診察を続けていた。今のところ結核を発病した人はいないという。
　病院によると、肺結核になったのは耳鼻咽喉（いんこう）科の教授。今年６月ごろからせきやたんがひどくなり、７月１０日に結核と診断され、翌日入院する直前まで診療を続けていた。
　病院は、教授の診療を受けた患者ら約３７０人に７月下旬、検査を呼びかける通知を出し、８月に説明会を開催。検査を続けているが、現時点で１１人の患者から陽性反応が出ている。発病者は出ていない。結核に感染し検査が陽性でも、発病していなければ他人を感染させることはない。
　医療従事者は結核を発病すると周囲に感染させる恐れが高い。そのため病院が定期健診を年１回することが感染症法で義務づけられている。教授は１６、１７年の定期健診で異常が見つかっていた。１６年ごろにすでに発病していた可能性が高いが、精密検査を受けていなかった。
　病院の担当者によると、健診結果から病院が対象職員に精密検査を促す仕組みになっていなかったという。「医師で専門家のため、ある程度自分で判断してしまったようだ」という。今年度から呼吸器系の異常は、病院側が把握し、検査を促すことにした。
　結核研究所の森亨名誉所長は「個人の責任というよりは、病院の管理責任の問題だ。異常が見つかったら、病院がフォローすべきだ」と指摘する。
　日本医科大病院の高橋浩副院長は「今後、すべての検査が終わった段階で、結果を公表することも検討する」としている。
　医療従事者を含む病院での集団感染は相次いでいる。国内で新たに見つかった結核患者は、１７年が約１万７千人。多くは７０歳以上の高齢者だが、医師３８人を含む看護師や保健師、理学療法士などの医療従事者が計５３４人に上る。（水戸部六美、行方史郎）

年収１千万円の共働き世帯、増税で年７万５千円減の影響

年収１千万円の共働き世帯、増税で年７万５千円減の影響
伊藤舞虹
2018年11月9日22時56分
消費増税後の家計の変化

　来年１０月の消費増税後、共働きで年収１千万円の４人家族が自由に使えるお金は年７万５千円減――。大和総研が増税などによる家計への影響を試算したところ、こんな結果が出た。ただ、増税と同時に実施される教育無償化などの恩恵を受ける世帯は暮らし向きが改善するという。
　試算は、夫婦と小中学生の子ども２人の４人家族を想定。９月末時点で決まっている税制改正や社会保障制度の見直しなどにより、家計が実質的に使えるお金（実質可処分所得）がどう変化するかを計算した。
　その結果、共働きで年収１千万円の世帯では、使えるお金が２０１８年の７８１万円から２０年に７７３万円に減少。片働きで年収５００万円の世帯では、４０９万円が４０５万円に３万９千円減り、３００万円の世帯では２６１万円から２５９万円に２万５千円減少した。
　いずれも消費増税の影響だ。ただ、前回の１４年の増税時に比べ、税率の引き上げ幅が小さく、飲食料品などの税率を据え置く軽減税率もあって、影響は前回の半分以下になるという。
　また、今回の試算には、消費増税と同時に始まる幼児教育の無償化の影響を織り込んでいない。大和総研の別の試算では、無償化の対象となる３～５歳の子どもがいる約２８０万世帯の負担軽減額は、１世帯あたり平均で年２１万円に上る。
　増税後は、低所得の年金受給者を対象にした給付金も支給され、２０年４月から低所得者世帯の子どもの高等教育も無償化される。こうした恩恵を受ける世帯では、暮らし向きが改善する可能性が高いという。
　政府は消費増税対策として、住宅や自動車の購入支援やプレミアム商品券、ポイント還元などを検討している。試算した大和総研の是枝俊悟研究員は「政府による景気対策のやり過ぎで、対策が終わったときに生じる落ち込みの方が心配だ」と指摘する。（伊藤舞虹）

毛髪再生医療を5年内に実用化、人工毛包を移植

毛髪再生医療を5年内に実用化、人工毛包を移植
神奈川県と横浜国大、シンプルで大量培養に向く手法
化学工業日報2018年11月8日 (木)配信 皮膚疾患その他

　神奈川県や横浜国立大学などは、文部科学省の支援を得て毛髪再生医療を５年以内に実用化する。横浜国大の福田淳二教授の知見に基づき、毛髪を生み出す「毛包」を人工的に作って頭部に移植する。毛包に着目した再生医療に取り組む例は他にもあるが、福田教授の手法はシンプルで大量培養に向く。２年以内にベンチャーを立ち上げ、５年以内に自由診療として普及を目指す。
　脱毛症の典型である男性型脱毛症（ＡＧＡ）は、男性ホルモンで毛包が小さくなって発症する。ホルモンの影響が少ない後頭部の毛髪を毛包ごと移植する治療法が存在するが、効果の実感には数千本の移植が必要。
　そこで再生医療技術によって、毛包を増やしてから移植する治療法が期待されている。福田教授の手法はその一つ。理化学研究所の辻孝器官誘導研究チームリーダーの成果に基づき、上皮系幹細胞と間葉系幹細胞の相互作用という毛包の発生過程をなぞることを試みた。
　研究ではまず成体マウスの毛包から、これら２種類の幹細胞を取り出した。次に数千個の小さな穴（ウェル）が空いた培養容器に各細胞の混濁液を入れて培養すると、３日間で凝集して毛包が完成する。この毛包をマウスに移植したところ、体毛が生えてきた。
　２種の幹細胞から毛包を作る手法は理研や京セラ、オーガンテクノロジーズ（東京都）も共同で行っている。理研などの目的は、混濁液を区画化したりする手作業の自動化。これに対し福田教授の手法では、細胞同士が自発的に凝集するため自動化の必要がない。
　カギとなるのは、培養に必要な酸素を通しやすいシリコーン製の培養容器や、細胞が接着しないようウェル底部に塗布するコーティング剤。付着防止には日産化学の「ｐｒｅｖｅｌｅｘ」を使った。現在、マウス由来の人工毛包をマウスに移植することまでは成功している。今後はヒト由来の毛包で効果を確認する。
　福田教授の研究は、神奈川県立産業技術総合研究所（ＫＩＳＴＥＣ）が進めるプロジェクトの一環。これが文科省の実用化支援策「地域イノベーション・エコシステム形成プログラム」に採択された。ＫＩＳＴＥＣとしては、支援期間の５年内に自由診療で事業化したい考え。その前提として、２年以内にＫＩＳＴＥＣ発ベンチャーを設立する計画がある。

伊万里の前田病院 在宅で血液透析 患者が操作、治療に効果

伊万里の前田病院　在宅で血液透析　患者が操作、治療に効果
2018年11月8日 (木)配信佐賀新聞

　腎不全の患者が受ける人工透析で、伊万里市の前田病院が「在宅血液透析」を始めた。通院して透析を受けるケースと異なり、患者自身が自宅で操作をするため、自由に時間を決めることができる。こまめに長時間の透析を行うことで治療効果も得られるという。
　人工透析には血液透析と腹膜透析があり、日本透析医学会によると２０１５年末現在、透析患者の約９７％が医療機関で血液透析を受けている。主に在宅で行う腹膜透析は自己管理が難しいなどの理由で、選択する患者は約３％にとどまる。
　血液透析も自宅に透析機器を設置すれば在宅治療が可能だが、一定の費用負担や機器操作などの技術訓練、介助者の協力が必要なこともあり、全患者の０・２％しか普及していない。
　前田病院は「患者のライフスタイルに合わせた治療ができるように、多くの選択肢を用意する」として、機器を貸し出す形での在宅血液透析の導入を決めた。県内では唯一という。
　医療機関での血液透析は週３回、１回当たり４時間程度が主流。前田病院は効果が高くなるとして週３回で１回当たり６時間以上の長時間透析を推進している。在宅血液透析は、長時間の透析を望んでも病院が遠くて通院が難しい人や、通院による拘束が負担になっている人に適していると説明している。
　住居に設置する透析機器は病院が無償で貸し出すが、水道や電源の整備など工事費が必要になるケースもある。水道・電気代も月１万円程度かかる。治療費の自己負担額は通院の場合と変わらない。訓練期間は約３カ月で、現在３人が準備を進めている。
　県内の透析患者数は１６年末現在で２４４６人。前田病院の小林稔行診療支援部長（５５）は「在宅血液透析には自己責任と自己管理が伴うが、長時間、週３回以上の透析を行うことで食事や水分の制限がほぼなくなる」と話す。問い合わせは電話０９５５（２３）５１０１。

ケイヒ末について通知 誇大広告の恐れを受けて厚労省

ケイヒ末について通知　誇大広告の恐れを受けて厚労省
2018年11月8日 (木)配信薬局新聞

　厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課は、一般用医薬品である生薬エキス製剤の広告等について注意を呼びかけている。
　平成27年に通知した「生薬のエキス製剤の製造販売承認申請に係るガイダンス」において、ケイヒ末は「口渇、のどの渇き、糖尿病」が効能等として記載されている。ガイダンスに際して厚労省は、従前から漢方製剤で用いられてきたケイヒ末について最新の科学的知見を補足したものであるとし、「一般的にケイヒ末は小腸からの糖の吸収を遅くし、食後血糖の上昇を穏やかにすると考えられている」として、糖尿病の治癒または治療・予防を指すものではないとした。
　しかしながら糖尿病の表記をめぐっては、作用機序・効能等の表現、販売名を組み合わせた不適切な表現が散見されることから、製造販売に際して「糖尿病の治癒などに用いられるような表現は厳に慎む」と要望。糖尿病の効能効果に対応する広告上の訴求表現としては「食後血糖の上昇抑制及び血糖上昇に伴う口渇、のどの渇きの緩和」といった趣旨に留めることを求めている。